カルト宗教よりも怖い、銀行・証券会社の洗脳商法。“投資信託”という美名で老後資金を溶かす定年退職者達の心理とは？＝神樹兵輔 | マネーボイス
「地獄に落ちる」だの、「先祖供養」「悪魔祓い」といった、禍々（まがまが）しい言葉が飛び交うばかりの異形の世界を彷彿させます。 こうした言葉を真に受けた信者たちが、自らの家族もそっちのけにして顧みず、莫大なおカネを教団に貢ぐというのですから、恐ろしい話なのです。 部外者からしてみれば、「何でそんな阿保らしい話を信じるの?」といった感想しかないところです。 しかし、実際のところ、旧・統一教会に限らず、人は何かに傾倒させられると、いとも簡単に第三者によってコントロールされるものだ――ということは、誰もが知るところでしょう。 「信じる者は救われる」ではなく、「信じる者は支配される」のです。 占い・予言・スピリチュアル・宗教・悪徳商法などの洗脳テクニック 一般的な詐欺事件の心理的カラクリや銀行・証券会社が勧めるボッタクリ欺瞞商品などについて、心理学およびマネーリテラシーの観点から解説していきます。
狙われる有権者たち、デジタル洗脳の恐怖：日経ビジネスオンライン
2016年、世界は米大統領選挙と、英国の「EU離脱を問う国民投票」の結果に驚愕した。人々が民主的に下したはずの政治決定が、社会や経済に大きく影響し、混乱を生じ続けている。今年に入り英国では、あるデジタル分析会社のスキャンダルをきっかけに、民主主義の根幹である選挙や国民投票において、膨大な量の個人情報を基にした、いわゆる「ビッグ・データ」を使用したデジタル操作が行われたのではないか、との論争が巻き起こっている。（参考：前稿「フェイスブック騒動、驚愕の「デジタル情報戦」」） フェイスブック利用者8700万人分の個人情報が、不正にこの会社に流用されたと言う情報は日本でも報じられたが、その事実がどう自分に影響するのか、ピンとこない人が大半ではないだろうか。確かに、好きなアーティストやレストランのページに「いいね！」をつけることの一体何が問題なのか、すぐには想像しづらい。だがこうした情報は、マーケテ
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