ミドリムシから飼料と肥料を生み出すユーグレナ、国内農家の救世主となるか
ユーグレナは2023年12月14日、東京都内で会見を開き、微細藻類「ユーグレナ（和名：ミドリムシ）」を用いたサステナブルアグリテック事業を紹介した。 バイオ燃料事業に続く第3の柱はサステナブルアグリテック事業 同社は、2005年12月に世界で初めて食用ユーグレナの屋外大量培養に成功した東京大学発のベンチャー企業で、東大発のベンチャー企業として初めて東証一部（現：プライム市場）に上場した。主力素材として活用している微細藻類のユーグレナは、健康の維持／増進に働く豊富な栄養素と独自成分のパラミロンを含む他、水中の有機物／無機物の取り込みが可能で、高い二酸化炭素の固定力も持つ。加えて、生成する油脂をバイオ燃料として利用できる。
プラの機能化に成功、使用後に肥料としてリサイクル可能に
千葉大学は、使用後に肥料としてリサイクルできる、高分子（プラスチック）の機能化に成功した。植物由来の糖を原料としており、安定性と分解性を兼ね備えたバイオエンシニアリングプラスチックとしての利用が期待される。
ノザワが全国販売の肥料「マインマグ」からアスベスト 使用で吸う危険 違法製造・販売10年超か
大手建材メーカー・ノザワ（神戸市）が全国展開しているミネラル肥料「マインマグ」から強力な発がん物質であるアスベスト（石綿）が法令の基準を超えて検出された。使うことで石綿を吸ってしまう危険がある。（井部正之） 筆者が2022年3月に購入した建材メーカーノザワが全国展開する肥料「マインマグC」と「マインマグmini」。いずれの製品からも基準超のアスベストが検出された◆購入2製品からアスベスト検出 石綿は吸うと数十年後に中皮腫（肺や心臓などの膜にできるがん）や肺がんを引き起こす。ほとんど石綿による被害とされ、発症から1～2年で亡くなることが多い中皮腫による死者は1995年の500人から20年間で3倍増。2021年は1635人と増え続けている。石綿ばく露による疾患で年間約1000人が労災認定を受けているうえ、旧石綿工場の周辺では住民の被害も発生。労災以外の認定も2022年11月までで1万7000人
「肥料高騰」廃業する農家も…格安肥料を“再生リン”活用し開発 - RKBオンライン
福岡県八女市にある電照菊のビニールハウスです。 電照菊農家 柴田悟史さん「これが電照ですね、蛍光灯。生育期間中はだいたい４時間、深夜４時間。（質問 毎日ですか？）そうですね」 菊の生育に適した温度は１３℃から１８℃。ハウス内の温度を保つため、夏場は風を送る循環扇、そして冬場は暖房が欠かせません。 電照菊農家 柴田悟史さん「重油の暖房機ですね。重油の価格はかなり上がっています。原油価格が上がっていますので」 上がっているのは、燃料代だけではありません。 電照菊農家 柴田悟史さん「（質問 生産に関わるモノは？）ほとんど上がっていますね。資材、農機もそうだし、電気代、肥料も…上がってないものがないかも。もちろん人件費もですね。」
共同発表：アーバスキュラー菌根菌の純粋培養に世界で初めて成功～微生物肥料としての大量生産に道～
ポイント アーバスキュラー菌根菌（ＡＭ菌）は微生物肥料として農業利用が期待されている土壌微生物ですが、植物と共生しないと生育できない性質を持っています。 今回、脂肪酸を添加した培地でＡＭ菌を単独で培養したところ、生育が促されて共生能を持つ次世代胞子が形成されることを発見しました。 これによりＡＭ菌の純粋培養が可能となり、本菌を大量生産できる可能性が開けました。 大阪府立大学（学長：辰巳砂 昌弘） 大学院生命環境科学研究科の秋山 康紀 教授、筒井 一歩 大学院生（当時）、林 英雄 教授（当時）と、自然科学研究機構 基礎生物学研究所（所長：阿形 清和）の川口 正代司 教授、亀岡 啓 博士研究員、信州大学（学長：濱田 州博） 農学部の齋藤 勝晴 准教授、北海道大学（総長：名和 豊春） 大学院農学研究院の江澤 辰広 准教授らは、ＪＳＴ 戦略的創造研究推進事業 ＡＣＣＥＬにおいて、微生物肥料として農
「アーバスキュラー菌根菌」とは何者か？〜理化学研究所 市橋泰範氏 中編 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
国立研究開発法人理化学研究所のバイオリソース研究センターで、「植物-微生物共生研究開発チーム」のチームリーダーとして「アーバスキュラー菌根菌」を研究している市橋泰範さんへのインタビュー。 2回目となる中編では、植物に共生し、農業での活用が期待されている「アーバスキュラー菌根菌」の特性と有用性について、詳しくお話をうかがった。 市橋泰範（いちはしやすのり） 国立研究開発法人 理化学研究所 バイオリソース研究センター 植物-微生物共生研究開発チーム チームリーダー 理学博士 無機成分の土壌診断だけでは通用しなくなっている ——土壌微生物に着目されたのは、なぜですか？ 農業の現場では、これまでN（窒素）、P（リン酸）、K（カリ）等に微量要素を加えた、無機成分を中心に測定する土壌診断が主流でしたが、我々はそこに、生物化学的な要素である微生物を加えた新しい診断技術を開発したいと考えています。 たしか
下水処理場の汚泥から抽出 資源循環型の肥料「こうべ再生リン」に注目 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ロシアによるウクライナ侵攻は、食料を特定の国からの輸入に頼っていると、輸出の制限が行われたりしたときに「食の安全保障」が直ちに脅かされることを世界の人々に知らしめることとなった。 そんな「食の安全保障」の問題が、いま食料そのものではないが、農業で使われる「肥料」でも指摘されている。 肥料は、「窒素、リン酸、カリ」という3つの主な成分で構成されている。肥料が詰められる袋の表面には「3-18-10」などと、それぞれが何パーセントずつ含まれているのかが、大きな文字で記載されているのが通例だ。これは国内だけでなく万国共通している。 日本では、化学肥料の原料のうち3成分とも、ほぼ全てを輸入に頼っているのが現状だ。特に「リン酸」の原料であるリン酸アンモニウムは、約90％が中国からのものだ。化学肥料以外にも、たい肥などの有機肥料もあるが、国内での使用量は限られている。 肥料メーカーからの引き合いも増加
肥料最高値、農家を直撃 政府・与党、新たな補助金検討：時事ドットコム
肥料最高値、農家を直撃 政府・与党、新たな補助金検討 2022年06月02日09時56分 【図解】肥料原料の輸入価格推移 肥料の販売価格が高騰し、農家経営への影響が避けられそうにない。全国農業協同組合連合会（ＪＡ全農）は６月から大幅値上げに踏み切り、主要品目が過去最高値を更新した。ロシアのウクライナ侵攻で、肥料の原料となる窒素などの産出量が多い両国からの輸出が停滞し、国際市況が高騰したことなどが原因。今後も高値圏での推移が続くとみられ、政府・与党は新たな補助金制度の検討に入った。 ＜家計直撃 値上げ＞ ＪＡ全農は６～１０月の販売価格について、輸入の尿素は最大９４％の引き上げを実施。塩化カリウムは８０％、複数の成分を組み合わせた「高度化成肥料」は５５％、それぞれ値上げした。ホクレン農業協同組合連合会も１日、来年５月までの価格を平均７８．５％引き上げると発表した。 肥料原料は主要産出国の中国が
肥料、最大９４％値上げ ロシアの侵攻響く―ＪＡ全農：時事ドットコム
肥料、最大９４％値上げ ロシアの侵攻響く―ＪＡ全農 2022年06月01日01時16分 全国農業協同組合連合会（ＪＡ全農）は３１日、６～１０月に販売する肥料の価格について、前期（２０２１年１１月～２２年５月）に比べ、最大９４％値上げすると発表した。ロシアがウクライナに侵攻し、主要輸出国である両国からの輸出が停滞するなど、世界的に需給のバランスが崩れたため。肥料原料の調達の先行きに不安が高まっている。 農畜産業で資材高騰 ウクライナ情勢波及―生産者に負担 輸入の尿素を９４％引き上げる。塩化カリウムは８０％、複数の成分を組み合わせた「高度化成肥料」は５５％、それぞれ値上げする。 経済 コメントをする
「死の海域」が過去最大規模のおそれ、米国南部
上空から見たミシシッピ川の河口。川から流れ込む水は肥料を含んでおり、藻類の異常繁殖を引き起こす。（PHOTOGRAPH BY PHIL DEGGINGER, NASA LANDSAT/ALAMY STOCK PHOTO） 米国南部の海が死にかけている。ミシシッピ川の河口あたりの海は毎年「デッドゾーン（死の海域）」と呼ばれる酸欠状態になるが、科学者の予測によると、2019年は観測史上で最大規模に達するおそれがあるという。 例年、春に雨が降ると、陸地の肥料や下水に含まれる養分がミシシッピ川に流れ込む。淡水は海水よりも軽いので、河口から海に出た水は表層近くにたまって循環を妨げる。養分を多く含む淡水層では藻類が大発生し、この藻類が死んで分解される際に大量の酸素が消費される。（参考記事：「有毒な藻の大繁殖、各地で増加のおそれ」） そうしてできる低酸素の海では、生物たちは窒息して生きていけない。これが
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飼肥料高騰に自給で克つ 企業で原料の自家栽培広がる - 日本経済新聞
海を守れ！"プラスチックを使わない肥料"を用いた田植えの実証実験【岡山・岡山市】 | ニュース 岡山・香川 | RSK山陽放送
飼料穀物と肥料にリスク＝食料供給「近年にない厳しさ」―農水省
“肥料の大幅値上げ避けられず” ホクレン会長が理解求める｜NHK 北海道のニュース