Google内部文書漏えい、やはり零細サイトは大手に勝てないのか？ 明かされた5つの秘密
Googleの検索システムに関する内部ドキュメントが漏えいしている――こうした内容の情報提供が5月17日、ソフトウェア会社である米SparkToroのRand Fishkin（ランド・フィシュキン）CEOに匿名で寄せられました。 ランド氏はこの内部ドキュメントを友人のMike King（マイク・キング）氏と分析、両氏が一連の経緯やドキュメントの要点をまとめた記事を公開し、大きな話題を集めています。またGoogleがこの内部ドキュメントを本物であると認めていることも注目すべき点です。 内部ドキュメントには、個人が運営している小規模サイトであることを示す特定のフラグや、サイトの権威性を計算するスコアリング機能など、大手サイトを「優遇」していることが推察できる指標がいくつか見られました。 やはり中小規模サイトは大手サイトに勝てないのでしょうか？ 本記事ではその真相について解説します。 秘密1：ド
米Amazon、Googleも出社回帰 なぜ、わざわざ脱リモートするのか？
米大手IT企業Amazon.comのアンディ・ジャシーCEOが、これまでの週2日だったリモート勤務を廃止し、2025年1月から原則週5日に戻すと、従業員に向けたメッセージで表明しました。 コロナ禍で急速に広まったリモート勤務には、これまでも「コミュニーケーションが取れない」「生産性が下がった」「管理職がマネジメントしづらい」など否定的な意見が相次いでいました。 米大手IT企業ではAppleやGoogle、Metaなども従業員へ週3日の出社を規定するなど、「基本は出社」に戻りつつあります。過去にはテスラのイーロン・マスクCEOが社員に「出社しない場合は、退職したとみなす」と発言し、大騒ぎになったこともありました。 一方で、リモート勤務のプラス面を指摘する識者は決して少なくありません。働く人にとっても「痛勤地獄」の回避になりますし、「リモートの方が集中できる」という意見を、私自身、何度も聞いて
Amazon、Googleも原則出社……日本のIT企業も続くのか？ 経営学的な懸念
Amazon、Googleも原則出社……日本のIT企業も続くのか？ 経営学的な懸念：古田拓也「今更聞けないお金とビジネス」 GoogleやAmazonといった米国の巨大IT企業が、続々と「出社義務化」へ回帰している。 2020年、新型コロナウイルスのパンデミックにより、リモートワークが急速に普及した。多くの企業はこの働き方を一時的な対策として捉え、時がたつと共に出社回帰の潮流が生まれた。 そうした流れの波及が遅かったのが、特に大手を中心とするIT企業だ。通勤時間の削減、柔軟な働き方、ワークライフバランスの向上など、従業員にもたらされるメリットを評価し、リモートワークを続けてきた。 しかし今、巨大IT企業が出社義務化を打ち出している。経営学的観点から、どのように見るべきだろうか。 Amazonも出社回帰 日本企業も続くのか？ GoogleやMetaなどは、コロナ禍が落ち着きを見せた2023年
脆弱性の中でも「本当に危ない」のは“あれ” Googleが指摘
関連キーワード Google | サイバー攻撃 | スパイウェア Googleのセキュリティ研究部隊Threat Analysis Group（TAG）と、Google傘下のセキュリティベンダーMandiantは2024年3月にセキュリティレポート「We're All in this Together: A Year in Review of Zero-Days Exploited In-the-Wild in 2023」を公開した。このレポートによれば、さまざまな脆弱（ぜいじゃく）性が存在する中でも、さまざまなIT製品に影響し得る“ある脆弱性”が特に危険だ。 Googleが指摘、特に危険な脆弱性とは 併せて読みたいお薦め記事 連載：ある調査で分かった脅威の実態 前編：Googleが調査、「ゼロデイ攻撃」増加の背景に“あの商用ツール” 無視できない、スパイウェアによる脅威 そのiPhone
アップル、「iPhone」へのグーグル「Gemini」搭載に向け交渉か
Appleは次期「iPhone」にGoogleの生成AIモデル「Gemini」を搭載する可能性があると、Bloombergが米国時間3月17日に報じた。 この記事では、事情に詳しい複数の関係者の話として、AppleがGeminiのライセンス契約の可能性についてGoogleと交渉中だと報じている。Geminiは、簡単な指示に基づく作文や画像の生成など、iPhoneの生成AI機能の一部に採用される可能性がある。一方、開発中と報じられているAppleのAIモデルは、オンデバイスでの機能実行を可能にすることに主眼が置かれるとみられる。 AppleとGoogleにコメントを求めたが、直ちに回答は得られなかった。 今回の報道の背景として、競合するスマートフォンメーカーの間に、生成AI機能をいち早く主力スマートフォンに搭載しようとする動きがある。Counterpoint Researchによると、202
東京発・AIドリームチーム「Sakana.ai」が45億円調達 元Googleトップ研究者らが設立 AI業界の著名人や日本の大手IT企業も出資
元米Googleの著名な研究者、リオン・ジョーンズ氏とデビッド・ハー氏が東京で立ち上げたAI企業Sakana.ai（東京都港区）は1月16日、シリコンバレーのベンチャーキャピタルやNTTグループ、KDDI、ソニーグループなどから45億円の資金を調達したと発表した。 調達元はシリコンバレーのベンチャーキャピタル米Lux Capitalや米Khosla Venturesに加え、日本ではNTTグループ、KDDI、ソニーグループ、ベンチャーキャピタルのみやこキャピタルやジャフコグループなども出資した。Googleで最高AI責任者を務めるジェフ・ディーン氏や、米Hugging Face創業者CEOのクレム・デラング氏、米Scale AI創業者CEOのアレックス・ワン氏といった個人からも出資を受けた。 調達した資金は人材採用に充てる。国内外から優秀なITエンジニア人材を集め、日本に招致するという。さら
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