電話一体型の携帯情報端末を2500台導入、携帯端末と携帯電話への二重投資を解消医薬品卸の東邦薬品は2008年度中に、携帯電話と一体になった携帯情報端末（スマートフォン）をグループ合計で約2500台導入する。そのうちの約1000台は東邦薬品で利用する。 同社の営業担当者である「MS（マーケティング・スペシャリスト）」に1台ずつ持たせ、出先の医療機関や調剤薬局などの現場で、顧客の目の前で携帯情報端末から医薬品の注文を入れたり、リアルタイムの在庫や欠品の状況を確認したり、顧客ごとの過去の注文履歴や約20万件の商品マスターや価格マスターを検索したりする。 端末内に保存する各種マスターデータは、営業担当者が拠点に戻るたびに同社の基幹システムと接続して更新できる仕組みになっている。 二重投資の無駄を解消 東邦薬品の営業担当者は2002年から、東芝の携帯情報端末「GENIO（ジェニオ）」をグループで合計2000台ほど使い、出先で今回と同様の業務をこなしてきた。だが、今は携帯電話も
