「2年先までほぼ休みなし」のんが切り開く独自路線 ジャニーズ問題で「能年玲奈」使えない問題脚光...エージェント語る7年半
「2年先までほぼ休みなし」のんが切り開く独自路線 ジャニーズ問題で「能年玲奈」使えない問題脚光...エージェント語る7年半 ジャニーズ事務所の創業者、ジャニー喜多川氏=2019年に87歳で死去=による性加害問題を機に、タレントの人権問題が焦点になりつつある。 そんな中で、改めて注目が集まっているのが俳優の「のん」さん（30）をめぐる問題だ。のんさんは、本名の「能年玲奈」としてNHK連続テレビ小説「あまちゃん」（13年）でブレークしたが、所属していた事務所「レプロエンタテインメント」との間で独立トラブルが起こり、16年に改名。ほとんど仕事がない時期もあり、「芸能界の圧力」が原因だという指摘もあった。 それでも活躍を続けるのんさんは、いかにして独自の路線を切り開いてきたのか。ジャニーズ事務所をめぐる今回の事態は、のんさんにどのような影響を与えるのか。そして、芸能界は変わるのか。のんさんのエージ
10年前購入カメラに「対戦ゲーム」...持ち主驚き「良く出来過ぎ」 なぜ今はない？リコー明かす搭載と廃止の経緯
約10年前に購入したカメラに、対戦ゲームが備わっていたとツイッターで話題になっている。「フォトチャレンジャー」というゲームで、赤外線通信を用いて撮影データを競うことができるという。 いったいどんなゲーム？ 「フォトチャレンジャー」は、2010年に発売されたデジタル一眼レフカメラ「PENTAX K-r」にのみ備わった機能だ。2022年11月2日、ツイッターユーザーの阿部春さんが次のように言及したことで脚光を浴びることになった。 「自分の一眼レフに対戦機能あるの10年越しに初めて知ってワロタw」 取材に対し阿部春さんは、友人のツイートをきっかけにこの機能を知ったという。友人はゲーム大会で「フォトチャレンジャー」の企画を試みていた。しかし対戦には2台のPENTAX K-rが必要で、現在は生産終了しているため入手は困難だ。阿部春さんは、友人の探し求めていたカメラを偶然にも所有していたことに驚いた。
絵を描くAI「Midjourney」なぜ人気？ 「画家を駆逐するリアリティ実感」...識者が考える「人間への問い」
もう人間が絵を描かなくていいんじゃないか――。AI画像生成サービス「Midjourney」が、完成度の高い絵を作り出すとして2022年7月末からSNS上で話題になっている。このサービスに対し、多くのユーザーが感嘆の声を上げているが、一部のユーザーは仕事を奪われるのではないかと危機感を露わにしている。 以前からAI画像生成サービスは存在していた。しかし、なぜ特にMidjourneyが話題になったのか。今後、こうしたサービスはクリエイターから仕事を奪う存在になるのか。人工知能美学芸術研究会（以下、AI美芸研）の中ザワヒデキ氏と草刈ミカ氏に詳しく話を聞いた。 「ちょっとした挿絵くらいならAIで十分な時代がきた」 Midjourneyは、ユーザーが入力したテキストを元に、AI（人工知能）が内容に沿った画像を生成するサービスだ。チャットアプリ「Discord」内で提供されており、8月9日時点ではβ版
洗濯機がいきなり「爆発」...体験談にSNS驚愕 原因は「防水加工の衣類」脱水、メーカー各社も禁止
フリーアナウンサー・高木聖佳さんの洗濯時の思わぬトラブルに、SNSで関心が注がれている。 防水加工の衣類を脱水したところ爆発したかのような音が響き、慌てて見に行くと洗濯機が悲惨な状態になっていた。一体、なぜ起きたのか。 「知ってたけど、こんな壊れ方するとは」 高木さんは2022年10月19日、自宅で洗濯中に「事件」が起きたとツイッターで明かした。 洗濯機から爆発音と警報音が発せられ、急いで確認に向かうと見たことのない光景があった。洗濯機が防水パンから飛び出し、操作盤は浮き上がり明らかに故障している。高木さんは当時の状況を「爆発状態」と表現している。 原因を調べたら防水加工の衣類脱水だったことがわかり、「これ常識？」「お願いみんな、私を教訓に心にメモして」と注意を呼びかけた。 衝撃的な体験は注目を集め、「知らずに普通に洗ってた」「防水シーツ普通に洗ってた...」とリスクを把握していなかったと
「PS5諦めてXbox買った」 国内でファン離れ？兆候ちらほら
ゲーム機「プレイステーション(PS）5」と「Xbox Series X|S」の競争に変化が起きた。国内のゲーム売り上げを集計している「ファミ通.com」によると、2022年5月9日～15日の推定販売台数で「X|S」が「PS5」を上回ったのだ。 「Xbox Series S」については近ごろ通販サイトでの品切れがあまり報告されておらず、安定して購入しやすい。ネット上の一部では「PS5を諦めてXboxを買った」というユーザーがみられる。 「Series S」なら買える 「ファミ通.com」の5月19日付記事によると、直近週のPS5の推定販売台数は、通常版・デジタルエディションを合わせて2693台。しかしXboxの推定販売台数では、「Series X」は105台、廉価版の「S」が6120台で、計6225台だった。 もともと最近の世界市場においては、Xbox販売台数がPS5を上回ったとするデータが
「iPhone」中高年は買わない ガラケーから乗り換えでAndroid選ぶワケ
中高年のスマートフォン（スマホ）ユーザーには、iPhoneが必ずしも大人気ではないとも読み取れそうなデータがある。2022年5月13日、調査会社MMD研究所から発表されたアンケート結果だ。 同社は、スマホを所有する18歳～69歳の男女1万人（有効回答数1万）を対象に、OS（基本ソフト）のシェアの調査を実施。すると、男性30代以上、女性40代以上では、どの年代でもiPhoneよりもAndroid（アンドロイド）搭載端末の利用者の方が多かったのだ。 ITに詳しくない年齢層 MMD研究所の「2022年5月スマートフォンOSシェア調査」によると、回答した男性のうち10代、20代はiPhoneが多数派だ。10代のiPhone所有者は70.1%、Androidは28.0%となっている。 しかし30～60代だとAndroidが多数派という結果に。60代は、iPhoneが32.3%、Android所有者は
札幌「アパマン」爆発スプレーなんで120本もあったのか？客だまして1本で9000円の儲け : J-CASTテレビウォッチ
札幌の爆発事故の発生元とみられる不動産仲介業「アパマンショップリーシング北海道」の佐藤大生社長は17日、ケガをして入院中の店長からに聞いた話を報告した。店長はスプレー缶120本を噴射し、部屋の中が真っ白になっため外に十数分退避し、部屋に戻って給湯器を使った途端に爆発したという。 2日後に店内を改装する予定で、溜まっていた120本のスプレー缶の整理をしていた。 除菌・消臭料金とって実施せず なぜ120本もあったのか。この会社は入居前の除菌・消臭を1万円の料金で受け付けていたが、実際は作業せずカネだけ取っていたので、スプレー缶がたまってしまったのだ。 浜田敬子（「ビジネスインサイダージャパン」統括編集長）｢これでは詐欺じゃないですか｣と憤る。 スプレー缶の購入代金は1000円程度というから、1本で9000円も設けていたことになる。
パスポート7冊も持ってた「ファーウェイ」孟晩舟！海外亡命に備え中国では当たり前
カナダで拘束されていた中国通信機器大手「ファーウェイ」の副会長兼最高財務責任者（CFO)の孟晩舟容疑者が保釈された。保釈金は8億5000万円。7冊持っていたパスポートは押収され、バンクーバーの自宅の州外に出ることは禁止、足に所在確認のGPS機器をつけることが条件だ。 アメリカはイラン制裁に違反したとして身柄引き渡しを求め、有罪となれば禁錮30年の可能性もあるという。一方で、トランプ大統領は「貿易取引のためなら介入する」と言い出した。 権力闘争や汚職で摘発された時に使い分け 司会の国分太一「人質戦争みたいです」 司会の真矢ミキ「パスポートを7つもなんて、知らない世界です」 孟はファーウェイ創業者の娘で、後継の有力候補といわれ、ジャーナリストの野嶋剛さんは「中国の華麗なる一族で、パスポートを複数持つのは権力闘争や汚職で摘発された時に備える常套手段です」と語る。 堀尾正明キャスター「米中貿易戦争
米国のZTE制裁がもたらす屈辱 中国世論は「反発」より「反省」
中国の通信機器大手の中興通訊（ZTE）が、米国から「欺瞞、虚偽の供述と再三にわたる米国の法律違反」と非難され、「ペテン師」とまで呼ばれている。米商務省の公式サイトに公表された声明文は、その語彙が容赦なきものであるのみならず、いたるところに辛辣な皮肉が隠すこともなく使用され、「愛国」的な中国人を強く刺激した。 ZTE事件は中国人に大きな心理的衝撃をもたらした一方で、中国の専門家が一年前にZTEの内幕を暴いた文章もインターネットでは広く読まれるなど、中国世論も米国への反発一色ではない。 米国企業との取引を禁止 2018年4月16日、米国商務部は米国企業にZTEとの取引を禁じると発表した。ZTEが過去にイランなどへ通信機器を輸出していたことなどが理由だった。4月20日、ZTEの総裁は訴えるような口調で、「この禁止令によって中興はショック状態に陥っている」と語った。このニュースは公共の場でも、ソー
切符売り場、「価格」で選ぶのはなぜ？ 在来線の券売機が「行き先」ボタンにならないワケ
在来線の券売機で、行き先ではなく価格を見て切符を買わねばならないことに対し、疑問を呈する声がツイッターに投稿されており話題となっている。 確かに、券売機のタッチパネルには価格だけが表示されていることもしばしば。ネットではツイッターの投稿に「言われてみりゃ確かに」と同じ意見を持つ人も多く見られるが、一体何故なのだろうか。J-CASTニュースが取材した。 操作がタッチ1回で済む、コストの問題など指摘する声 話題の契機となったのは、2017年10月22日に投稿された、あるツイッターユーザーのツイートだ。それによると、現在の券売機には高性能の液晶タッチパネルが導入されているのに、行き先ではなくわざわざ価格で切符の購入を行わせることはおかしい、としている。このツイートは26日現在、7万8000超のリツイート、10万2000超の「いいね」を獲得している。 このツイートに対してはその是非や「本当そうだよ
浸水1メートルの津波は「死亡率100％」 危険呼びかける画像に注目
2016年11月22日朝発生した、福島県沖を震源地とする地震に伴う津波に関連して、ツイッター上などで1枚のパネルの画像が注目を集めている。 「浸水100センチ（1メートル） 計算上の死亡率100％」 「とうてい立てない 漂流物にぶつかる 死亡する確率が高い」 30センチでも「歩行は難しい」 「津波による浸水と死亡率」を示したというこの画像は、福島県いわき市内の施設に展示されていたパネルを撮影したもので、ネット上で過去にもたびたび話題になっていた。 パネルに記載された内容の参照元は、2012年に内閣府がまとめた南海トラフ地震に備えた被害想定のデータとみられる。当時の新聞報道などによると、東日本大震災などでの被害状況などから算出した「一つの試算」だという。 画像では、70センチでも死亡率は「71.1％」。30センチでも、死亡率こそ0.01％まで下がるが、「健康な成人なら何とか立てる」「歩行は難
バター不足騒動「本当の理由」 消費者には見えないカラクリはこうだった
品薄が問題となっているバターをめぐり、農林水産省は2015年10月末までに1万トンを追加輸入すると発表した。1回の輸入としては過去最大規模となる。 バター不足の背景として、マスコミは酪農家の減少など構造的な要因を挙げるが、日本国内でバターは政府が輸入を管理する「国家貿易」であることを指摘する報道は少ない。 高関税をかけ、国内の酪農家を保護 バターは脱脂粉乳と合わせ、水を加えるとほぼ牛乳と同じ成分に戻り、加工乳として利用できる。このため政府はバターと脱脂粉乳に高関税をかけ、国内の酪農家を保護している。この現実を知らなければ、バター不足の本質は理解できないだろう。 スーパーマーケットやデパ地下などで、輸入チーズはたくさん見かけるが、輸入バターは目にしたことがないだろう。それは同じ乳製品でもチーズは牛乳に戻せないため、バターや脱脂粉乳に比べると関税が低くなっているからだ。もちろんチーズにも高関税
東海道新幹線で「Wi-Fi」つながらない スマホ使用が増えたのが原因なのか
東海道新幹線N700系の無線LANサービスについて、ネット上の一部で「わざわざN700系にしたのにつながらなかった」と恨み節を書き込んでいる人がかなりいる。 公式サイトによると、このサービスは高速走行に対応した通信方式のため、高速の回線速度を必要とする通信には不適で、アクセスが集中するとつながり難い場合があるのだそうだ。要は本格的なネット使用には適さないということだ。 「乗車率が目視でおおむね60％を超えると繋がりにくくなる？」 「東海道新幹線の車内無線LAN接続がさっぱり繋がらない」――こんな記事が2013年3月15日、ITメディアオルタナティブ・ブログに掲載された。筆者はみずほ情報総研のコンサルタント・吉川日出行さんだ。これまでも何度か同様の事象にあっているようで「乗車率が目視でおおむね60％を超えると繋がりにくくなるようだ」という。 このブログの過去の記事によると、11年12月ごろか
「iPhone異常人気」失速 量販店販売シェア13％から4.4％
アップル社製の携帯電話端末「iPhone（アイフォーン）」が発売されてから1か月余りが過ぎた。当初はマスコミに大きく取り上げられ、発売初日に品切れになるほどだったが、過熱人気も今では低調気味だ。調査会社BCNの調査では、発売後13％あった家電量販店での販売シェアが、2008年8月に入ってから4.4％まで落ちている。 松下、シャープ、カシオ、NECより下 「以前に比べれば（販売は）落ち着いてきてますね」 「在庫は最近安定してきている感じです」 都内の家電量販店の担当者は口々に「iPhone争奪戦」が落ち着いてきた状況を説明する。最近では当初の品切れ状態が解消され、供給が安定しているということもある。しかし、家電量販店を見る限り、供給の方が安定しても「iPhone」自体の販売があまり振るわない傾向もあるようだ。 調査会社BCNの調査によれば、家電量販店での販売シェア（携帯電話事業者のショップ販
J-CASTニュース : 「古紙100%再生紙は環境にやさしい」はウソでした
製紙業界第2位の日本製紙が「古紙100%の再生紙を廃止」する。理由は環境によくないからだという。環境省はじめ官公庁や環境保護団体の多くが、「古紙100%の再生紙を使用」していることで環境問題に取り組む姿勢をアピールしているが、本当のところはどうなのか？ 日本製紙は07年4月24日に、「古紙100%の再生紙を廃止」と発表した。理由は2つあるという。ひとつは、古紙を何度も再利用しているために再生紙の品質が悪くなっていること。ふたつ目は、古紙100%の再生紙を製造する際には化石燃料(石油・石炭)の使用量が増えて、二酸化炭素排出量が古紙を使わない場合の2倍以上になること。だから「100%」にこだわるのではなく、用途に応じて最適な古紙配合率を決める必要があるという。 「古紙100％廃止」で業界常識をアピール 同社広報は、 「一般的に、古紙100%再生紙は環境にやさしいというイメージが根強かったが、こ
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