※このスライド中のグラフの元データがほしい方はご一報ください。 北海道の大学図書館職員を中心とした有志による勉強会第14回(2016/1/28)での発表資料。 前半では学術情報基盤実態調査を基にした北海道大学附属図書館の1990-2013(もしくは2014)年までのデータをグラフ化。 後半では平成26年度国立大学図書館協会海外派遣事業派遣者の電気通信大学学術情報課学術情報サービス係主任上野友稔氏の発表を報告。
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人口減対策に取り組む県は31日、県外に進学した大学生らのUターンを促進するため、県内出身の入学者数が多い立命館大学(京都市)と京都産業大学(同)とUターン就職支援協定を結んだ。県外の大学と協定を締結するのは初めて。県は今後、県内出身者が多い関西の大学を中心に他校とも協定を結ぶ方針で、県外出身者のIターンにもつながればと期待している。 協定では、学生に対する県内企業情報や各イベントの周知▽福井県で暮らすメリットや魅力の説明▽学内での合同企業説明会の開催▽保護者向け就職セミナーの開催▽学生のU・Iターン就職に関する情報交換と実績把握▽県内企業のインターンシップ受け入れ支援などを行う。 この日は県庁で、西川一誠知事と立命館大の吉田美喜夫学長、京産大の大城光正学長が協定書を交わした。 西川知事は「6割を超える学生が県外の大学・短大に進学している。戻って活躍してほしい。2校がUターン就職促進に取り組
防災の日の1日、東北各地では大規模災害を想定した訓練などのほか、津波に対応した救命艇が公開され、東日本大震災の被災地の住民らは日々の備えを確認した。 ◇ ◆仙台、帰宅困難想定し訓練 スマホへの情報提供も確認 仙台市のJR仙台駅周辺では、大規模災害発生時に主要交通機関がまひしたことを想定した訓練が行われた。市職員や学生ら約400人が参加。QRコードを記した模造紙にスマートフォンをかざすと、短文投稿サイト「ツイッター」で地震や交通などの情報を確認する手法も試された。 主催は、駅周辺の商業施設などでつくる「仙台駅周辺帰宅困難者対策連絡協議会」。仙台駅で約1万1千人の帰宅困難者が発生した東日本大震災の教訓を生かそうと、昨年5月に対応指針を策定しており、指針に沿った訓練は今年で2度目となる。 この日は震災と同規模の地震が起こり、JR各線や市営地下鉄が止まった状態を想定。約240人が帰宅困難者役となり
多摩美術大学(東京都世田谷区)が2015年9月4日未明までに、アートディレクターの佐野研二郎氏(43)が手がけた大学の雑誌広告シリーズ「MADE BY HANDS.」を公式サイトから削除した。 理由は現時点では不明だが、インターネット上では数日前からシリーズの2作品について「写真を無断流用しているのではないか」との指摘が出ていた。 佐野氏事務所は盗用否定「事実無根です」 「MADE BY HANDS.」は多摩美術大の卒業生である佐野氏がアートディレクターとして携わり、自身の事務所「MR_DESIGN」で働くデザイナーらとともに制作してきた広告シリーズ。これまでに約100種ものデザインを発表しており、ニューヨークADC金賞をはじめ、さまざまな広告賞を受賞している。 ネット上ではこのうちの2作品について、個人ブログや情報サイトに掲載されていた写真を無断流用したのでは、との指摘が8月末ごろから続
アートディレクター佐野研二郎氏(43)が教授を務める多摩美術大(東京都世田谷区)が同氏の盗作疑惑への対応に苦慮している。同大では、模倣を認めたサントリービールのキャンペーン賞品のデザインについて事情を聴く方針を先月中旬に固めているが、これまでコンタクトを取っていない。 さらに、2日までにインターネット上などで、佐野氏が2013年に発表した同大のポスターでも盗用疑惑が発覚、同大関係者を困惑させている。 同大によると、使用中止が決まる前には佐野氏から所属する研究室へ連絡があったという。研究室から「心労が多い」という報告を受けたため、先月中旬以降、連絡を見合わせている。同大は、「エンブレムの件が一段落したので、状況を見ながら、連絡を取りたい」としている。 佐野氏は昨年4月、新設された統合デザイン学科の教授に就任し、不定期で特別講義などを担当。来年4月からは「佐野プロジェクト」と呼ばれる専門科目の
佐野氏母校・多摩美大ポスターも盗用疑惑 2015年9月2日11時55分 スポーツ報知 佐野氏が手掛けた多摩美大のポスター。疑惑が浮上しているのは、犬の影絵のデザインと、メガネのデザイン(右)(同大のホームページから) 次々とデザインの盗用疑惑が出てくる佐野氏に、今度は母校でもあり、現在教授を務める多摩美大のポスターでの疑惑が発覚した。 インターネット上などで話題となっているのは、佐野氏が手掛けた「MADE BY HANDS.」と題された大学の広告ポスター。タイトル通り、人間の手をモチーフにさまざまなデザインと組み合わせてシリーズ化されている。同大のホームページ(HP)によると、佐野氏が代表を務めるデザイン会社「ミスターデザイン」に所属し、大学の後輩でもあるデザイナーとともに制作したもので、ニューヨークADC金賞、ロンドンD&AD金賞など、さまざまな広告賞を受賞しているという。 HPでは1
狭山市などで小中一貫校や高校、大学などを運営する学校法人「文理佐藤学園」の佐藤仁美学園長(44)が2012年から今年2月にかけ法人会計の費用を私的流用していた問題で、同学園は4日、佐藤氏から辞表が提出されたと発表した。外部理事による調査委員会は私的流用の金額が約1482万円に上っていたことも明らかにした。 同学園は7月下旬、理事らによる調査委を設置し、事実関係を確認していた。学園は佐藤氏の処分について「調査委で精査した上で早急に決定する」としている。私的流用分は佐藤氏から弁償されたという。 調査報告書によると、佐藤氏は12年7月から今年2月までに、英国や米国など9回にわたって出張。法人カードを含める出張費用は総額で7154万9252円に上るという。私的流用とした金額は、職員旅費規定の支給基準などと照らし不適切と判断。宝石店や菓子店など私的に使用していたと推測できるものもあったとしている。
障がいを理由とした差別を禁止し「合理的配慮」を求める障害者差別解消法が2016年4月に施行され、国立大学は義務、私立大学にも努力義務が課せられる。全国的に対応が進む中、県内大学でも取り組みが活発化している。 琉球大学は6月に副学長を筆頭にした支援室を立ち上げた。各学部などの教員8人に学生課の5人が加わった13人で運営会議を行い、詳細な方針や方法を定める「ポリシー」を作成中だ。アンケート調査をして支援方法の模索やニーズの掘り起こしもした。学生課の内原厚志さんは「学年が上がってから発達障害に気付くことが多い。そちらも対応したい」と話した。 名桜大は6月に障がい学生支援運営規定を制定した。これに基づき学長を筆頭にした十数人の委員会を年度内にも開催する。同大ではこれまでにも障がい学生を受け入れ、就職や留学の支援もしてきた。学生部の渡具知伸部長は「規定ができたことで全学で連携し、さらに支援を充実させ
千葉大学(学長:徳久剛史)では、2004年度から毎年、環境ISO学生委員会が構成・取材・執筆・デザイン管理を担当して「環境報告書」を制作しています。今年も学生30名が携わった「千葉大学環境報告書2015」が完成し、発行いたしました。 ーーーーーーーーーーーー 千葉大学の環境報告書とは ーーーーーーーーーーーー 「環境報告書」とは、事業者(企業、団体、学校等)が、自らの事業活動によって生じる環境負荷や、環境に対する考え方、取り組み等を社会に対して定期的に公表するものです。国立大学では独立法人化を契機に2005年度から作成が義務付けられています。千葉大学では、ISO14001取得に伴い、2004年度より毎年作成しています。千葉大学では、ISO14001についても学生の実務教育の機会と捉え、学生主体で運用を行っています。 「千葉大学環境報告書」も、学生が編集長・副委員長を務め、委員が手分けして原
34歳の社長が率いる売上高約21億円の企業が、売上高10兆円超の世界的企業と資本・業務提携した。オンライン英会話サービス事業を運営するレアジョブと総合商社の三井物産が手を組んだのである。その背景には英語力ニーズの高まりがある。 レアジョブの中村岳社長は1980年生まれ。東京大学大学院情報理工学系研究科を卒業後、大手通信会社に就職。技術者として働くなか、「個人と個人をつなぐ新しいビジネスをしたい」と考え、中学・高校時代の同窓生である加藤智久氏(現レアジョブ会長)と一緒に、2007年にレアジョブを設立。今年6月、加藤氏が会長に就任したのに伴い社長になった。 スカイプを利用したマンツーマンのオンライン英会話サービスの分野で、レアジョブはユーザー数が34万人を突破。加藤氏との二人三脚で業界No.1シェア(MMD研究所調査)の会社に成長させた。 多くの日本人がグローバルに活動していく中で、英会話は必
ポスト「大阪都構想」の枠組みとみなされながら、実質審議に入れず頓挫した大阪府と大阪市、堺市の「大阪戦略調整会議(大阪会議)」。その第2回会議前に、堺市の竹山修身市長が議案を提出していたことが2日、分かった。提案は、自民党と共産党、竹山氏自身の欠席で会議が流会したため幻の議案となったが、橋下徹大阪市長(大阪維新の会代表)が断念し、都構想へ傾倒する契機となった水道事業の統合も含まれていた。 「大阪戦略調整会議の議題について」。竹山氏の提案書(7ページ)の表紙には、自身らの欠席で流会した第2回会合の8月13日の日付が記されている。4項目は▽大阪市水道の大阪広域水道企業団への統合▽大阪観光局と府内市町村との連携強化など。 中でも「府域一水道」を目指す水道統合は、自治体間では合意したが、大阪市議会での維新以外の反対を受け、橋下氏が平成25年に断念し、都構想の必要性を一層強く訴えるようになった因縁の事
今年3月で廃止された聖トマス大(兵庫軒尼崎市若王子)の元教授ら4人が、同大学を運営していた学校法人「英知学院」に、解雇通知の無効確認などを求めた訴訟が神戸地裁尼崎支部(西川知一郎裁判長)で和解したことが2日、原告の岡崎臣博元教授(58)への取材で分かった。和解内容について、岡崎元教授は明らかにしていないが、「一定の成果はあった」としている。和解は7月21日付。 岡崎元教授らは、4月17日に英知学院が解散したことを受け、学院側からの和解提案を受け入れたという。 訴状などによると、岡崎元教授ら4人は、昨年4月に学院側が大学廃止を検討する方針を表明した際、同月末での合意退職を提案され、合意しない場合は同年10月31日付での解雇や、同年5~10月の休業を命じられるなどしたという。岡崎元教授らは、十分な協議がないまま、解雇通告や休業手当のみの支払いは不当として、未払い賃金など計約2千万円の支払いを求
- 立命館大学「文化遺産と危機管理」国際研修-ユネスコから“文化財保護・防災”の分野で世界唯一の認定を受けたプログラム歴史都市「京都」や震災被災地でフィールドワークおよびワークショップを実施 立命館大学(京都府京都市中京区西ノ京朱雀町1/総長・吉田 美喜夫)歴史都市防災研究所は、歴史都市の文化遺産防災をテーマとした立命館大学「文化遺産と危機管理」国際研修を2015年9月12日~9月28日まで期間開催致します。 本研究所の取り組みは、2006年10月にユネスコより文化財保護・防災の分野では世界唯一となる「ユネスコ・チェア」プログラムの認定を受け、自然災害の多いアジア太平洋地域から、政府や研究機関の文化遺産保護専門家と防災専門家などを招聘し、講義・見学・演習を通して、各国の課題を認識して、文化遺産の価値を尊重した危機管理計画を作成する手法を習得することを目的としています。 本年度は開催以来過去
来年4月に施行される障害者差別解消法への対応を見据えて、全国でも先進的と言われる障がい学生支援に取り組む沖縄大学では8月10日、全教職員が参加する合同研修会で同法の考え方や具体的な対応を学んだ。 障がい学生への支援充実が大学教育全体の充実につながると位置付けた。 講師を務めたのは、障がい者のための大学である筑波技術大学・障害者高等教育研究支援センター准教授の白澤麻弓さん。各大学が生き残りをかけ独自性を打ち出し、多様な学生支援が重視されるようになる中、障がい学生支援に取り組む大学は全国的に増えているという。 白澤さんは「障がいのある人が学びやすい大学はそうでない学生にも学びやすい。対応を負担に感じるのではなく、多様な学生のニーズに応える大学改革のきっかけにしてほしい」と呼び掛けた。 同法で求められる「合理的配慮」については「障がいがあるために生じる社会的な障壁を取り除くこと」と説明。それぞれ
平成28年度の事業選定においては、「次期国立大学法人等施設整備5か年計画策定に向けた中間報告」(今後の国立大学法人等施設の整備充実に関する調査研究協力者会議 平成27年8月6日)を踏まえ、国立大学法人等の施設整備を計画的かつ重点的に推進するため、「平成28年度国立大学法人等施設整備方針」(平成27年7月29日)に基づき、高い事業効果が見込まれる事業(全体評価が「S」の事業)を中心に、各法人の優先度を勘案して選定する。 なお、具体的な要求事業については、本検討会での審議を踏まえ、最終的には、文部科学省において予算の状況等を勘案しつつ決定する。 1.一般事業 既存施設を最大限有効活用しつつ、戦略的な施設マネジメント及び多様な財源活用の観点も踏まえ、以下の3つの重点的な施設整備の内容を重視し、総合的に事業効果が高いと見込まれる事業を選定。 (1)安全・安心な教育研究環境の基盤の整備 地震等による
高野町(平野嘉也町長)と高野山大学(藤田光寛学長)は1日、地域の振興と活性化に向けて、相互に交流と連携を推進する友好協力協定を交わした。両者は2003年から同様の協定を結んでいるが、人口減や学生減を受け、さらに連携を強化してお互いの課題に取り組むことにした。 8月に大学側から申し入れがあり、町側も応じた。協定は従来の内容を改定する形で締結。これまでは「地域振興のための調査研究の推進と提言」としていた内容を、「地域創生のための調査研究の推進と検証の実施」に改めた。 町によると、具体的には、大学側が学生の住環境改善のために今年度から始めた町内の空き部屋調査に、町側が昨年度まで実施していた空き家調査の情報を提供するなど協力。町も、国の「まち・ひと・しごと創生法」に基づいて今年度中に策定する町地方総合戦略(5カ年計画)について、毎年度の検証作業を大学側に協力してもらうなどする。 また、町と大学が個
人口80万人の県内最大都市ながら、北部に中山間地が広がる浜松市。市内の農山村地域をまちなかの小学生の学びの場に活用できないか、静岡文化芸術大学の学生らが1日、旧春野町(浜松市天竜区)で聞き取り調査を始めた。農業体験や民家宿泊の可能性を探りながら、人口減が続く地域の盛り上げをねらう。 調査をするのは、静岡文芸大の舩戸修一准教授(農村社会学)と、舩戸准教授のゼミ生ら10人。第1弾は、旧春野町の二つの集落(総世帯数約100戸)を回る。 畑で育てる農作物の種類や農繁期、小学校高学年の就農体験でイメージすること、自宅に子どもたちを泊められるか――。学生らは12日まで現地に泊まり込み、各戸から聞き取る。 最終日には現地で報告会も予定… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事で
文部科学省は2日、来春までに行われる国立大学入試の概要を発表した。東京大と京都大が新たに導入する推薦入試は、国立大86校のうち77校(前年度比2校増)が実施し、募集人員は計1万1951人(同81人増)だった。AO入試は、50校(同3校増)で計2952人(同130人増)。AOを始める3校は宇都宮大、京都大、宮崎大。 全体では、国立大86校中、大学院大学を除く82校が入試を実施。前年度から376人減の9万5760人を募集した。各大学の学部が独自に行う2次試験は2教科が最も多く、59大学174学部。次いで多かったのは1教科で64大学166学部だった。 一方、公立大84校では、募集人員は計2万8993人で、前年度から104人増えた。うち推薦入試を実施したのは82校の計7175人、AO入試は25校の計577人だった。(高浜行人)
合否のカギを握るのは成績表――。大企業を中心に8月から解禁された採用面接で、大学の成績表を使う例が増えている。エントリーシート(ES)に沿った面接では、学生が問答を想定しており、本当の人物像が見えにくい。あまり話題にならない勉強への取り組みをとっかかりに、学生の「素」に迫る作戦だ。 成績表から質問「準備できず、素が見える」 採用面接で学生と向かい合った社員は、学生の履修科目と成績がずらりと並んだ一覧表を見ながら質問した。「随分、単位を取ってきたね」 「1年生から単位を取らないと試合に出られないと先輩に言われました」。そう回答した男子学生は全国トップレベルの運動部に所属する。 社員は「やらないといけないことも計画的にやり遂げられそう」と評価した。 素材メーカー「帝人」は2013年から、面接で成績表を使っている。志望動機や自己PRを記入させるESと違い、成績をもとに質問すると、「どこを突っ込ま
それによると、18校が文系の学部や学科、課程を改組し、うち15校は教員養成系学部の中で教員免許の取得を義務付けない「ゼロ免課程」定員計1112人分の募集を停止する。全体では、2004年度の国立大法人化以降、最も大幅な改組だという。 宇都宮大、千葉大、福井大など「ゼロ免課程」の募集を停止する15校中7校は、理系と融合させるなどして新しい学部を開設し、定員を振り分ける改革を行う。 また「ゼロ免課程」の募集停止校6校と東京大、山口大、高知大の計9校は、教員養成系以外の人文社会科学系の学部や学科を改組する。文科省は、国際的な大学間競争の激化などを背景に、今年6月、各大学に人文社会系学部の廃止や他分野への転換を求める通知を出しており、組織再編はさらに進むとみられる。
大阪国際大学人間科学部心理コミュニケーション学科は、毎年テーマを決めて「アクションプログラム」を計画。今年は6回目で、地域とのコミュニケーションを図り、地域と大学の交流を深めることを企画した。これは、近隣の子どもたちと保護者が大学を訪れ、学生と一緒にさまざまな遊びを通じて交流しようという試み。 午前と午後の2部に分け、午前10時から午後3時まで。体育館やグラウンド、中庭などを使って、午前中は、バスケットボールやサッカーボールを使った遊びや風船を使ったイベントを実施。午後はシャボン玉を使った水風船、水鉄砲などで遊ぶ。 参加希望者は、タオル、着替え、飲み物、弁当、ゴーグル、水鉄砲などを持参。 主に3歳以上、小学生向け。参加費は無料。 なお、台風等による実施の有無は、前日(9月18日)の午前中に決定する。 ※下記までお問い合わせください。 ▼本件に関する問い合わせ先 大阪国際大学人間科学部森上研
東洋学園大学 現代経営学部・本庄ゼミが旅館 澤の屋と産学連携で「冷や汗・英語体験プログラム」を実施 -- 英語の苦手な大学生が外国人観光客に書道を教える 大学ニュース / 産官学連携 / 学生の活動 2015.09.04 07:00 東洋学園大学(東京都文京区/理事長:江澤雄一)現代経営学部の大村惠子教授と本庄加代子専任講師は、「冷や汗・英語体験プログラム」を9月1日(火)・2日(水)、16日(水)・17日(木)の日程で実施している。これは、旅館 澤の屋(東京都台東区/代表:澤功)の協力の下、同旅館に滞在する外国人宿泊者に学生らが英語で書道を教えるというもの。「単語英語でもOK!失敗OK!」の実地トレーニングによって、英語の苦手な学生が学習を始めるきっかけを作り、インバウンドマーケット活性化に資する人材を育成する。 「冷や汗・英語体験プログラム」とは、同大の学生が、旅館 澤の屋の外国人宿泊
学校法人北里研究所と公益財団法人日本盲導犬協会が、埼玉県北本市にある北里大学メディカルセンターにおける動物介在療法・活動を推進するため、9月9日(水)に、連携・協力に関する協定を締結する。 学校法人北里研究所は、公益財団法人日本盲導犬協会(神奈川県横浜市)と連携し、約1年前から北里大学メディカルセンター(埼玉県北本市)における動物介在医療(動物介在活動・動物介在療法)を試行してきた。 この取り組みの本格的実施に向けて、日本盲導犬協会との連携・協力を推進するため、9月9日(水)に協定書の調印式を執り行う。 調印式の詳細は下記の通り。 【日 時】 9月9日(水) 13時~13時30分 【会 場】 北里大学メディカルセンター北館6階記念室 (埼玉県北本市荒井6-100) 【式次第】 1)開式 2)出席者紹介 3)協定書の説明 4)協定書への署名 5)公益財団法人日本盲導犬協会理事長あいさつ(井上
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