【社会学】平等は協力の必須条件でないかもしれない | Nature | Nature Portfolio中程度の富の不平等は、グループ内での協力を生み出す可能性があることが、理論モデルと行動実験の分析によって示唆された。極端な不平等は協力を妨げるが、もし社会的生産性に個人差があるのであれば、協力を優勢にするためには行為者が受け取る金額に多少の不平等を生じさせることが必要な場合があるというのだ。この研究結果を報告する論文が、今週掲載される。 社会的ジレンマの状況においては、全体の福祉は、全ての個人が協力すれば最大となり、これは個人が繰り返し交流する場合にそうなりやすい。この直接互恵性のコンセプトのモデルの大部分は、協力する意思の有無以外の点で、参加者に差がないことを前提としている。しかし、実生活では、どれだけの資源を受け取れるのか、どれだけ効率的に社会財を生産できるかなどの点で個人差がある。 今回、Martin Nowakたちの研究グループは、こうしたモデルに修正を加えて、個人間の不平等のさま
