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国際エネルギー機関を含む複数の団体が最近発表した、世界の石油産出量がピークに近づいたことに関する声明が正しいとすれば、日本はエネルギー安全保障の時限爆弾の上に座っていることになるかもしれない。 最も懸念されるのは、この時限爆弾は最短では2015年に、可能性として高いのは石油危機が起こると予測される2020年より前に爆発するかもしれないという点だ。2020年の石油危機を予測しているのはチャタムハウス(英国の王立国際問題研究所)や、ヴァージン航空、オヴ・アラップ・アンド・パートナーズなどが参加する企業グループUK Industry Taskforce on Peak Oil and Energy Security(ピークオイルとエネルギー安全保障に関する英国産業タスクフォース)、エネルギー研究センターなどだ。 こうした懸念が生じている理由はシンプルだ。経済開発協力機構(OECD)加盟国のエネル
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