SNSもブックマークも仕事に使う
いまやすっかり定着した感のあるSNSやソーシャル・ブックマークなどのソーシャルWebサービス。ITproの読者はどの程度利用しており，また仕事にはどの程度活用しているのだろうか。ITproでは「ソーシャルWebサービス関する調査」を実施。2009年3月24日から3月31日の調査期間で，1260人から回答を得た。 SNS利用者は約半数，1位mixi，2位社内SNS まずどのSNSを利用しているかを聞いた。なんらかのSNSを利用していると回答したのは43.5％で，SNSを利用していないと回答したのは56.6％だった。 利用しているSNSとしては，mixiが圧倒的でSNS利用者のうち79.1％が利用している。2位はインターネットのSNSではなく，勤務先のSNS。社内SNSが想像以上に普及していた。その他という回答では，コミュニティ機能を持つビジネス・ポータルの「@niftyビジネス」や，誰でもS
市場としての“支出”と“貯蓄” - Chikirinの日記
個人の収入は支出と貯蓄に分かれます。 収入＝支出＋貯蓄 昨日書いた個人金融資産とは、この貯蓄部分が蓄積したものです。金融機関各社はこの部分を、「預金してください」「保険に加入しませんか」「株を買いましょう」などと奪いあいます。 一方、家電メーカーも旅行会社も携帯電話会社も出版社もレストランも、つまり金融以外の一般企業は「支出」部分を奪いあいます。消費者は「携帯代が高いから外食費を減らす」とか、「食事代を切り詰めて服を買う」という行動をとるので、企業側から見ればまさに「消費支出の取り合い」です。 金融業は貯蓄側を取り合うビジネスですから、リテール金融、資産運用の世界では個人金融資産の年代別の保有比率はよく知られたデータです。一方「支出」側を取り合う一般企業は、「誰が一番資産を持っているか」より、「誰が一番多く支出するか」に関心を持っています。 総務省の家計消費状況調査2008年によると、年代
ビジネスマンが１日に受け取るメールの数は増える一方：ナレッジ！？情報共有・・・永遠の課題への挑戦：オルタナティブ・ブログ
先日ガートナージャパンの行ったＩＴデマンド調査にモニターとして回答したところ調査結果のサマリーが返送されてきた。パラパラと見ているとその中に「」ビジネスワーカーの１日当たり電子メール送受信数」という項目がある。 詳しい調査結果は後ほど正式に公開されると思うのでちょっとだけ紹介すると、受信メールは2007年は一日61通だったのが2009年には一日86通、送信メールも15通から24通に増えているそうだ。添付ファイル付きメールも２年間で倍に近い数になっていて、全体の約４割の人が１日に受け取るメールが100通を超えているという。まさに電子メール１日100通の時代を実感する。 ではこうした電子メール洪水を治水するための方法はなんだろうか。今のところ特効薬はないがそれでもいくつかの先例はある。 ①通達・連絡は掲示板システムで行う 特に添付ファイルが多く文量の多い通達や連絡はメールで送るのではなく掲示板
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現実的だが最適ではない電子メールによるコラボレーション
民間調査会社のアイ・ティ・アールが1月6日に公表したホワイトペーパーで、企業内外のコラボレーションが依然として電子メールに依存していることが分かった。コラボレーションツールとして企業向けのブログやSNSが注目集めているが、ほとんど使われていないのが実状のようだ。 調査は企業の文書作成、管理ソフトウェアの選定に関わる人を対象に2008年10月に実施。有効回答は700件だった。 社内で使用するコラボレーション方法では電子メールにファイルを添付する方法が圧倒的に多い。複数回答では81％の回答者が使っていると答えた。社外とのやりとりでは87％が利用と回答。電子メール本文だけのコラボレーションも社内で61％、社外で69％と幅広く使われている。電子メールに次いで使われているコラボレーションツールは電話で、社内では63％、社外とのやりとりでは72％が使っていた。ファクスも社内41％、社外59％と依然とし
不景気なニュースばかりだけど：ナレッジ！？情報共有・・・永遠の課題への挑戦：オルタナティブ・ブログ
このところ不景気なニュースばかりで気が滅入るが、現場でいろいろ話を聞いていると案外とそうでもなくて先行き楽しみな話だってちゃんとある。一部の人が言い出しているが日本のマスコミは良いときも悪いときも一辺倒に傾いた報道をするので十分に注意しないと。 昨日永井さんが「景気回復、もしかしたら早いかも、という話 」というエントリーを上げておられたが、私もそんなあえて楽観的シナリオと取れる調査を２つばかり紹介する。 一つは株式会社野村総合研究所が先週発表した「金融危機下における日本企業の経営戦略に関するアンケート調査」の結果。その結果を見ると、大半の企業が経営環境が悪化してそれを脅威と認識しているものの、守りに徹しているのではなく結構攻めを考えている企業が多いとある。調査結果には、今後、投資を拡大／抑制したい分野という設問があり、各分野毎のこの回答で拡大と抑制の差を集計したのが以下のグラフである。 （
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イメージ通り!? 2chは高齢化、ニコ動は“リア厨”
巨大掲示板「2ちゃんねる」（2ch）のユーザーは高齢化する一方、「ニコニコ動画」（ニコ動）ユーザーはリア厨だ――こんなイメージが数字で裏付けられた。 ネットレイティングスの調査結果（9月月間、家庭からのアクセス）によると、2ch利用者は40代が30.31％、30代が28.29％で、30～40代が6割を占めた。 30～40代はネットユーザーのボリュームゾーンで、どのサイトでもこの世代が多くなりがちという。だが、その偏りを補正した「利用者構成比指数」（そのサイトを訪問する特定の年齢層／性別のユーザーが、ネットユーザー全体平均より多いか少ないか分かる指標。平均と等しい場合は100）で見ても、30～40代のユーザーが平均値の100を上回っている。 ニコ動は中高生に人気だ。13～19歳が25.99％（13～15歳が12.31％、16～19歳が13.68％）と4分の1を占め、構成比指数で見ても13～1
郵送アンケート回収率向上のノウハウ
デイリーブログ『マインドリーダーへの道』 日々の出来事、様々なビジネス、マーケティング事例を「マインドリーディング」で解読！マインドリーダーになるための道筋を示すことを念頭に日々書いています。 皆さんからのコメント、トラックバックお待ちしています。 昨日、日本マーケティングリサーチ協会（JMRA)主催の 「JMRA調査研究セミナー」 に参加しました。 当セミナーでは、 「調査業界が置かれている現状」 などを含む合計５本の発表が行われましたが、 どれも大変興味深い内容でした。 今回は、これらの発表のうち、 とりわけ実践にすぐに応用できる部分が多いと感じた 「郵送アンケート調査における回収率向上のノウハウ」 を明かしてくれた朝日新聞 編集局 世論調査センターの 松田映二氏のご講演のポイントをご紹介したいと思います。 （講演のタイトルは、『郵送調査の効用と可能性』） さて、近年、各種調査（面接法
企業が受け取るスパムは1日当たり約3万7000通
シマンテックは6月3日、日本企業におけるスパムメール対策の実態を調査した結果を公表した。企業が受信する電子メール全体の32％がスパムメールとなり、受信比率も年々上昇していることが分かった。 調査結果によると、企業が受信する電子メールの数は1日当たり平均11万5394通で、1年で11％増加した。その内スパムメールが占める割合は約32％となり、1日当たり約3万7000通のスパムメールを受け取っていることになるという。スパムメールの比率は2006年4月で20％、2007年3月で28％、2008年3月で32％となり、年々上昇していることが判明した。 電子メールの運用や管理における課題では、「スパムメールの増加による生産性低下」（36.5％）が挙がり、以下「社内からの機密情報漏えい」（32.8％）、「セキュリティポリシーの策定／ユーザーの教育・啓蒙」（31.8％）と続いた。前年と比べて「トラフィック
メディア・パブ: 意外なソーシャルメディア接触，アジア人が欧米人よりも能動的に参加
SNSやブログ，写真/動画共有サイトなどのソーシャルメディアに対して，アジア人は欧米人よりも能動的に参加しているようだ。 Universal McCannのソーシャルメディア調査によると，米国や西欧のインターネットユーザーは他人の作ったコンテンツを閲覧するだけの傾向があるのに対し，アジアのユーザーはコンテンツの作り手となる割合が高いとのことだ。 Universal McCannのソーシャルメディア・プラットフォーム調査は，2006年9月（Wave 1)，2007年6月（Wave 2)に次いで，2008年3月(Wave 3)が3回目である。今回は，29ヶ国1万7000人のアクティブ・インターネットユーザーを対象に調査を実施した。WAVE 3とのタイトルの調査レポートが，80ページのPDFファイルで公開されている。 調査ではThe Active Internet Universeを，毎日あるい
ビジネスパーソンの7割がメール誤送信の経験あり
送信の際に注意を払わない「うっかりミス」が多発しているが、業務には影響を与えないと考えるビジネスパーソンが多いことが明らかになった。HDE調べ。 メール暗号化サービスを展開するHDEは4月23日、業務で電子メールを利用するユーザーに「メール誤送信」の調査を実施し、結果を発表した。 ユーザーの約7割（66.2％）がメールを誤って送信したことがあると答えた。誤送信の内容は「ファイルを添付せずに送信」「書きかけのメールを送信」「メールアドレスの選択ミス」など、送信の際に注意を払わない「うっかりミス」が多いことが分かった。 メール誤送信の影響として、「特に影響はなかった」という回答が9割を超えた。間違えて電子メールを送信しても、業務への影響は低いと考える回答者が多くを占めることが明らかになった。 誤送信の対策として「送信前に目視で確認」が6割の回答を集めた。そのほか、「アドレス帳の活用」「あて先を
テクノロジー : 日経電子版
電通、三菱UFJ信託銀行など大手企業が相次ぎ参入を表明する「情報銀行」。ここに挑むベンチャー企業がDataSign（東京・渋谷）だ。同社の太田祐一社長は情報銀行という言葉が生まれる…続き 中部電力が「情報銀行」参入へ 電力データを活用 ［有料会員限定］ 「情報銀行」説明会に２００社 データ流通の枠組み始動
大規模ユーザーは前年同期比約12％の予算増，中規模は初めて，小規模は3四半期連続のマイナス
日経マーケット・アクセスが企業の情報システム担当者を対象に行った2008年3月調査で，2008年1月～3月四半期のIT予算の前年同期比を回答者の企業規模（下記注釈参照）に比較したところ，システムの利用者数が「1000人以上」の大規模ユーザーでは前年同期比11.5％の大幅増を記録したのに対し，「300人以上1000人未満」の中規模ユーザーは同マイナス5.1％，「300人未満」の小規模ユーザーも4.0％のマイナスとなった。 中規模ユーザーは過去6回の調査のうち2007年3月調査（2007年1月～3月期）が有効回答数30件未満で参考値だが，これを含めても今回が初のマイナス。小規模ユーザーは前々期（2007年7月～9月四半期，2007年9月調査）のマイナス4.6％，前期（2007年10月～12月四半期，2007年12月調査）のマイナス1.6％に続き，3期連続で小幅ながら前年同期比のマイナスが続いて
緊急調査 SMB市場に臨むSIerと顧客の本音
互いに理想と現実のギャップがありすぎて、新たな取引関係の構築になかなか踏み出せない──。中堅・中小企業の情報システム担当者とITサービスの営業担当者約4100人を対象に、ITサービスに対する意識や新規取引への意欲などを聞いたところ、ユーザー企業とソリューションプロバイダの間に横たわる意識の溝が鮮明になった。 互いに理想と現実のギャップがありすぎて、新たな取引関係の構築になかなか踏み出せない──。本誌は10月上旬、中堅・中小企業の情報システム担当者とITサービスの営業担当者約4100人を対象にインターネット調査を実施。ITサービスに対する意識や新規取引への意欲などを聞いたところ、ユーザー企業とソリューションプロバイダの間に横たわる意識の溝が鮮明になった。 中でも溝が端的に表れたのは、取引実績のない相手との付き合い方。ユーザー企業は「取引実績のないITサービス企業からの提案をどう思うか」という
製品のシェア調査の結果を見るときのポイントなど：ナレッジ！？情報共有・・・永遠の課題への挑戦：オルタナティブ・ブログ
この業界でも時々調査会社から製品シェアに関する調査結果が発表される。実はこういうデータを見るときには、ちょっと注意というか知識が必要だと思う。つい先日ある記者さん達とこうした製品シェアの調査結果について議論したのでそれを思い出しながらまとめてみる。 調査対象がコンシューマ向けの製品の場合市場全体の規模は、小売りや流通のデータが使える。シェアについても、卸での出荷データや家電量販店の店頭POSデータをベースに調べられるので調査結果の数字はある程度そのまま信用できる。しかしエンタープライズ向け製品それもSIなど付随作業とセットで売られる製品の場合、そもそもこの元になる数字が無い。 では調査会社がこうしたシェアの調査をどうやってやるかというと、各製品の製造・出荷元にアンケートを配布して、出荷本数や売上金額を回答して貰い、それを集計して全体の市場規模や各製品のシェアを推測するという手法をとることが
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