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2020年1月22日のブックマーク (5件)

  • 元凶は産業革命...?メシマズで有名なイギリス、”18世紀半ばまで存在した食文化”が喪失された経緯の解説が興味深い

    無免許あめふらし@12/30(土)東Q-02b @shark_chop 産業革命期のロンドンです。自炊しようにもキッチンがある住居がまず下層労働者にはなく(それどころかベットすらなく木賃宿のような所ではロープに寄っかかって寝たとか)出身地の田舎料理の継承が出来ず都市部でその下地すらない二世三世世代への移行が発生したそうです

    元凶は産業革命...?メシマズで有名なイギリス、”18世紀半ばまで存在した食文化”が喪失された経緯の解説が興味深い
    bros_tama
    bros_tama 2020/01/22
    イズムィコ先生が,不味いことを自慢する,実はシニカルなお国自慢なのではないかという見立てをツイートしてた.得意げにどれだけ不味い料理を食わされてきたか話したがるらしい.
  • 韓国、「母が日本人だから」で米国大使を批判の噴飯 北朝鮮個別観光をゴリ押ししたい文政権周辺が煽る国民の反米感情 | JBpress (ジェイビープレス)

    1月20日、亡くなったロッテグループの創業者で名誉会長・辛格浩(重光武夫)氏の弔問に訪れたハリー・ハリス駐韓米国大使(写真:YONHAP NEWS/アフロ) (李 正宣:ソウル在住ジャーナリスト) 総選挙を控えて北朝鮮との関係改善に全力を注いでいる文在寅(ムン・ジェイン)政権が、北朝鮮に対する個別観光を全面許可しようとして米国側と対立している。 北朝鮮観光事業を進めようとする文大統領の発言に対し、ハリス駐韓米国大使は「米国と協議すべき」と主張。するとハリス大使に向かって文政府と与党からの糾弾が殺到し、文政権支持者たちの間でにわかに「反米感情」が高まっているのだ。 北朝鮮個別観光を実現させたい文政権 事の発端は、1月14日、文在寅大統領は年頭記者会見で、米朝対話の進展とは別途に南北間の協力を模索する意思を明かし、具体的には「国際制裁に該当しない」として、「対北朝鮮の個別観光の許可」を取り上げ

    韓国、「母が日本人だから」で米国大使を批判の噴飯 北朝鮮個別観光をゴリ押ししたい文政権周辺が煽る国民の反米感情 | JBpress (ジェイビープレス)
    bros_tama
    bros_tama 2020/01/22
    サブタイトルが全て.韓国政府が本当に米国と調整済みなら大使の批判はなぜ出たのか,反論するなら米国と調整済みとするだけで済むはず.韓国政府は嘘をごまかすために民族感情を煽ってる.下劣と思う.
  • 「国がやらなくても我々は続ける」追悼式終了に釜石市長:朝日新聞デジタル

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    「国がやらなくても我々は続ける」追悼式終了に釜石市長:朝日新聞デジタル
    bros_tama
    bros_tama 2020/01/22
    「国がやろうとやるまいと、私たちはこれからもずっと毎年やっていく。私たちにとって今後も決して忘れてはならない出来事だから」
  • それでも民主主義は「ほどよい」制度だろう

    近い将来、「多数派の専制」など民主主義の欠陥をビッグデータや人工知能AI)が補完できるようになるため、選挙による代議制民主主義は不要になるという議論がある。はたしてそうなのか? 民主主義の未来について、待鳥聡史・京都大学法学部教授が論じる。論壇誌「アステイオン」91号の「可能性としての未来――100年後の日」特集より。 民主主義は、過去一〇〇年間で最も正統性を高めた政治体制であろう。一〇〇年前といえば第一次世界大戦が終わった直後だが、世界に民主主義体制を採用する国は多くはなかった。 当時、現代世界を構成する国家の大多数は植民地の地位に置かれていた。独立国家においては君主制か共和制かという分岐線がなお大きな意味を持っており、一九世紀までに共和制を確立していたアメリカやフランスに加えて、敗戦国のドイツ、革命直後のロシア中国が君主制から共和制に転じたばかりであった。君主を戴かなくなった国内

    それでも民主主義は「ほどよい」制度だろう
    bros_tama
    bros_tama 2020/01/22
    “不完全であることが知れわたっているがゆえに修正できることは代議制民主主義の最大の強みであり、それはAIや新技術による代替が困難なのである。”
  • ベトナムの石炭火力発電所 建設支援に問題提起 小泉環境相 | NHKニュース

    が融資を検討しているベトナムの石炭火力発電所について、小泉環境大臣は「日お金を出しているのに、結果的にプラントを作るのは中国アメリカの企業だ。こういう実態はおかしい」と述べ、関係省庁に問題提起し議論していきたいという考えを示しました。 環境省によりますと、「ブンアン2」は三菱商事が100%出資する子会社などがベトナムのハティン省に建設を計画しており、日の政府系金融機関の国際協力銀行などが融資を検討しているということです。 小泉大臣は、海外での石炭火力発電所の建設支援については、石炭を選ばざるをえない国にかぎり、日の高効率の発電設備を導入するといった、いわゆる4要件があると指摘したうえで、「これまで、日のプラントメーカーがやることだから公的支援を行うのだと説明を受けてきたが、この一例に限って言えば違う。国民や国際社会から理解を得られない」と述べ、関係省庁に問題提起し議論してい

    ベトナムの石炭火力発電所 建設支援に問題提起 小泉環境相 | NHKニュース