自宅のWindows 11環境をSSDに入れて持ち歩く、「EaseUS OS2Go」で実現
今やどこに出かけても、何らかの手段でパソコンが利用できる時代。ほぼ手ぶらで出かけ、知人宅やホテルなどのパソコンで自宅と同じ環境が利用できたらどんなに便利だろう。有料アプリを使えばこれが可能だ。外付けストレージに自宅のWindows環境を丸ごとコピーして、別のパソコンを起動できる（図1）。まさに夢のような話だ。 図1 有料アプリを使うと、Windowsが入った自宅のパソコン環境をSSDにコピーし、外出先のパソコンで利用できる。デスクトップパソコンの環境でも外に持ち出せるので便利だ USBメモリーは全然ダメ SSDならサクサク動く 利用する外付けストレージとしては、持ち運びが楽なスティックSSDかUSBメモリーが思い浮かぶ。しかし、実際に試してみると、まともに使えたのはSSDだけだった（図2）。SSDは起動用ディスクの作成も短時間で済み、別のパソコンでの起動も45秒と高速。動作も快適で、Edg
日本電産の永守会長「EVの航続距離は100kmで十分」
現在、世界の主要自動車メーカーが販売する量産EVは、大容量のリチウムイオン電池を搭載し、長距離走行に耐えうる航続距離を確保しているのが主流だ。EVでは電池が車両コストの3～4割を占めるとされ、電池容量の増加は価格上昇に直結する。 永守氏は「車両価格は200万～300万円でも高い」と主張する。中国・上汽通用五菱汽車が同国で約50万円で販売し、大ヒットした格安EV「宏光MINI EV」を例に挙げ「EVは安く造れる」（同氏）と強調した。 日本電産社長の関潤氏は「金銭的に余裕があるユーザーは、充電などの不便さを嫌がる。今は、自動車メーカーがこうしたユーザーに向けてEVを造っているから、価格が高い」と分析する（図3）。そのうえで、関氏は「日常的なクルマ使いにおいて、9割以上のユーザーの平均運転距離が30km未満」とのデータを示し、今後は「航続距離が短くても、価格の安いEVを欲しがるユーザーが出てくる
みずほ銀行窓口業務ストップの真相、DC切り替えをためらい障害が長期化
みずほ銀行で2021年8月20日、営業店の窓口業務が全面停止するトラブルが発生した。前日の19日午後8時53分ごろに営業店端末と勘定系システムをつなぐサブシステムで、データベース（DB）サーバーがディスク装置の故障をきっかけに停止したためだ。待機系DBサーバーへの切り替えも失敗、副データセンター（DC）に処理を切り替えた。副DCへの切り替えに着手するまで11時間超を要し、業務開始に間に合わなかった。 みずほ銀行で2021年8月20日、全463店舗で営業店端末や店頭のタブレット端末が使用不能になった。午前9時の開店から午前9時45分までは全ての店頭取引ができなくなり、その後も午前11時58分まで融資や外国為替（外為）の一部取引ができなくなった。営業店端末などと勘定系システム「MINORI」をつなぐサブシステム「業務チャネル統合基盤」が前日の8月19日午後8時53分ごろに停止したためだ。 業務
Android版COCOAを「無用の長物」にした重大バグ、4カ月以上見過ごされた理由
厚生労働省が新型コロナウイルス感染拡大防止策として導入した接触確認アプリ「COCOA（ココア）」に前代未聞のトラブルが発生している。2021年2月3日にAndroid版のCOCOAで、陽性登録したアプリ利用者と接触しても検知しない障害が明らかになった。検知しないため当然通知も来ない。 障害は2020年9月28日のバージョンアップに伴い発生。その機能がなければCOCOAが「無用の長物」と化してしまう中核機能が働かないという前代未聞の障害がなぜ4カ月以上も見過ごされたのか。掘り下げて取材すると、行政機関が委託元となるソフト開発・保守の発注の在り方から課題があることが見えてきた。 「お粗末」と菅首相もバッサリ COCOAはスマートフォンのBluetoothを使って、COCOA導入ユーザー同士の接触を検知・記録するアプリである。新型コロナ感染症の陽性者と接触した可能性が生じた場合、COCOAがユー
「3％賃上げ？ 古っ！」と喝破する、サイボウズ青野社長の真意
「春闘の3％（の賃上げ）という話を聞いて、率直な感想は『古っ！』という感じだ」――。そう語るのはサイボウズの青野慶久社長だ。2018年2月26日に開催された2018年12月期の事業戦略説明会で日経コンピュータ記者の質問に答え、2018年1月に安倍首相が経済3団体に要請した「3％の賃上げ」を一刀両断にした。
｢エンジン車廃絶なんて起きるはずがない｣と高をくくる愚かさ
｢エンジン車廃絶なんて起きるはずがない｣と高をくくる愚かさ 【エンジン車廃止の潮流に商機を探る】回答者：微細加工研究所 湯之上 隆氏 ガソリンや軽油を燃料とするエンジン車を廃止する動きが、世界中で突然活発化してきた。 フランスと英国の政府は、2040年以降、ガソリン車とディーゼル車の新車販売を禁止すると発表。自動車産業が栄えるドイツでも、先の両国ほどはハッキリしていないものの、連邦参議院が2030年までにエンジン車の新規登録を中止するという方針を表明している。欧州だけではない。インドも2030年までにエンジン車の国内販売を禁止し、中国もエンジン車の生産を抑制する方向に政策を転換している。こうした動きに呼応して、早くもスウェーデンVolvo社がエンジン車の販売を2019年から中止すると発表するなど、迅速な対応に向けて動き始めた自動車メーカーが出てきている。 これまで自動車に関わる環境保全の手
「モラル違反は、法律違反より軽い」という勘違い
DeNAの医療情報メディア「WELQ」が不正確な記事を量産していたことに端を発するキュレーションメディアの騒動は、今も収まる気配がない（関連記事：DeNAが「WELQ騒動」で会見、「成長優先、認識が甘かった」、守安社長らが謝罪）。 未経験のライターを低賃金で募り、ネット上の医療サイトから記述をつまみ食いした不正確な記事を量産し、PV（ページビュー）を稼ぐ。このDeNAの事業モデルに、擁護の余地は全く無い。薬機法（旧薬事法）上の問題が明らかだった点で、WELQの非公開化は遅きに失したし、その後の記者会見での説明にも納得いかない点が多々あった。 ただ、DeNA守安功社長兼CEO（最高経営責任者）の事後対応として、筆者が一点、高く評価していることがある。医療情報サイトのWELQだけでなく、明確な法律違反があったとは言えない他の自社運営キュレーションメディアについても、「モラルに反する」との判断で
リコールにもかかわらずGalaxy Note7を使い続けたがる韓国ユーザー
サムスン電子がGalaxy Note7の製造・販売中止を発表し、米国でもリコールが始まって1週間以上経つ。米国の連邦交通部と連邦航空庁はGalaxy Note7の航空機内持ち込み、手荷物として預けることも禁じた。この決定により、世界中の航空会社がGalaxy Note7の機内使用禁止より厳しい機内持ち込みそのものを禁じる動きに出た。 当初バッテリーの問題とされていたGalaxy Note7の発火原因は、結局今のところわからないままである。バッテリーを別会社に変えても発火事故が続いたことから、端末すべての構造を調べ直すしかない。 10月17日からは、韓国の政府機関である国家技術標準院が専門家10人規模の「Galaxy Note7官民合同調査団」を発足した。3カ月ほど時間をかけて、発火原因を突き止めるまで徹底的に調査を行うと意気込んでいる。合同調査団の調査結果によっては、サムスン電子に行政処分
ポケモンGO、チートツールがGitHubに続々、自動ポケモン捕獲ツールも「時間の問題」
先週、北米とオーストラリア、ニュージーランド限定で公開されるやいなや、大ブームとなっている位置情報を利用したスマートフォンゲーム「Pokemon GO（ポケモンGO）」。米グーグルからスピンアウトした米ナイアンティック（Niantic）が配信・運営する。同社の位置情報ゲーム「Ingress」と同様に、戸外に出て楽しむゲームで、様々な場所で見つかる「ポケモン」を捕まえるために、既に普段は出歩かない多くの人を外に連れ出す効果が出ているようだ（関連記事：シリコンバレーでも「ポケモンGO」が人気沸騰、大人が昼間から街をゾロゾロ）。 大ヒットしたゲームの常だが、ゲームの仕組みを解析し、家から一歩も出ずにポケモンを捕まえる「チート（ズル）」を企む人たちが早くも出てきている。プログラマーが自作のソースコードなどを投稿して共有するサイト「GitHub」には既にこうした目的と思われるデータやソースコードが多
「世界に誇るカイゼン」は錯覚、日本企業はデジタル化で滅亡するぞ！
いまだに、現場のカイゼン活動こそが「日本企業が世界に誇る強みの源泉」と無邪気に信じている人が大勢いる。実際、日本企業の経営者には、この現場力を信じる現場重視タイプが圧倒的多数で、現場を“軽んじる”構造改革タイプはごく少数だ（関連記事： ITが大好きな社長は失脚する、その深い理屈を教えよう）。だが、もういい加減にそれが大きな間違いであることに気付くべきである。 このカイゼン、今となってはカイゼンの亡霊といったほうがよいが、それに取りつかれたままでは、日本企業はこれからのデジタル化の時代に生き残れないだろう。間違いなく、カイゼンの亡霊に取り殺されてしまう。カイゼン活動は、現場の創意工夫で取り組む活動のため部分最適の権化。「成果を横展開するのが本当のカイゼンだ」と反論されそうだが、多くの企業で実態はむしろ逆だ。 現場の創意工夫とは、それぞれの現場がオリジナリティーを発揮するということ。モノマネと
吉岡直人～ソシャゲではゲーム本体より大切な開発がある
ただ、いきなりガッカリさせるようなことを言うと実は、具体的なプログラミングとしてはソシャゲも別に普通の「ゲーム」と何も変わりません。ソシャゲといえども普通のゲームと同じく、プログラムとデータがあって、プレーヤーの入力に従って表示するデータを変えるのが動作の根本です。 最近は、ソシャゲが主に遊ばれるスマートフォン（スマホ）では、3Dライブラリーの「OpenGL」が普通に使えるし、生意気にも「プログラマブルシェーダー」が使えたりします。 OpenGLはもともとパソコンやワークステーションを前提としたライブラリーですし、3D描画の条件をプログラマーが自在に変更できるプログラマブルシェーダーに至ってはちょっと前まで3DCG専用ワークステーションやゲーム専用機でしか使えない「高級品」でした。 スマホはインターネットにつながりますし、ストレージだって何Gバイトもあります。つまりもはやいっちょまえのコン
堺市職員が100世帯分の国勢調査情報を一時紛失、不祥事が続くもずさんな管理は変わらず
堺市は2015年9月21日、臨時で国勢調査指導員を務める上下水道局の男性職員が「平成27年国勢調査回答状況確認表」33枚を一時紛失し、所在不明になっていたと発表した。33枚には100世帯分の個人情報（代表者氏名、所在地、世帯員の数）が含まれていた。21日夜に発見され、確認表は職員の手元に戻っているが、丸1日間報告していなかった。 堺市の国勢調査実施本部事務局によれば、男性職員は19日午前2時頃、市内のJR阪和線百舌鳥駅前で、酒に酔った状態で確認表を入れたカバンを近くに置いたまま寝込んでしまった。目覚めた時にカバンがないことに気づいたという。 その後、19日午後5時頃に警察にカバンの盗難届を提出したが、上司には報告しなかった。休暇中に私的行事で上司に会った翌20日午後5時頃に報告し、同日午後7時45分にようやく事務局に報告が上がった。 21日午後6時頃に、市内のJR阪和線鳳駅の駅員がたまたま
防衛省関連ホテルへの標的型攻撃は、年金機構への攻撃と同一犯の可能性
防衛省の関連施設「ホテルグランドヒル市ヶ谷」が2015年5月に標的型メールを受け、パソコンがマルウエアに感染した事件は、同月に情報漏洩した日本年金機構への攻撃者と同一犯、グループである可能性がある。セキュリティ専門家であるソフトバンク・テクノロジー シニアセキュリティエバンジェリストの辻伸弘氏が2015年7月9日、指摘した。 辻氏は、「ホテルに標的型メールが送られた日が5月22日。年金機構は5月21日から大量の情報漏洩が始まっており、同時期にホテルグランドヒル市ヶ谷への攻撃も行われていたのではないか」という。 年金機構の事件以降に発生した情報漏洩事件の多くは、6月11日もしくは12日に外部の組織から不正な通信があったと指摘を受けたと報道されている（図）。
「IT×地方×高齢者」で新たなビジネスモデルを生み出す
IT分野のカンファレンスやプライベートショーの事務局管理や運営を担う「ウィズグループ」の代表・奥田浩美さんは25年間、IT業界の最前線を見守り続けてきた。米シリコンバレーの技術や製品を、大規模なカンファレンスの企画・運営を通して次々と日本に広めるだけでなく、起業家として数々の新規事業を立ち上げ、多くのスタートアップ企業のサポートもする。ついた異名が「IT業界の女帝」だ。 そんな奥田さんが、2013年に設立した「たからのやま」は、東京から遠く離れた徳島県美波町にある小さな企業。美波町は人口の過半数が65歳以上の高齢者という限界集落を有する町で、高齢者向けにIT関連のサポートを行うという異色の企業だ。たからのやまには、奥田さんが生涯のビジョンとして掲げる「ITで人を幸せにする」を形にするための数々の戦略が詰まっている。 最近、著書『会社を辞めないという選択 会社員として戦略的に生きていく』を上
ジャストシステム、「流出情報と認識して利用した事実はない」と表明
ジャストシステムは2014年7月10日、ベネッセコーポレーションから漏えいした個人情報を名簿業者から購入してダイレクトメール（DM）を送付していたとされる疑惑について、「当社がベネッセコーポレーションから流出した情報と認識したうえでこれを利用したという事実は一切ございません」と表明した。 ジャストシステムは、DMなどに利用する個人情報について、「事業活動の中でご登録をいただいたお客様にダイレクトメールをお送りする場合や、外部の事業者に依頼して発送する場合等、いずれの場合においても、適切な手順や方法をとっております」とした。 同社のプライバシーポリシーでは、名簿業者など第三者から個人情報を取得する場合もあるとして、その場合の利用目的を次のように定めている（以下、抜粋）。 ●電話帳や市販の名簿、その他公開情報 (有価証券報告書、官報、Webサイト等) から取得した情報 ・弊社及び弊社の提携事業
中国政府、国内銀行からIBM製品を締め出しへ
中国政府が国内銀行に対し、米IBM製サーバーを撤去して国内製品に置き換えるよう迫っていると、米Bloombergが現地時間2014年5月27日に報じた。 Bloombergが複数の関係者から得た情報によると、中国人民銀行や財政省などの中国当局は、銀行におけるIBM製ハイエンドサーバーへの依存が、国内財政の安全保障を脅かしていないか調査しているという（関連記事：「二重苦」に苦しむ米国大手ITベンダー、ハードウエアと中国事業が足かせに）。 これは米政府が中国当局者5人を起訴したことに対する報復行為の一環と見られると、同メディアは指摘している。米司法省（DOJ）は5月19日、米企業などに対するサイバースパイの容疑で中国人民解放軍の官僚5人を訴追したことを明らかにした（関連記事：米政府、サイバースパイ容疑で中国当局者5人を訴追）。 これに対し、中国政府は「事実無根」だとして「米国が中国政府、企業お
「データサイエンスチームに必要な3つのスキル」、ガートナー リサーチのカート氏が講演
良いデータサイエンスチームを作るための条件に、3つの重要なスキルがある――。 ガートナー リサーチ リサーチ ディレクターのリサ・カート氏は2014年5月23日、都内で開催された「ガートナー ビジネス・インテリジェンス＆情報活用 サミット2014」でこう強調した（写真1）。 カート氏は、「データ・サイエンス・チーム編成の要締」と題したセッションに登壇。主要なデータサイエンス手法や、データサイエンスチームの編成を成功させるための方法について解説した。 カート氏は冒頭で、データサイエンスで広く使われている回帰分析や親和性分析などの手法を紹介。米アマゾン・ドット・コムが手掛けるEC（電子商取引）サイト「Amazon.co.jp」などでデータサイエンスが活用されていることを例にとり、データサイエンスの重要性を強調した。 続いてカート氏は、良いデータサイエンスチームを作るためには3つのスキルが必要だ
「自社開発より楽」、KDDIウェブJimdo事業部がマニュアルサービスTeachmeで属人化撤廃
KDDIウェブコミュニケーションズ（以下KDDIウェブ）でWebサイトの作成サービスを提供するJimdo事業部は、2013年末から順次社内向けの運営マニュアルをクラウドサービス「Teachme」に移行、刷新している（写真1）。Teachmeはベンチャー企業のスタディストが開発・提供する業務手順書の作成・共有に特化したサービス。スマートフォンのカメラを活用し、写真とテキストで誰もが統一的なマニュアルを作成できる（関連記事）。現在、ベンチャー企業が開発・提供する特定業務のためのBtoB向けクラウドサービスが続々と登場しているが、そうしたサービスが大手企業の部門や中小企業といった単位で利用され始めていることを示す事例である。
「特定労働者派遣」制度が廃止へ
ITベンダーが常時雇用する人材を客先に派遣する「特定労働者派遣」制度が、2015年にも廃止される。厚生労働省は2014年1月下旬に召集される通常国会で、特定労働者派遣の廃止を含む「労働者派遣法」の改正案を提出する最終調整に入った。労働者保護の観点から改正案は今国会で可決される公算が高く、早ければ2015年にも改正労働者派遣法が施行される見通しだ。 厚生労働省が示す派遣法改正案の肝は、特定労働者派遣と一般労働者派遣の区別を無くし、許認可制の新制度に移行することだ。新制度の条件は国会などで詰めていくが、現在の一般労働者派遣と同レベル以上の条件が課せられそうだ（図）。例えば、人材を派遣するには労働局に申請し、許可を得る必要がある。派遣元企業の事業資金や事業面積に制限があるほか、3～5年に一度の更新手続きも必要になる。 厚生労働省の富田望職業安定局派遣・有期労働対策部需給調整事業課長は、「現在の一
韓国サムスンの病院は魅力的に見えます
日本語で自らのアピールポイントについての動画を流している韓国サムスン医療院（病院）のWebサイトを見ました。サイトの情報も日本語で細かに紹介しています。 本日公開した「シンガポールの最先端医療ITとSamsungのWeb医療広告－－病院の中と外でのITの活かし方」で、ソウルにあるサムスン医療院のWebサイトを紹介してあったのでアクセスしました。日本ではあまり見たことのない情報量の多いサイトで、魅力的な施設のように見えます。 日本の病院が魅力的ではないというのではありません。記事によると、法規制の問題があって、日本の病院には同様の告知は不可能だといいます。医療機関としての実力はともあれネットで見る限り、告知できる部分が多い韓国の医療機関の方が、魅力的に見えやすいということでしょう。 適切な病院を選ぶかどうかで、病気の回復率に差があるのは事実です。病院からの情報はもっと多くていい気がします。か
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