2つの離婚率で見る離婚の実態 - NTTコム リサーチ 調査結果
離婚率を調べてみると、同じ離婚率という用語で2種類の指標が使われていることに気づく。一つは、人口1000人当たりの離婚件数で、国民生活白書や国際比較などで使われている。つまり、公式の統計数字になるのだろうが、日本のそれは2002年で2.30であり、確かに1991年あたりから急激に伸びてはいるものの、国際的に見ると62カ国中22位であり、格別高いわけではない。翌2003年からは4年続けて下がっているので、離婚率も世界と肩を並べるようになって一段落しているという見方もできよう(図1)。 離婚率を競っても仕方ないが、総務庁統計局「世界の統計2005」によると、2.70を超えるとトップ10に入る。日本がトップ10に入る可能性だが、予測する上で一つの指針となるのが景気変動との相関だ。離婚は景気の先行指標であるという指摘はしばしばされるところである。確かに「実質GDPの傾向線からの乖離」としての景気の
第3回「企業におけるソーシャルメディア活用状況」に関する調査結果 - NTTコム リサーチ 調査結果
第3回「企業におけるソーシャルメディア活用状況」に関する調査結果 ～「Facebook」の活用率が上昇、6割の企業がチーム体制を整備し 継続的なコンテンツ制作や人的トレーニングへのニーズが高まる～ インターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」（*1）を提供するNTTレゾナント株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：中嶋孝夫）とソーシャルメディア・コンサルティングで日本有数の実績を持つ株式会社ループス・コミュニケーションズ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：斉藤 徹、以下「ループス・コミュニケーションズ」）は、「gooリサーチ」登録モニターの中からソーシャルメディアの公式アカウントを保有し、通常業務で運用する立場にある企業の担当者を対象に「企業におけるソーシャルメディア活用状況」に関する調査を実施しました。 2010年7月に行った調査「企業におけるTwitter活用調査(*1)
第７回 「小学生のインターネット利用に関する調査結果」 - NTTコム リサーチ 調査結果
gooリサーチ結果 (No.184) 第７回 「小学生のインターネット利用に関する調査結果」 ～小学生のインターネット利用は、6年生で約9割、 保護者の「情報モラル」の理解は2割弱にとどまる～ インターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」(*1)を共同で提供するNTTレゾナント株式会社(本社：東京都港区、代表取締役社長：中嶋 孝夫)と株式会社三菱総合研究所(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：田中 將介)は、小学生の子どもを持つ保護者を対象に、小学生のインターネット利用に関するアンケートを実施しました。有効回答数は7,657名でした。 本調査は、平成14年7月に実施した第1回調査「小学生のインターネット利用に関する調査」、平成16年5月に実施した第2回調査以降毎年実施している調査で、今回は第7回調査として、平成21年9月17日（木）から9月29日（火）にかけて実施しました。 第6
働く女性の待遇に関するアンケート - NTTコム リサーチ 調査結果
雑誌「プレジデント」とインターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」は、「gooリサーチ」の登録モニターを対象にアンケート調査を実施しました。 今回の対象は、20代～50代の女性の就業者。勤め先での職掌別（管理職～派遣・契約社員）に、その待遇や働く環境への意識について聞いてみました。有効回答者数は859人で、その内訳は総合職（管理職）73人、総合職（非管理職）139人、一般職457人、派遣・契約社員190人でした。 調査結果について 現在の年収についてみると、職掌順に年収の差が明確に出る結果となった。 女性の派遣・契約社員のうち8割近くが年収300万円未満、管理職のうち2割が年収800万円以上という結果となった。また、現在の給料に対しての満足度については、年収の高さに比例し、職掌が上がるにつれ満足度が高まる結果となり、管理職では6割以上が「満足している」と回答した一方、一般職で「満足
商品開発に関する調査 - NTTコム リサーチ 調査結果
早稲田大学マーケティング・コミュニケーション研究所(東京都新宿区、所長：商学学術院教授 恩蔵 直人)とインターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」を提供するNTTレゾナント株式会社(本社：東京都港区、代表取締役社長：中嶋 孝夫)は、全国のgooリサーチ登録モニターを対象に「商品開発に関する調査」として、企業のユーザー参加型商品開発における参加経験と阻害要因について調査しました。 総括 多くの業界において成熟化が進み、それまで売れてきた商品の部分的な改善だけではなかなかヒットがつくりにくい状況にある中で、ユーザーに対して革新的な提供価値を創造することが求められています。それでは、そのような革新的な提供価値を創造するために、企業は商品開発をどのように強化すればよいのでしょうか。 企業の商品開発の代表例として、商品開発者が消費者ニーズの洞察力やその解決方法の構想力を高めることにより、ユー
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
