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2023とスマホに関するobata9のブックマーク (8)

  • グーグルの「Pixel 8」に過熱とバッテリー消耗の問題、ユーザーが報告

    大々的に発表されたGoogleの新型スマートフォン「Google Pixel 8」は、発売から1カ月も経っていないが、おおむね好意的な評価を受けている。だが残念なことに、Googleは過去にもあった問題のいくつかを拭いきれていないようで、多くのユーザーにとって重大な問題がいくつか表面化している。 まず、一部の端末でディスプレイの画面を暗くして常時オンにしていると、表示される文字がピンクや黄色になるという、色について奇妙な問題が発生した。Googleは当初、端末の交換で対応したこともあったようだが、今後のアップデートでこの問題を修正すると約束した。 だが今度は、Googleの公式サポートフォーラムや「Reddit」で、Pixelシリーズの端末を以前から悩ませている2つの問題を複数のユーザーが報告している。その問題とは、過熱とバッテリー性能の低下だ。 不満の声を読んでみると、報告されている問題

    グーグルの「Pixel 8」に過熱とバッテリー消耗の問題、ユーザーが報告
  • 世界出荷 “最低水準”…事業撤退・縮小相次ぐスマホ端末市場、生き残りの道はどこか ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

    モトローラの折り畳み式スマホ「レーザー 40 ウルトラ」。同社は新製品を相次ぎ投入し日市場で存在感を高めている スマートフォン市場の成熟化が鮮明だ。2023年の世界出荷は過去10年間で最低になる見込み。逆風化で日の端末メーカーが事業を縮小したり断念したりする動きが相次ぐ。また端末出荷が低迷する中、電子部品メーカーに対する値下げ圧力がさらに強まる可能性がある。新常態に入ったスマホ市場を生き抜くためには、端末メーカー、電子部品メーカーともに新たな戦略が必要になる。(阿部未沙子、山田邦和) 23年に入り、日の携帯端末メーカーが相次いで事業撤退や縮小を決めた。京セラは25年3月末までに一般向けスマホからは一部撤退し、法人需要の多い高耐久性スマホなどに集中する方針。またバルミューダは次期モデルの開発は困難として、スマホ事業からの撤退を決めた。 ほかに富士通の携帯端末事業を引き継いだFCNT(旧

    世界出荷 “最低水準”…事業撤退・縮小相次ぐスマホ端末市場、生き残りの道はどこか ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
  • 米制裁下の中国ファーウェイ「業績回復」鮮明に

    長年にわたりアメリカの制裁対象となってきた中国の通信機器最大手の華為技術(ファーウェイ)は8月11日、2023年上半期(1~6月期)決算を発表、売上高は前年同期比3.1%増の3109億元(約6兆2181億円)、純利益は前年同期から3.09倍の466億3500万元(9327億円)となり、業績回復が鮮明になった。低下が続いていた純利益率も底入れした格好だ。 ファーウェイはアメリカの制裁下でも研究開発投資を増やし続けた一方、純利益率は2018年の8.2%から2023年1~3月期にはわずか2.3%にまで低下していた。しかし同4~6月期には24.38%に急回復した。 同社は利益率大幅上昇の理由を明らかにはしていないが、この上半期の経営は全体的に安定しており、業績は期待どおりだったとしている。主要事業別の売上高は、ICT(情報通信技術)インフラ事業が1672億元(約3兆2541億円)、スマートフォンを

    米制裁下の中国ファーウェイ「業績回復」鮮明に
  • 国がスマホの「サイドローディング」を義務化したい理由 内閣府の担当者に直接聞いてみた

    政府が米Appleに対して義務化の方針を打ち出した「サイドローディング」。これが実現すれば、iPhone標準のアプリストア「App Store」以外からアプリを入手できるようになる一方、セキュリティ上の懸念が一気に高まるため義務化に反発する声は少なくない。サイドローディングに関する一連の疑問を関係者に直接ぶつけてみた。 疑問の声が多いサイドローディング義務化、政府の考えは スマートフォンのアプリはOS標準のアプリストア「App Store」や「Google Play」から入手するのが当たり前と思っている人も多いだろうが、それが問題だとしているのが日政府だ。実際政府は「デジタル市場競争会議」を2019年から実施し、2023年6月16日にはそこでの議論の成果として「モバイル・エコシステムに関する競争評価 最終報告」が取りまとめられている。 その中で政府が打ち出したものの一つが、OS標準の

    国がスマホの「サイドローディング」を義務化したい理由 内閣府の担当者に直接聞いてみた
  • スマホやPCは「中身のみ進化」する時代に突入

    スマホやPCは「中身のみ進化」する時代に突入:この10年で起こったこと、次の10年で起こること(75)(1/4 ページ) 今回は、Appleの「Mac Pro」と「Mac Studio」や、ソニー、Samsung Electronicsのスマートフォンを分解。いずれも「外観は前世代品と同じ」で、中身を大きく変更していることが共通している。 Apple2023年6月、ハイエンドコンピュータ2機種の発売を開始した。「Mac Pro」と「Mac Studio」である。ともに現時点でApple最上位のプロセッサ「M2 Ultra」を搭載し、前者はPCI Expressもサポートしている。 Mac ProもMac Studioも前機種とほぼ同じ形状だが、Mac Proでは中身が大幅に入れ替わっている。Appleは2020年にMac向けプロセッサに自社開発の「Apple M1」を採用し、それまで長年

    スマホやPCは「中身のみ進化」する時代に突入
  • 実質値上げ? ドコモ「irumo」発表で「OCNモバイルONE」受付終了 吉か凶か

    実質値上げ? ドコモ「irumo」発表で「OCNモバイルONE」受付終了 吉か凶か:ネットでは「改悪」の声も(1/2 ページ) NTTドコモが6月20日に発表した、新たな小容量プラン「irumo」(イルモ)。自社ブランドがなかった小容量プランを新設した一方、傘下のNTTレゾナントが提供する「OCNモバイルONE」の新規受け付けは終了する。イルモは各種割引を適用すると、3GBプランが月額880円になるが、適用しない場合は2167円。OCNモバイルONE(3GBプラン)は月額990円で、実質的な値上げになることから、ネットでは「改悪」という声も出ている。 新プランのための子会社化? ドコモは否定 OCNモバイルONEは、ドコモと提携した事業者の名義で低価格・小容量のプランを提供する「エコノミーMVNO」として、提供されているプラン。当初はNTTコミュニケーションズが手掛けていたが、NTTレゾナ

    実質値上げ? ドコモ「irumo」発表で「OCNモバイルONE」受付終了 吉か凶か
  • 中国スマホ「シャオミ」連続減益から脱却の背景

    中国のスマートフォン大手の小米(シャオミ)は5月24日、2023年1~3月期の決算を発表した。同四半期の売上高は594億7700万元(約1兆1683億円)と、前年同期比18.9%減少。その一方、(一時損益などを除いた)調整後純利益は32億3300万元(約635億円)と同13.1%の増益を確保し、4四半期続いた減益に歯止めをかけた。 「スマホ市場の世界的な低迷の影響で、1〜3月期の売上高は減少を余儀なくされた。しかし、製品ラインナップの見直しを通じて粗利率を改善したほか、コストダウンや業務効率化の成果が表れ始めている」。シャオミの総裁(社長に相当)を務める盧偉冰氏は、決算説明会でそう述べた。 世界のスマホメーカーのランキング(出荷台数ベース)で、シャオミは首位のサムスン電子、第2位のアップルに次ぐ第3位につける。市場調査会社のカナリスのデータによれば、シャオミの1〜3月期の出荷台数は前年同期

    中国スマホ「シャオミ」連続減益から脱却の背景
  • スマホ「解約されています」、突然乗っ取り「SIMスワップ」横行…不正送金1000万円被害も

    【読売新聞】 他人になりすましてスマートフォンのSIMカードを不正発行させ、電話番号を乗っ取る「SIMスワップ」の被害が相次いでいる。番号を悪用してネットバンキングで不正送金を行う被害も確認されており、警察や専門家が注意を呼びかけて

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