iPhoneの機内モードは「通信遮断」なのに“安全”ではない？
関連キーワード Apple | iPhone | iOS | サイバー攻撃 | モバイル端末 Appleの「iOS」搭載デバイスなどのモバイルデバイスは、「機内モード」を搭載している。機内モードはモバイルデバイスをネットワークから遮断し、接続できないようにする機能だ。これに対して、Apple製デバイス管理ツールベンダーJamfの研究チームJamf Threat Labsが見つけた攻撃手法は、「機内モードであってもインターネットに接続できる」状況を作り出すことができる。どのような悪用が考えられるのか。 消費者こそ気を付けるべき「iPhoneの利用パターン」とは 併せて読みたいお薦め記事 連載：iOSを危険にさらす新たな手口 前編：iOSユーザーを脅かす「機内モード」に潜む“わな” 何が危ない？ 中編：iPhoneユーザーはだまされる？ iOSに「機内モードの穴」見つかる Apple製デバイス
iOSユーザーを脅かす「機内モード」に潜む“わな” 何が危ない？
関連キーワード Apple | iPhone | iOS | サイバー攻撃 | モバイル端末 飛行機でのフライト中は、スマートフォンの電源を切るか、「機内モード」をオンにする必要がある。スマートフォンの電波は飛行機の通信システムやナビゲーションシステムに干渉すると考えられるためだ。機内モードにすることで、スマートフォンの無線通信がオフになり、モバイルネットワークへの接続が遮断される。実際には規則は以前よりも緩やかになっており、幾つかの航空会社は機内で無線LANサービスを提供している。それでも、機内モードをオンにすることは、フライト前のルーティンにおける重要な手順であることに変わりはない。 そうした仕組みを悪用するために機内モードを悪用する攻撃手法を、Apple製デバイス管理ツールベンダーJamfの研究チームJamf Threat Labsが発見した。どのような攻撃手法なのか。 iOS「偽の
iPhoneのガラス面に刻まれた「見えない」QRコード：735th Lap
バーコード決済など多くの用途で利用されるQRコード。iPhoneには液晶を保護しているガラス面に、人間の目では見えないQRコードが存在するという。 「QRコード」は2次元バーコードの中でもポピュラーなもので、スマートフォンを使った決済をはじめ、URLのようなさまざまな情報を伝達する手段としても利用されている。 iPhoneには液晶を保護しているガラス面に「見えないQRコード」が存在するという。実は、これには重要な意味があるらしい。 いくらじっと見つめても見えない、人間には不可視のQRコード。これがiPhoneを製造する上で非常に重要で、製造コストの削減に貢献する欠かせないものだという。 この件について、Tech系ビジネス情報サイト「The Information」が2023年9月29日に記事を掲載して話題になった。それによると、約0.2mmの極小のQRコードがディスプレイを覆う保護ガラスに
それでもスマホの技術進化は続いている、「iPhone 15 Pro Max」「Mate 60 Pro」を分解
それでもスマホの技術進化は続いている、「iPhone 15 Pro Max」「Mate 60 Pro」を分解：この10年で起こったこと、次の10年で起こること（77）（1/4 ページ） 今回は、2023年夏に発売された話題のスマートフォン、Apple「iPhone 15 Pro Max」とHuawei「Mate 60 Pro」の分解結果を報告する。 2023年に入ってから、生成AI（人工知能）ビジネスが日進月歩で成長を続けている。生成AIのエンジンとなるNVIDIAのAI-GPUが話題となり、半導体はニュースでも大きく取り上げられている。NVIDIAの「A100」や「H100」といったモンスター級プロセッサの需要が激増しており、今や業界全体の成長のけん引役となっている（両チップは弊社でも入手、解析を行っており、本連載でも報告する予定）。 一方で過去10年にわたり半導体業界をけん引してきたス
国がスマホの「サイドローディング」を義務化したい理由 内閣府の担当者に直接聞いてみた
日本政府が米Appleに対して義務化の方針を打ち出した「サイドローディング」。これが実現すれば、iPhone標準のアプリストア「App Store」以外からアプリを入手できるようになる一方、セキュリティ上の懸念が一気に高まるため義務化に反発する声は少なくない。サイドローディングに関する一連の疑問を関係者に直接ぶつけてみた。 疑問の声が多いサイドローディング義務化、政府の考えは スマートフォンのアプリはOS標準のアプリストア「App Store」や「Google Play」から入手するのが当たり前と思っている人も多いだろうが、それが問題だとしているのが日本政府だ。実際政府は「デジタル市場競争会議」を2019年から実施し、2023年6月16日にはそこでの議論の成果として「モバイル・エコシステムに関する競争評価 最終報告」が取りまとめられている。 その中で政府が打ち出したものの一つが、OS標準の
「iPhone」日本上陸15年、アップル商法の欺瞞と凄味
米アップルのスマートフォン「iPhone」が日本に上陸して15年。アップルの販売手法は問題が多く、顧客軽視の傲慢さが透けてみえた。しかし数年後……。 米アップルのスマートフォン「iPhone」が日本に上陸して15年。当時、産経新聞の情報通信担当記者として“iPhone旋風”を取材した筆者は、批判的な記事を書いていた。アップルの販売手法は問題が多く、顧客軽視の傲慢さが透けてみえたからだ。しかしその後、筆者はiPhoneを購入し、機種変更を繰り返しながら現在も愛用している。あのiPhone旋風とは何だったのか？ iPhoneは携帯電話市場の何を変えたのか？ 「アンチ」から「ヘビーユーザー」に転向した元担当記者が、懺悔を交えつつ総括する。
米アップル預金は、中国アリババの「余額宝」を超えるか？
2023年4月17日、米IT大手のアップルは米金融大手ゴールドマン・サックスと提携して開始した新しい預金サービス（以下「アップル預金」）を開始した。利率が全米平均（0.3％台）の10倍以上となる年4.15%に設定されたことで国内外から大きな注目を集めた。 同社が提供する米国在住者向けのクレジットカード「アップルカード」の利用者が対象で、スマートフォン「iPhone」のウォレットからすぐに開設でき、資金移動も簡単だ。普通預金であるため流動性も高い。 このような優位性を背景に多くの資金が集まっている。米経済誌Forbesによると、サービス開始後わずか4日間で9億9000万ドルの預け入れがあり、口座数は20万を超えたという。 ちょうど10年前の13年6月、中国でも巨大プラットフォーマーが始めた金融商品が市場を騒がせたことがある。アリババ系フィンテック企業アントグループの「余額宝」だ。 ※「余額宝
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