iPhone 11 Proを分解、パッと見では分からない劇的変化が潜んでいた:この10年で起こったこと、次の10年で起こること(39)(1/3 ページ) 2019年9月20日に発売されたAppleの新型スマートフォン「iPhone 11 Pro」の内部の様子を報告する。一見すると、従来モデルを踏襲した内部設計のようだったが、詳しく見ていくと大きな変化が潜んでいた――。 2019年9月20日、毎年ほぼ恒例になったAppleの新型スマートフォン「iPhone」が発売された。筆者が代表を務めるテカナリエでは発売当日4台の新型iPhoneを分解し、内部の構造、システム、チップなどの解析を行って100ページの分解解析レポート(=テカナリエレポート)を発行した(9月27日)。 そこで、今回は新型iPhoneの上位端末「iPhone 11 Pro」の解析結果の一部を報告する。 3眼カメラになった「iPh
iOS 13ではサードパーティー向けのNFC関連機能が大幅に拡張されまして、iOS 13.1ではショートカットアプリにオートメーションという機能も追加されています。 中でも注目すべきは、ショートカットアプリとNFCタグを使ったオートメーションです。 これがいかに便利なものであるかを伝えていきたい。 【必要なもの】 ・iPhone 11 or XS or XR ・iOS 13.1以降 ・NFCタグ ・ショートカットアプリ iPhone Xや8などでは残念ながら対応していません。 さっそくやってみましょう。 ▼タグに近づけるだけで好きなアプリが開ける! 画面を操作してないのにアプリが開いた!! 専用アプリを起動しておく必要もなく、iPhoneをかざすだけ。ロック画面からでも実行できちゃうんですよ!!!(ロック解除は必要ですが、iPhoneをかざすときにFace IDが勝手に認証するので無操作で
7月4日のプレスリリースでご案内の通り、本日7月18日よりIIJmioにてeSIMを利用したモバイル通信サービス(ベータ版)を開始いたします。 データ通信専用SIM eSIMプラン(ベータ版) (IIJmio) 本サービスは日本初のMVNOによるeSIMサービスであり、また、世界的にもeSIMの利用が十分に進んでいないことから、eSIM自体や通信機器に様々な不具合がある可能性があります。また、IIJmioのサービスも「ベータ版」としての提供であり、サービス仕様にいくつか制限があります。 この記事では、すでに分かっている不具合・制限についてご紹介いたします。いくつかの項目についてはIIJ側でも完全に確認が取れていない事項もありますので、ご了承下さい。 お断り サービス案内、動作確認端末一覧 (eSIM)もご覧下さい。 本ページに記載の情報は、記事公開時点(2019.07.18)時点の情報です
© Internet Initiative Japan Inc. 3. フォーカス ・ リサーチ (2) *1 携帯通信事業者の業界団体 「GSM Association」 の略称。 2Gの通信方式 「GSM」 の普及を目的に1995年に設立。 約800社の携帯電話事業者を中心に、 220 ヵ国 1000社以上が参加している業界最大の団体。 毎年2月に開催される世界最大規模のモバイル関連展示会 「Mobile World Congress(MWC) 」 の主催団体とし ても知られている。 IIJにおけるeSIMの取り組み 3.1 eSIMとは何か 2018年9月 にiPhone XSが 発 表 さ れ て 以 降、 eSIMと い う キーワードがよく聞かれるようになりました。 本リサーチで は、 eSIMの技術的な説明、 及びIIJとしての取り組みについて 説明します。 従来のSIMカー
iPhoneで分かるチップ部品小型化トレンド、0201部品の採用は2019年から:JISSO PROTEC 2019(1/2 ページ) パナソニックは、「JISSO PROTEC 2019(第21回実装プロセステクノロジー展)」に合わせて技術セミナーを開催し、微小部品実装の技術動向について説明した。 パナソニックは2019年6月5日、「JISSO PROTEC 2019(第21回実装プロセステクノロジー展)」(2019年6月5~7日、東京ビッグサイト)に合わせて技術セミナーを開催し、微小部品実装の技術動向について説明した。 積層セラミックコンデンサー(MLCC)や抵抗などのチップ部品は、製品に採用される技術の高度化に合わせて微細化、小型化が進んでいる。例えば、携帯電話機やスマートフォンに採用されるチップ部品のサイズは、2000年代の主流だった1608(外形寸法1.6×0.8mm)や1005
アップルのiPhoneの主要製造委託先である台湾・鴻海精密工業グループの工場前。工員たちが携帯電話を片手に工場から出てきていた=2019年3月9日、河南省鄭州市、竹花徹朗撮影 「リストラ5万人」の衝撃 春節(旧正月)が過ぎ、街が活気を取り戻す3月上旬、中国の「iPhoneの街」は閑古鳥が鳴いていた。 「世界のiPhoneの半分超を生産する」(中国メディア)といわれる河南省鄭州。台湾・鴻海(ホンハイ)精密工業グループが超大型工場を構える。出稼ぎ労働者が増える繁忙期は従業員が40万人を超える。 工場周辺の商店街を訪れると、食堂やスーパーが相次いで閉店に追い込まれ、一部はシャッター通りに。串焼き店の男性は客がいない店内でぼやく。「こんな状態が続けば、店がつぶれてしまう」 アップルのiPhoneの主要製造委託先である台湾・鴻海精密工業グループの工場近くにある商業ビル内。テナントが入らず近くの住民の
2002年以来の減益 Appleは今回、2002年以来初めてとなる減益見通しを発表した。これにより、世界各国のサプライヤーに広く影響が及ぶとみられる。 中でも特に痛手を負うのは、FoxconnやLumentum、Cirrus Logic、Skyworksなど、自社の売上高の約45%をAppleに依存しているメーカーではないだろうか。 AppleのCEOであるTim Cook氏は、今回の業績見通しが悪化した要因を、中国の経済が予想外に低迷したためだとしているが、その見通しの影響は、米国や韓国、台湾などの電子機器メーカーにも広がっていくとみられる。Cook氏は今回言及していないが、同社が抱える根本的な問題の一つに、Appleが新しいヒット商品を生み出すことができなかったという点がある。EE Timesがインタビューを行ったアナリストたちは、「Appleは、勢いを失いつつあるのではないか」とみて
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