EV 急速充電器普及を阻む意外な側面 | スラド ハードウェア
日産自動車の電気自動車「リーフ」の発売により急速充電器の設置が始まったが、自宅に充電コンセントを設置できないリーフ・オーナー (賃貸アパート・マンション住みの人) で急速充電待ちの渋滞が起こっているそうだ (自動車評論家である国沢光宏氏のブログ記事より) 。 ここまでの話なら急速充電器の増設・駐車場に充電コンセントのある電気自動車対応不動産物件の拡充という事になるが実情はかなり異なるようだ。電気自動車用急速充電器には 30 分充電と 60 分充電の 2 種類があり現在設置されている大半の急速充電器は 60 分型らしい。急速充電器にはどちらの型なのか明示されていない上に「30 分で急速充電」という認識が一般的。 30 分急速充電器が少ない理由は電力会社の料金体系のせいらしい。電力会社は急速充電起用の 50 kVA タイプは、わずかに容量をオーバーするという理由で別の大きな電力契約を迫る。30
国際標準化争い 急速充電器で日独が激突 (1/2ページ) - MSN産経ニュース
電気自動車（ＥＶ）の普及のカギを握る急速充電器の国際的な標準化をめぐり、日本とドイツの主導権争いが激化してきた。日本は自動車大手と東京電力などがタッグを組んで日本発の充電方式の世界標準化を目指すが、欧州仕様にこだわるドイツも国際規格の認定に向け攻勢をかけている。日本は国際機関を舞台にした交渉力の弱さなど課題も多く、標準獲得に向けて正念場を迎えた。 急速充電器はＥＶの駆動源になる電池に短時間で電気を供給する装置で、日独が世界をリードしている。両者の差は主に、車に必要な電流や電圧を充電器であらかじめ調整するか、受けた車で調整するかにある。 日本勢が世界標準を狙うのは、東電が開発した「チャデモ方式」と呼ばれる方式で、充電器が電気を交流から直流に変換するなど車に必要な電圧や電流に調整してから車に送るのが特徴だ。三菱自動車が４月に個人向け販売を始めた「アイ・ミーブ」で採用した。日産自動車も年内に売り
「欧米勢が先制攻撃」電動バイク元年の到来
電気自動車元年といわれた200 9年に続き、今年は電動バイク元年という言葉を耳にすることが多くなりそうだ。3月下旬に開催された第37回東京モーターサイクルショーでは、日本のヤマハだけでなく、欧米メーカーも電動車両を出品。イタリア製ハイブリッドスクーターを含め、モーターで走る車両が4台も集結した。こんな状況は過去になかった。 電動バイクそのものは以前から存在していた。日本ではヤマハが02年から「パッソル」など2車種を販売した実績を持つ。 ヒットに結びつかなかったのは、自動車同様、電池効率の低さに起因する車体の重さと航続距離の短さが理由だった。さらにヤマハの場合は、バッテリーに使用したリチウムイオン電池のリコールも響いた。 しかし最近になって、電池の充放電性能や安全性能が向上した。よって排気ガスを出さず、音が静かで、発進加速が力強いといったメリットだけを享受できる状況になり、多くの企業が参入を
環境だけで「環境」は推進できない：日経ビジネスオンライン
温暖化ガスを1990年比で25％削減する――。その目標を日本が達成できるのかどうかを論ずる前に、直視しなければならない現実がある。それは日本が環境分野で先進国どころか、欧米勢や中国勢の後塵を拝していることだ。 実態を明らかにするため、日経ビジネスでは2010年3月1日号で「環境後進国ニッポン」と題した特集を企画した。日経ビジネスオンラインでは、今まさに環境分野で起きているパラダイムシフトの現場をリポートする。 世界各国のクリーンテック（環境・エネルギー）関係者が注目する発表が今月、中国で行われる可能性が高い。同国の経済、社会政策を司る国家発展改革委員会が、EV（電気自動車）を核とする次世代自動車の普及計画を発表するというもの。 エネルギー学者で環境分野のシンクタンクである非営利法人のロッキーマウンテン研究所を創設したエイモリ・ロビンス所長が日経ビジネスに語ったところによれば、「中国には20
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