空気と水とアルミで1600km走る、変わるか電気自動車
米AlcoaとイスラエルPhinergyは、2014年6月、アルミニウム空気電池で走行する電気自動車を公開した。金属アルミニウム自体を電気の「缶詰」として利用するため、充電せずに走行する電気自動車となった。 米Alcoa（アルコア）＊1）とイスラエルPhinergyは、2014年6月、アルミニウム空気電池を備えた走行可能な電気自動車をカナダのモントリオールにあるサーキットで初公開した（図1）。ケベック政府は両社と共同でアルミニウム空気電池の採用に向けて働きかけるという。 両社が共同開発したアルミニウム空気電池は走行可能距離が長いことに特徴がある。約1600kmだ。通勤などで1日25km乗車するユーザーなら、2カ月以上、そのまま使い続けることが可能だ。両社は、アルミニウム空気電池を採用することで、電気自動車の航続距離や価格、ライフサイクルコストがガソリン車と同等以上になりうると主張する。 ＊
SciencePortal | 科学技術の最新情報を提供する総合WEBサイト サイエンスポータル
3月28日 農業は地球の環境悪化の緩和に重要な役割を果たす フランス農学・獣医学・林学研究院 アグリニウム会長 マリオン・ギュー 氏 3月8日 近未来SF漫画で描かれるテクノロジーの未来 漫画家 山田胡瓜さん 12月28日 「世界中の望遠鏡が協力して中性子星合体を観測 ―重力波と光の同時観測『マルチメッセンジャー天文学』の幕開けは、何を意味するのか?」 理化学研究所仁科加速器研究センター 玉川 徹 氏 4月2日 《JST主催》「トップサイエンスによる社会変革への挑戦」―JSTの第2回ACCELシンポジウム開催 サイエンスポータル編集部 3月22日 第84回「日本発のデザインバイオロジー確立に向けて」 科学技術振興機構 研究開発戦略センター ライフサイエンス・臨床医学ユニット 山本秀明 氏 3月9日 市民の感情に「科学的知見」を持つ科学者はどう向かい合うか―AAAS年次総会2018レポート
スマートメーターと定置用蓄電池の関係
東京電力と原子力損害賠償支援機構は2012年11月19日、スマートメーターの調達に向けた通信機能の提案募集（RFP：request for proposal）を開始しました。2013年2月中まで提案を受け付け、同年3～4月に調達先を決定する予定です（関連記事）。東京電力では管轄内で、2018年度までに1700万台、2023年度までに2700万台を導入して全需要家への導入を完了する計画です(スマートメーターの最新動向については、日経エレクトロニクスの2012年11月12日号の特集「見えてきた、スマートメーターの実像」に掲載しています)。 スマートメーターの普及によって大きく変わるのが、電力需給に応じた変動価格制（ダイナミック・プライシング）の導入が容易になることです。夏季日中や冬季夕方などの電力逼迫時には電力料金を引き上げ、夜間などの電力余剰時には電力料金を引き下げるというものです。最近では
川崎重工、東京モノレールから「ギガセル」使った地上蓄電設備を受注
川崎重工業は、東京モノレールから非常時走行を目的とした鉄道システム用地上蓄電設備（BPS：Battery Power System）を受注したと発表した。地震などの非常時に電力会社からの電力供給が止まって電車が駅間に停車した場合に、電車を最寄り駅まで移動させるための電力を供給するもの。川崎重工業が開発した大容量ニッケル水素2次電池「ギガセル」40モジュールを2並列で接続した。
エネルギー新時代：大規模蓄電池、早期実用化へコスト低減加速
１１月１３日、原発再稼働の道筋が見えない中、効率的な送配電を実現する大規模蓄電池への期待が高まりつつある。電池関連メーカー各社は、大規模蓄電池の早期実用化に向けた動きを加速させている。写真は６月撮影（２０１２年 ロイター／Ints Kalnins） ［大阪 １３日 ロイター］ 原発再稼働の道筋が見えない中、効率的な送配電を実現する大規模蓄電池への期待が高まりつつある。普及拡大を掲げる政府の新戦略の下、ジーエス・ユアサ コーポレーション<6674.T>など電池関連メーカー各社は、大規模蓄電池の早期実用化に向け、課題である導入コストの低減に向けた開発を加速している。
古河電工、蓄電池を充放電制御するコンテナサイズの蓄電池システムを開発
古河電工は、蓄電池を効率的に充放電制御する「パッケージ型蓄電池システム」を開発した。平常時は電力ピークアシストや夜間電力の有効活用に用い、停電時には最低限の電力設備を運用するための緊急電源として稼働させる。既に同社横浜事業所において運用試験を始めている。
河合一充 くだん日記 ベタープレイスの創始者シャイ・アガシー氏の辞表
電気自動車ベンチャーを立ち上げたイスラエル人のシャイ・アガシー氏は、先週、ベタープレイス・イスラエルという会社のＣＥＯを辞めさせられ、自分から取締役をも身を引いたという。創始者がリタイアしていくのは、気の毒であるが、首の理由は創設から5年、売り上げ実績が目標に達しないことらしい。経営内部の問題も言われている。外部の人間として、事情は分からない。 ベタ－プレイスは、世界各国でも展開されているが、これはイスラエルでの話。 イスラエルのビジネスは、どちら方というと、中長期戦略に立たず、すぐ実績を要求されるのが特長である。 日本にエルアル・イスラエル航空が直行便を出さないのも、最初から赤字を出すのを恐れるからである。黒字でなければ、イスラエルの投資家が許さないという、イスラエル人の体質がある。
ロスアラモス郡のスマートグリッド実証サイトが始動 | プレスリリース | NEDO
2012年9月18日 NEDO（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構） 株式会社東芝 京セラ株式会社 アクセンチュア株式会社 伊藤忠商事株式会社 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社 株式会社NTTファシリティーズ 株式会社サイバーディフェンス研究所 シャープ株式会社 日本ガイシ株式会社 日本電気株式会社 株式会社日立製作所 NEDOが、米国ニューメキシコ州において同州政府等と共同で取組んでいる日米スマートグリッド実証プロジェクトのうち、ロスアラモス郡の実証サイトが完成、本格的な実証運転に入りました。同州におけるスマートグリッド実証プロジェクトは、NEDOが海外で実施するスマートコミュニティ事業の最初のケースで、アルバカーキ市の実証サイトが既に運転を開始しています。 ロスアラモス郡のサイトは、天候により発電出力が変動するPVを大量に配電線に連系（実証サイト内の電力使用に対し最
3種類の電池を備えた「光熱費ゼロ住宅」、東北・九州・関東に続いて東海へ拡大
太陽電池・燃料電池・蓄電池の組み合わせによって電力の自給自足度を高めた「光熱費ゼロ住宅」が広がってきた。住宅メーカー大手の積水ハウスが全国各地に分譲住宅を建設して拡大計画を進めており、愛知・三重・岐阜の東海3県でも分譲プロジェクトを開始した。 積水ハウスが「グリーンハウスハイブリッド」の商品名で販売しているスマートハウスで、愛知県名古屋市に建設した6棟を10月から分譲する。続いて三重県で5棟の分譲を開始するほか、岐阜県でも大型の開発プロジェクトを計画中だ。すでに東北の宮城県、九州の福岡県のほか、関東でも茨城・千葉・神奈川の各県で分譲を開始しており、3種類の電池を装備したスマートハウスが全国規模で広がりつつある。 最大のメリットは光熱費をほとんどゼロにできる点で、家庭で使用する電力の大半を自家発電でカバーしながら、余った分を電力会社に売って収入を得ることができる（図1）。昼間は太陽電池と燃料
キーワード解説「揚水発電」
「電気は貯めておけない」ということが「常識」だったころもあったが、最近は大型のリチウムイオン蓄電池の普及が始まり、住宅やビルなどで使用する電力を貯めておけるようになった。しかし、リチウムイオン蓄電池が普及するずっと前からかなり大きな電力を貯める方法はあった。それが「揚水発電」だ。 揚水発電とは、水力を利用した発電方式の一種。水が高いところから低いところに落下するエネルギーを利用して水車を回し、発電する。ただし、一般的な水力発電とは異なり、電力を貯める仕組みを備えている。 揚水発電では高いところと低いところに貯水池を作り、高い場所にある貯水池から低い場所にある貯水池に水を落下させて発電する。さらに、低い場所にある貯水池から高い場所にある貯水池に水をくみ上げるポンプを備えている。ポンプをほかの発電所で発電した電力で動かして水をくみ上げることで、くみ上げのために使用した電力を貯めておく大規模な蓄
原発なしでも「スマート」で乗り切る：日経ビジネスオンライン
これまで日本が保有していた商用原発54基のうち、東京電力福島第一原発の1～4号機が4月19日付で「廃止」され、総保有基数は50基に減った。そのうち、2012年4月末時点で動いているのは北海道電力泊3号機のみである。その泊3号機も5月5日には定期点検のために停止する。 政府は、すでに定期点検が終わり、ストレステストの第一次評価もパスした関西電力大飯原発3、4号機の再稼動を目指したが、5月5日には間に合わず、40数年ぶりに「原発電力のない日本」になることが確実となった。これまで総発電量の5割以上（2009年実績で53％）を原発に頼ってきた関西電力では、夏に供給力が最大で16.3％不足すると言われており、他の地域でも需給がひっ迫する可能性がある。企業も家庭も自衛策が必要だ。 自衛策のキーワードは「スマートハウス」。スマートハウスとは、電力を中心としたエネルギーをスマートに（賢く）使うようにデザイ
210億円の補助金、国の1/3負担で定置用蓄電池市場が始動
経済産業省は2012年3月30日から、平成23年度第三次補正予算による「定置用リチウムイオン蓄電池導入促進対策事業費補助金」に関する一般購入者の申請（予約申請）を開始しました。事業期間は平成25年度（2013年度）末、もしくは交付額が予算の210億円に達するまでとなります。 補助は個人と法人での申請が可能であり、補助率は1/3となります。どちらも容量1kWh以上の蓄電システムが対象で、個人向けは最高100万円まで補助してくれます。一方、法人向けは1.0kWh以上で10kWh未満は蓄電システムのみが補助対象となりますが、10kWh以上の蓄電システムの場合は、設置工事費と蓄電システムに付随する筐体（キュービクル）や表示装置などの付帯設備費まで補助対象となります。法人向けでは最高1億円まで補助してくれるそうです。 補助金の申請や交付などの業務は、環境共創イニシアチブ（SII）が担当しています。補
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
蓄電池駆動電車:ＡＣＣＵＭ、国内初の営業運転 烏山線 - 毎日新聞
SCiBを使った6.6kWhと大容量な定置式家庭用蓄電システム、東芝ライテックが発売
「リチウム」の次は「ナトリウム」 大容量蓄電池開発に弾み トヨタが本腰、住化・住友電工も試作 - 日本経済新聞
Keiichiro SAKURAI on Twitter: "BMUの人もBMWiの人も「当分いらん」と。再エネ割合が４割ぐらいまではいらんはず、使ってもごく短時間の変動除去程度、という話でした。 QT @pigeon1985: 定置蓄電池ってドイツだとどうなんでしょうか？ http://t.co/PJKoEV1k"
サンワサプライ、家庭用電源と太陽電池から充電できるリチウムイオン蓄電システム
太陽電池/燃料電池/蓄電池を組み合わせたスマートハウス、仙台にオープン ～“3電池”をHEMSで自動連携。停電しても約1日分の電気が使える
日経BP ESG経営フォーラム
NEDO:世界最大級の蓄電池専用解析施設「RISINGビームライン」が完成