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2020年4月23日のブックマーク (2件)

  • Twitterにおける動画広告の見られ方をアイトラッキングと脳波測定で分析した結果

    Facebook、Instagram、YouTube、そしてTwitter――人々が日常的に使うこれらのサービスは主に広告収入で運営されている。そして、広告の中で急速に存在感を増しているのが動画だ。 動画広告を複数のプラットフォームに出稿する広告主は少なくないだろうが、同じ内容の広告であってもプラットフォームが異なれば期待できる効果も異なる可能性がある。果たして、Twitterならではの効果とは何か。 稿では、Twitter Japanが2020年4月21日に開催したオンラインブリーフィングで発表した独自の検証結果についてレポートする。 Twitter広告の中心は動画 科学的手法で検証したその強みとは? 冒頭でTwitter Japan広報担当者が説明したTwitterの最新の概況によると、2020年4月のmDAU(収益につながる日間アクティブユーザー数)は1億6400万。前年同期比23

    Twitterにおける動画広告の見られ方をアイトラッキングと脳波測定で分析した結果
  • 特別コラム「POSでみるコロナ禍の購買動向:業態分析編」

    前回のコラム(注1)では、コロナショックで販売増になったもの、販売減になったものを紹介した。今回は、販売チャネルを業態別に調べることで私たちがどこで買い物をしているかを記録していく。今回もデータは、経済産業省、BigData-STATSのダッシュボード(β版)(注2)で毎週公表している「METI POS小売販売額指標[ミクロ]」を使用する。 図1:業態別の販売動向の推移(週次) 図1はスーパーマーケット、コンビニエンスストア、ホームセンター、ドラッグストアの販売額の前年同週比である。前年同週比が0%のとき、前年と同額販売され、100%のときは前年の2倍売れたことを示す。1月30日のWHOによる非常事態の宣言後、最初に販売増が観察されたのはドラッグストアであった。これは感染予防を意識してマスク、手指消毒剤、除菌シートなどの健康関連品の購入が増加したためである。ここから2月末までの1カ月間は

    特別コラム「POSでみるコロナ禍の購買動向:業態分析編」