モハメド・アリは徴兵忌避者ではない | ワールド | 最新記事 | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト
＜モハメド・アリが徴兵を拒否したことを決して許せないという人々は今もいる。だが、アリの理屈が正しかったことは現実のベトナム戦争が証明している＞ 20世紀を代表する伝説のボクサー、モハメド・アリの訃報が伝わった4日、全米が悲しみに包まれた。その功績を称える声が圧倒的多数である一方で、アリが1960年代に米軍への入隊を拒否したことを決して許せないという声もいまだに聞かれる。最大のライバルだったジョー・フレーザーも、かつてアリを「徴兵忌避者」呼ばわりしていた。 【参考記事】モハメド・アリの葬儀に出る大物イスラム政治指導者とは だが、その非難はまったく当たらない。アリは徴兵を忌避したのではなく徴兵に真っ向から反対した。徴兵拒否の罪も受ける覚悟で、逃げも隠れもしなかった。カナダに逃げたり、兵役猶予を得るため大学に籍を置いたりもしない。アリは自分が徴兵されるとわかった瞬間から意を決し、誇り高き市民的不
死亡事故のテスラは自動運転車ではなかった | ワールド | 最新記事 | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト
＜事故で死亡したドライバーが乗っていたテスラ車は「運転支援」は搭載しているが当局規定の「自動運転車」ではない。例え運転支援機能があっても、ドライバーは注意を怠ってはならないし、この事故によって自動運転の開発が滞ることもあってはならない＞（写真は事故にあったのと同型のテスラ車） 今年５月にフロリダ州で発生した交通事故で、運転支援機能が搭載されたテスラのセダンのドライバーが死亡していたことについて、多くのメディアが「自動運転で初めての死亡事故」と報道した。ここで理解しておかなくてはならないのが、事故にあったテスラは自動運転車ではないことだ。アメリカ運輸省高速道路交通安全局（ＮＨＴＳＡ）が「レベル４」や「レベル３」と区分している自動運転車、つまり「走行中に、安全上必要なすべての動作を自動で行う」ものでも、「特定の状況で、安全上必要なすべての動作を行う」ものでもない。 「手を離していい」故の勘違い
名古屋人も知らない新幹線｢車両基地｣に潜入
名古屋駅を大阪方面に向けて出発した新幹線は、名古屋駅から約2キロ離れた名古屋鉄道・栄生（さこう）駅付近を通過した辺りから回送線に入り、大きく左にそれた。 ほぼ直角に曲がるような大カーブ。左側の座席からは窓越しに新幹線の後部車両が見える。その向こうには名古屋の高層ビル群がくっきりとそびえ立つ。通常は見ることのできない風景だ。 回送線を庄内川沿いにしばらく進むと、工場のような建物内に滑り込んで停車した。ここは名古屋市内にあるJR東海の「名古屋車両所」。東海道新幹線を走る列車の、検査を行う場所だ。一般的には「車両基地」と呼ばれる。 ドクターイエローが止まっていた JR東海にはこうした車両基地が沿線近辺に4カ所ある。東京都品川区の大井車両基地、静岡県三島市の三島車両所、大阪府摂津市の鳥飼車両基地、そして名古屋車両所である。基本的には名古屋発着の列車を留置するために使われるため、昼間に停車している列
Your Autopilot has arrived | Tesla Japan
昨年の10月以降、私たちはオートパイロット技術を徐々に追加することを可能にするハードウェアをModel Sに装備し始めました。それらのハードウェアとは、フォワードレーダー、どんなスピードで走行していてもクルマの周囲4.8 m以内のものを360°感知できる12個の長距離超音波センサー、フォワードビューカメラ、そして高精度のデジタル制御式電動ブレーキアシストシステムです。また、デジタルマップとGPSも搭載しました本日リリースされるソフトウェア、テスラバージョン7.0では、上記のツールを使った様々なアクティブセーフティーおよび利便性を高めるための機能が有効になります。これらの機能は、カメラ、レーダー、超音波、そしてGPSの4つのフィードバック モジュールを完全に統合した唯一のシステムにより実現しました。互いに補い合うモジュールは、テスラの全車両からのリアルタイムのデータ フィードバックを受信し、
旧フランス・テレコム幹部らに訴追の可能性、従業員多数の自殺めぐり
フランス・アヌシールビューにあるフランス・テレコムの職場に掲示された「自殺を止めよう」と書かれた張り紙（2009年9月28日撮影）。(c)AFP/JEAN-PIERRE CLATOT 【7月7日 AFP】仏検察当局は、仏通信大手オレンジ（Orange、旧フランス・テレコム）で相次いだ従業員の自殺をめぐり、元幹部らを訴追するよう予審判事に求めた。捜査筋が7日、述べた。 事件の捜査は7年間に及んだ。2008～9年にかけてフランス・テレコムの従業員35人が自殺。捜査当局は、自殺した19人と自殺未遂の12人、重度のうつ病になったかその結果として退職を余儀なくされた8人の合わせて39人を「被害者」とし、この39人に重点を置いて捜査を進めてきた。事件を受けて当時のディディエ・ロンバール（Didier Lombard）最高経営責任者（CEO）は辞任した。 検察当局は予審判事に対し、オレンジ社とロンバール
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