厳しい雇用状況が続くなか、20代と30代を中心に、食に対する節約志向が強まっているという調査結果がまとまりました。 この調査は、日本政策金融公庫がことし7月、インターネットを通じて全国の20代から70代までの男女合わせて2000人を対象に行いました。 それによりますと、食に対する志向を選択肢の中から2つを選ぶよう尋ねたところ、最も多かったのは、44.9%を占めた「健康志向」でしたが、前回、半年前の調査より0.8ポイント減少しました。 これに対して、2位の「経済性志向」は39.7%で、前回より5.3ポイント増加しました。 年代別では、20代で57.3%、30代で52.2%と、ともに調査を始めた平成20年以来、初めて50%を超えて、若い世代ほど食に対する節約志向が強まっていることが伺えます。 日本政策金融公庫は「深刻な雇用状況などを背景に、特に若者を中心に、食について健康面や安全性以上に安さを