新たな成長ステージに入った太陽光発電：日経ビジネスオンライン山家 公雄 エネルギー戦略研究所所長 日本政策投資銀行でエネルギー、環境などの融資・調査を担当。2009年からエネルギー戦略研究所で再生可能エネルギ－、スマートグリッドなどを研究。中立的なエネルギー・シンクタンクを心がけている。 この著者の記事を見る
エネルギー 世界の新潮流：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 米国でのシェール革命の進展や、欧州における再生可能エネルギーの普及など、世界のエネルギー地図は大きく変化している。化石エネルギーから再生可能エネルギーまで幅広い分野で世界の最新動向を伝える。 記事一覧 山家 公雄（やまか・きみお） エネルギー戦略研究所所長 日本政策投資銀行でエネルギー、環境などの融資・調査を担当。2009年からエネルギー戦略研究所で再生可能エネルギ－、スマートグリッドなどを研究。中立的なエネルギー・シンクタンクを心がけている。 プロフィール詳細 記事一覧 2015年6月30日 検証「長期エネルギー需給見通し」 長期戦略に欠く数字合わせ 長期エネルギー需給見通しの政府案がまとまった。原子力が確保される中で再生可能エネルギーは厳しく制約された。当面のコスト削減に焦点を当てており、長期を見通したものとは言い難い。近いうちの見直しが予想され... 2015年5
山家 公雄：日経ビジネスオンライン
1956年山形県生まれ。1980年東京大学経済学部卒業後、日本開発銀行（現日本政策投資銀行）入行。電力、物流、鉄鋼、食品業界などの担当を経て、2004年環境・エネルギー部次長、調査部審議役などに就任。2009年より現職。融資、調査、海外業務などの経験から、政策的、国際的およびプロジェクト的な視点から総合的に環境・エネルギー政策を注視し続けてきた。 趣味は、遠距離通勤と週末家庭菜園、喫茶店での執筆 ◇主な著書 『再生可能エネルギーの真実』（エネルギーフォーラム） 2013 『今こそ、風力』（エネルギーフォーラム） 2012 『迷走するスマートグリッド』（エネルギーフォーラム） 2010 ※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。 長野県の佐久地方で週末家庭菜園を始めて約10年、かなり農業に馴染んできました。ミニ耕運機をはじめアグリ・ツールも整い、
アカデミーヒルズ 記事・レポート 山家公雄
1956年4月生まれ。東京大学経済学部卒業後、日本開発銀行（現日本政策投資銀行）入行。 電力、物流、食品業界の担当を経て、1998年新規事業部環境対策支援室課長。以降、環境とエネルギーの分野と国際部やロサンゼルス事務所勤務などの経験から、国際的な視点から環境政策を見ており、特に米国のエネルギー情勢や政策に詳しい。 主な著書に： 「オバマのグリーン・ニューディール」2009年 日本経済新聞出版社 「ソーラーウォーズ」2009年 ㈱エネルギ－フォーラム 「日本型バイオ・エタノール革命」2008年 日本経済新聞出版社 「電気事業とM&A」2007年 (社)日本電気協会新聞部（共著） 「エネルギ－・オセロゲーム」2006年 ㈱エネルギ－フォーラム 「北米大停電」2004年 (社)日本電気協会新聞部 「検証エンロン破綻」2002年 (社)日本電気協会新聞部（共著） 「電力自由化のリスクとチャンス」2
地熱大国にみる普及のセオリーと日本の出番：日経ビジネスオンライン
今回は、ニュージーランド、アイスランドそして米国における地熱開発の状況を解説する。制度的にも電力システム的にも欧米諸国に分類される。前二者は、地熱を含む自然エネルギー資源が豊富である一方で人口が少なく、基本的に電力を再生可能エネルギーで賄おうとしており、地熱開発のフロントランナーである。そして、米国は、資源量・発電能力ともにナンバーワンであり、その動向は常に注目を集める。やはり日本メーカーが活躍しており、資源開発と発電システムのノウハウを共有して拡大する世界市場に提供していくことが考えられ、実際にそうした動きもある。 シェア9割を目指す再エネ大国、ニュージーランド 火山国であるニュージーラーランドは、人口430万人規模の国であるが、原発を持っておらず、地熱大国である。政策として再生可能エネルギーに力を入れており、水力や風力などの再生可能エネルギーで電力の7割以上を賄っている。2010年の数
拡大に拍車かかる世界の地熱開発と日本企業の活躍：日経ビジネスオンライン
前回まで、国内の地熱発電を巡る情勢について解説してきた。今回から2回にわたり海外の情勢を紹介する。世界の地熱開発は100年も前に遡るが、活火山地帯を抱える国が限られること、開発リスクを伴うことなどから、やはり地味な存在であった。しかし、温暖化防止やエネルギー・セキュリティーの観点から、開発量は着実に増えてきており、日本メーカーが大きな役割を演じている。 今回は、世界動向を数字で確認した後、日本メーカーなどが活躍するインドネシア、フィリピンについて説明する。それぞれ2億4000万人、9000万人の人口を抱え、エネルギーの消費増が見込まれるなかで、強力な地熱推進策をとる両国は、日本が実効ある施策を考える上で、非常に参考になる。 世界で開発が加速する地熱発電 世界的な再生可能エネルギーブームの中で、最近地熱発電の開発は進んでいる。世界地熱協会（IGA：International Geotherm
地熱開発に3つのハードル：日経ビジネスオンライン
前回は、大きな資源ポテンシャルをもち、原子力代替電源として適している地熱発電に対する期待が急速に高まっていること、開発のドライバーとなる再生可能エネルギー電力固定価格買い取り制度（FIT）の条件は事業者の要望に沿って決められたことを紹介した。今回は、地下資源開発に伴うリスクにどう立ち向かおうとしているのか、国立公園内の立地は実現できるのか、温泉旅館事業者との調整はつくのか、に焦点を当てて解説する。 蒸気供給事業と発電事業に分かれていた まず地熱発電のシステムを概観してみる（資料1）。地下のマグマの熱が地中の水に触れて、熱水・蒸気が生成され、貯留層に溜まる。ここに抗井（生産井）を通して熱水や蒸気を地表に噴出させる。熱水と蒸気を気水分離機（セパレーター）を通して分離し、熱水は減圧機（フラッシャー）を通して蒸気を発生させる。この蒸気をタービンに当てて発電する。発電システムとしてみた場合、熱水や蒸
地味な印象だが実力はピカイチの地熱発電：日経ビジネスオンライン
地熱発電への期待が大きい。エネルギー関係者の議論では、地熱の評価は、自然エネルギー推進者からも保守派の学者からも、立場を超えて非常に高い。自然環境保全や温泉事業者の一部を除いては、反対するものは少ないと言ってもいい。 地熱開発会社にとっても、新しい事業を検討できる状況は悲願であった。2002年にRPS制度（電気事業者に一定量以上の新エネルギーを利用した電気の利用を義務付ける制度）が導入された際は、実質的に対象除外となり、2009年には新エネルギー法の対象から外れた。東電が1999年に八丈島で3300キロワットの地熱発電を運転開始して以来14年間、開発が途絶えている。撤退する事業者も出た。 再生可能エネルギー電力固定価格買い取り制度（FIT）の対象となり、条件付ながら国立・国定公園の特別地域で開発ができる環境は、まさに画期的であり、漸く再スタートの地点に立ったことになる。 一方で、地下資源開
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シェールガス革命を引き金に世界一を奪還：日経ビジネスオンライン