温泉発電が兵庫県で始まる、70度以上の温泉水を入浴前に利用
兵庫県で初めての温泉水を使ったバイナリー発電設備が運転を開始した。地元の自治体が日帰り温泉施設に導入したもので、入浴に利用する前の70度以上の温泉水で発電する。蓄電池を併設して災害時にも施設内に電力を供給することができ、避難所としての機能向上に役立てる。 兵庫県の「新温泉町」は日本海に面した人口1万7000人の町で、名前が示すように町内には温泉地区が広がっている。その中で最も古い西暦848年から始まる「湯村温泉」で4月10日に発電設備が稼働した。温度が100度以下の温泉水でも発電できるバイナリー方式を利用する（図1）。 この一帯は温泉が豊富に出る一方、冬には大量の雪が降る豪雪地帯でもある。発電設備を導入した日帰り温泉施設の「薬師湯」は、災害時に高齢者や障害者などが避難できる「福祉避難所」に指定されている。そのために発電設備と合わせて蓄電池を併設して、停電になっても施設内に電力を供給できるよ
温泉発電の「落とし穴」、別府の事例
温泉の源泉に市販のバイナリー発電機を据え付けると、24時間安定した電力を取り出すことができる。井戸を掘る必要もなく、固定価格買取制度（FIT）の対象であり、理想的な再生可能エネルギーに見える。しかし、幾つかの落とし穴がある。大分県別府市内の事業を担当した西日本地熱発電の事例を紹介する。 「温泉を利用したバイナリー発電の課題の1つは、発電事業を始めようとする源泉所有者が、多額の設備投資を負担しなければならないことだ」（西日本地熱発電の代表取締役である小俣勝廣氏）。 同社が第1号案件として立ち上げた「五湯苑（ごとうえん）地熱発電所」（大分県別府市南立石）の出力は144kW。固定価格買取制度（FIT）を利用して九州電力に全量を売電する。「年間の売電収入2100～2200万円に対して、総投資額は1億5000万円」（小俣氏）。この額を個人や小規模な旅館が負担することは難しい。 小俣氏は、温泉を利用し
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下水でバイナリー発電、汚泥処理の電力を70％削減
全国各地の下水処理場が新たなバイオマスエネルギーとして汚泥の活用に取り組むなか、大阪府の池田市で最先端のシステムが運転を開始した。汚泥の処理で発生する2種類の廃熱を利用して、温度差で発電する。このシステムを使うと電力会社から購入する電力を70％削減できる見込みだ。 温度差を利用した発電設備は地熱や海水を使う方法など、地域の特性に合う形で全国に広がり始めている。大阪府の池田市にある下水処理場では、毎日大量に発生する汚泥の処理に温度差発電を導入した（図1）。汚泥の脱水から燃焼、発電までを一貫処理して、電力の購入量を70％も削減できる点が特徴だ。 池田市は人口10万人の郊外型の都市で、下水処理場では1日あたり5万立方メートルの下水を処理している。処理工程で発生する汚泥は脱水した状態で1日25トンにのぼる。この大量の汚泥を効率よく処理しながら、再生可能エネルギーとして発電に利用する試みである。 国
海洋温度差で未来をひらく、離島の自給率100％へ太陽光と風力も加速
海洋温度差で未来をひらく、離島の自給率100％へ太陽光と風力も加速：エネルギー列島2013年版（47）沖縄 沖縄県は恵まれた自然環境の中で特殊な電力事情を抱えている。未来に向けて電力の地産地消を図るために、島ごとに独自の再生可能エネルギーに取り組む。海洋深層水を利用した温度差発電で久米島が先行する。宮古島では太陽光と風力を組み合わせた実証プロジェクトが成果を上げている。 海に囲まれた日本では海洋エネルギーが有望で、特に洋上風力発電と海洋温度差発電に注目が集まっている。いずれも沖縄県には大きな可能性が広がっていて、特に海洋温度差発電では世界の最先端を行くプロジェクトが進行中だ。沖縄本島から西に約100キロメートル離れた久米島にある実証設備が、2013年4月に出力50kWで発電を開始した（図1）。
温泉の排水を使って発電、豪雪地帯で自立型のエネルギー供給
兵庫県には全国に知られる有馬温泉をはじめ各地に温泉がある。その中でも日本海に近い「湯村温泉」は高温の温泉水が大量に湧き出ることから、県内で初めての温泉発電を開始する。公共の温泉施設に発電設備と蓄電池を導入して、豪雪地帯における防災拠点としての機能を強化する狙いだ。 湯村温泉には60カ所以上の源泉があって、90度以上の温泉水が大量に湧き出る。温泉施設のほかに地域内の住宅にも給湯しているが、それでも余ることが多い。この貴重な地熱エネルギーを活用して温泉発電に乗り出す。 地域内にある公共温泉施設の「薬師湯」の敷地内に、低温の地熱エネルギーでも発電できるバイナリー発電装置を導入する計画だ（図1）。兵庫県が自律分散型のエネルギー供給システムを実現するために設けた「グリーンニューディール基金」を提供して、湯村温泉の地元自治体が事業化する。 発電設備に加えて蓄電池も設置して、災害時でも安定してエネルギー
日本の地熱発電技術、世界一から滑り落ちる危機 発電量が安定、コストも安いのになぜ二の足踏むのか | JBpress (ジェイビープレス)
福島第一原子力発電所から漏洩が続く高濃度の汚染水は非常に厄介な問題だ。しかし、これを早期に解決できないようでは日本が原発を再稼働させる資格はない。東京電力任せにせず国を挙げて全力で取り組む必要がある。 一方で、この問題が示唆するのは、原発に代わる代替エネルギー源を一刻も早く開発、実用化させていくことだろう。恐らく、その最右翼にいるのが地熱発電である（地熱発電に関するこれまでの記事1、2）。 世界第3位の地熱資源大国 何しろ、日本は小さい国土ながら地熱の資源では世界有数の資源国なのである。日本の地熱発電研究で第一人者である弘前大学の村岡洋文教授（北日本新エネルギー研究所長）によれば、地熱資源量が最も多いのが米国の3000万キロワット。 次いでインドネシアの2779万キロワット。これに次いで日本は世界第3位。2347万キロワットもの資源を有する。4位以降は一気に資源量が激減して、4位フィリピン
省エネと再エネをつなぐバイナリー発電：日経ビジネスオンライン
今回もバイナリー発電を解説する。これまで利用されてこなかった低い温度の熱は、沸点の低い媒体を通じて沸騰させることで発電できる。前回は地熱を取り上げたが、今回は地熱以外の様々な熱源利用について紹介する。まず、この分野をリードする欧州の雄、ターボデン社を紹介した後、製品開発が活発化する国内情勢について触れる。 世界市場は拡大、競争が激化する バイナリー発電は地熱に限ったものではない。比較的低温の熱源を利用して、沸点の低い媒体と熱交換する（熱を与える）ことで沸騰させてタービンを回すから、様々な熱源が利用できる。バイオマス、太陽熱に代表される再生可能エネルギー、工場内で排出・廃棄される熱、ガスタービンや廃棄物発電などの分散電源から出る排熱などのいわゆる未利用エネルギーである。 前回は、温泉を含む比較的低温の地熱を利用したバイナリー発電について解説した。日本でも注目を集めつつあるが、この分野は欧米の
シーパラダイス、“海水冷房”で20％省エネ：日経ビジネスオンライン
太陽熱、地中熱、下水・河川・海水熱、温泉熱、工場排熱――。これまで使われてこなかった「熱」が脚光を浴びている。捨てていた排熱を利用し、メガソーラーを上回る発電が可能な技術も登場している。原子力発電所の停止を受け、夏場の節電や電気料金値上げの影響を抑えることが企業にとって喫緊の課題である。今こそ、熱を徹底利用するときだ。 東京湾に浮かぶ総面積約24万平方メートルの八景島。水族館や遊園地などが入る横浜・八景島シーパラダイスは4月、水族館にある一部の空調設備を更新した。海水を熱源に利用する珍しいもの。従来の空調と比べて電力使用量を約20％減らせるという。 3度目の夏に備える シーパラダイスを運営する横浜八景島（横浜市）は、温室効果ガス削減と経済活性化を進める横浜市の「横浜グリーンバレー構想」に参画。省エネや生態系保全に取り組んでいる。同市と東京海洋大学との共同事業として、海水熱を利用する空調を導
未利用の温泉水で発電 社会実験施設が開所 : 住宅・不動産ニュース : ホームガイド : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
長崎県雲仙市・小浜温泉の未利用の温泉水を使って発電する社会実験施設の開所式が７日、同市小浜町で開かれた。 温泉事業者と長崎大、民間企業の関係者らでつくる社団法人「小浜温泉エネルギー」が主体となり、市内のスポーツ施設に１年間、電気を供給し、事業性や二酸化炭素の削減効果、地元経済への影響などを検証する。 小浜温泉の源泉は１０５度前後と高温で、１日約１万５０００トンと豊富な温泉水が湧き出ているが、約７割は使われないまま排水されている。実験では、温泉熱を利用して沸点の低い媒体を加熱・蒸発させ、蒸気でタービンを回す「バイナリー発電」を行う。 実験は環境省の委託事業として実施され、施設には出力７２キロ・ワット時の発電機３基と貯湯槽、媒体の冷却塔を設置。３か所の泉源から施設に温泉を引いて発電を行う。電気は地元のスポーツ施設に供給し、余剰分は九州電力に売却する。 施設の建設費用は約２億円。掘削などは行
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地熱発電：世界3位の資源量は4000万世帯分、6割が開発可能
地熱発電事業2案件に対し初めての債務保証を実施 : ニュースリリース | 独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構［JOGMEC］
西日本地熱発電株式会社
90度の温泉水で20kWの電力を作る、長野県のホテルがバイナリー発電へ
ニセコで地熱活用検討 鶴雅など、官民で協議会 - 日本経済新聞
熱川で温泉発電事業化 : 静岡 : 地域 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
環境省_平成２５年度地熱開発加速化支援・基盤整備事業の 第２次公募について（お知らせ）
IHI、最大送電端発電出力２０kWのパッケージタイプ小型バイナリー発電装置を発売 - ソフトエネルギー
神戸製鋼所、125kWのバイナリー発電システム、マイクロバイナリー MB-125Sの販売を開始 - ソフトエネルギー
世界3位の地熱資源大国 「温泉発電」で脱・宝の持ち腐れ - 日本経済新聞
