RIETI - 健康寿命延伸に関するエビデンスと課題
健康寿命を考えるときの切り口の1つに、要介護状態があります。要介護状態になる要因は、脳血管疾患、認知症、高齢による衰弱（フレイル）、骨折・転倒、関節疾患などさまざまで、これらが健康寿命延伸を阻害しています。 また、早世と障害で失われた年数を算出した障害調整生命年（disability-adjusted life year: DALY）を見ると、健康寿命にはアルツハイマー病をはじめとする認知症がかなり強く影響していることが分かります。健康寿命の延伸には、アルツハイマー病をはじめとする認知症を抑制することが非常に大きな課題といえます。 現在、3秒に1人の割合で認知症が発症しており、2015年から2030年までに2倍、2030年から2050年にかけてさらに2倍と、比較的短期間で認知症患者が増えていくと予測されています。経済的コストも、2018年には約100兆円に膨らむと試算されています。 認知症
アプリで早期発見 認知症“５人に１人時代” NHKニュース
２０２５年には、高齢者の５人に１人がなるかもしれない認知症。親は、そして自分は大丈夫なのか、気になる人も多いと思います。今、最新の認知症研究を基にＩＴ技術を活用して、その兆候を早期に発見するための新たなサービスが次々と登場、注目されています。 スマートフォンが急速に普及するなか、認知症の疑いがないかチェックすることができるアプリがたくさん登場しています。その多くが、臨床の現場で広く使われている検査を基に自分でチェックする仕組みです。しかし、認知症の人は自分が認知症である事実を認めたくないために、検査を嫌がる傾向があると指摘されています。 そこで登場したのが、家族など周りの人が簡単にチェックすることができるアプリです。その１つ「認知症に備えるアプリ」は、ことし８月から配信を始め約２万人がダウンロードしました。対象になる人のふだんの様子から、次の４つの行動ができているかどうか質問に答えると判定
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