2009年09月18日23:00 カテゴリ株式(日本+海外)&商品・為替リート&不動産[edit] 住宅金融支援機構(旧住宅公団)の日本の住宅建設・売買の将来予測 世界不動産フォーラムでの住宅金融支援機構(旧住宅公団)の話は将来を考える上で参考になった。 まずは新築住宅着工件数の将来予測だ。これは景気の良し悪しとは無関係の「人口や現存する住宅の状況」からの推計だ。 今後は、年間100万戸以下の時代に突入する。 次が、日本の住宅の年齢だ。欧米の100年以上の継続使用を前提とした住宅と異なり、日本の住宅は安物住宅を30年ごとに建て替えると言われてきた。下の図を見れば、築後33年以上の住宅が非常に少ないように思われる。 車も住宅もお金が有り余っていれば短期間で廃棄して新車、新築住宅を購入ということも許されるが、時代はお金があっても地球に優しくあるために車や住宅を長く使う時代になっているのだと思う