全国に展開する腕時計のセレクトショップ「TiCTAC」(チックタック)は、「セイコー 5スポーツ “SKX Sports Style”」を、チックタック系列店にて2024年3月8日(金)に発売します。オンラインストアにて先行発売中!https://www.neuve-a.net/TiCTAC/shop/g/g4954628467409/ 多様な価値観が飛び交う現代を象徴する“5つのスタイル”をデザインコンセプトとしたカジュアルウオッチブランド「セイコー 5スポーツ」。 SRPJ47KC ¥44,000(税込) 今回発売するのは、1970年代に発売されたセイコーの名品「セイコー タイムソナー」をオマージュし、現代風にアレンジした「セイコー 5スポーツ “SKX Sports Style”」。 SRPJ45KC ¥44,000(税込) 潜水艦の"ソナー(水中の音波を探知する装置)"をイメージし
新エネルギー・産業技術総合開発機構は、2次元の原子シートを転写する機能性テープを開発した。フレキシブル基板をはじめ、プラスチックやポリマーのようなさまざまな素材や形状のモノに対応する。 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は2024年2月13日、2次元の原子シート(2次元材料)を転写する機能性テープ(UVテープ)を開発したと発表した。NEDO先導研究プログラムとして、九州大学および日東電工と共同で開発に取り組んでいた。 転写に成功した最大サイズは直径10cmのグラフェン 同技術には、紫外線(UV光)で粘着力が約10分の1に低下するUVテープを用いる。粘着力が強い状態のUVテープを、グラフェンなどの2次元材料を形成した基材に接着し、UV光を照射。電気化学剥離で基材を分離すると、UVテープに2次元材料が貼付した状態となる。このテープはUV光により粘着力が弱められているため、任意の場所
既存の鉄道線路を活用した磁気浮上式鉄道(マグレブ)の試験走行を、イタリアの企業「IronLev」が行った。会社側によると、この技術は鉄道輸送のコストとエネルギー使用量を大幅に削減する可能性を秘めているという。 実験を行った企業のアドリアーノ・ジロット会長 「一般的に磁気浮上式の利点は、車両がレールに接触しないため、エネルギー消費そのものを削減できることだ。これがすべての磁気浮上システムの基本的なコンセプトだ」 磁気浮上式は、空気のクッションを作り出し車両を軌道から切り離す。 「われわれの潜在的な競争相手の中には、実験を行った人もいる。だが彼らは常に、磁気浮上式を走行させるための専用の線路を設置している。だから私は競争相手にはならないと思っている。われわれは、毎日人々の輸送に使われている既存の線路を使って、2キロの区間で走行させることができた。われわれの車両が、既存の線路上でも浮上できること
災害時に連絡や情報収集の“命綱”となるスマートフォン。その電源をどう確保するか―。藤倉コンポジットは水を用意するだけで充電できる非常用マグネシウム空気電池「WattSatt(ワットサット)」を開発し、注目を集めている。 ワットサットはA4サイズの棚に収納できる。ケース内側のラインまで水を入れ、付属の塩を溶かして本体に注ぐだけですぐに使える。USB端子は5ポートあり、最大出力電流はそれぞれ1・0アンペア。スマホ5台を同時に充電できる。 電池容量は280ワット時で、電池容量1500ミリアンペア時程度のスマホ30台をフル充電可能。価格はオープンで、累積の生産台数は1万台以上という。岩槻工場(さいたま市岩槻区)で重要機能部品を生産し、ベトナムの工場で組み立てている。 マグネシウム空気電池は、電解液の塩水を入れることで負極のマグネシウムと正極から取り込んだ空気中の酸素を反応させ、発電する仕組み。電解
MIRAI―LABO(東京都八王子市、平塚利男社長)は、歩道に設置できる太陽光路面発電パネル「Solar Mobiway block(ソーラーモビウェイブロック)=写真」を、5月に先行発売する。パネルの量産化に取り組み、コスト低減を図る。 ソーラーモビウェイブロックは、人が歩いても安心であることを最優先に開発した。1枚当たり約40ワットの発電容量を持つ太陽電池セルには、同社が開発した表面構造を採用。あらゆる角度から太陽光を受光し、安定した発電を可能にした。 また、太陽光電池セルは保護用透明樹脂で覆い、上面にセラミック片を混ぜた透明な樹脂で滑り止め処理を実施。パネルの長寿命化に加え、スリップ防止機能や耐摩耗性を高めた。 サイズは996ミリメートル四方の正方形で、組み合わせて歩道やオフィスビルの敷地などに設置できる。枚数を増やすことで広さに合わせた柔軟な拡張ができるほか、設置後の移動や撤去も容
大日本印刷(DNP)は2024年3月5日、両面採光型太陽電池モジュールの発電量を向上させる「DNP太陽光発電所用反射シート」の提供を開始すると発表した。発電所内の地面に敷設することで太陽光の反射能を向上させ、発電量を高められるという。 開発した反射シートは、太陽電池の発電領域である光の波長400~1200nmに対して、85%以上の反射率を持つのが特徴。光の散乱効果が高いため、幅広い太陽の角度に対応可能できる。織物や不織布とは異なり表面は平滑であるため、土や泥などの汚れの付着が少なく、防汚性にも優れているという。 太陽電池モジュールの信頼性評価に用いられている耐高温・高湿試験、および耐候性試験において、屋外で10年相当が経過しても反射率に変化はないとしている。また、機械的強度の劣化も無いことから長期にわたり高い耐風性も持つという。 さらに、植物が光合成に利用する光の波長の90%以上を遮ること
「後日装備」となっている海上自衛隊のもがみ型護衛艦(FFM)搭載の垂直ミサイル発射システム(VLS)の納入時期の全容が明らかになった。もがみ型護衛艦12隻のうち、最初の2隻分のVLSが令和6(2024)年度に三菱重工業から防衛省に納入されることが分かった。防衛装備庁が13日、筆者の取材に回答した。 防衛省は令和3(2021)年度補正予算で、もがみ型護衛艦搭載VLS MK41の2隻分の取得費として84億円を計上した。防衛装備庁によると、この2隻分のVLSが来年度に防衛省に納入される。具体的には令和3年度計画艦の7番艦(FFM-7)「によど」と8番艦(FFM-8)「ゆうべつ」搭載向けのVLSとなる。 防衛省資料の「防衛力強化加速パッケージ-令和3年度補正予算の概要-」の該当部分を筆者がキャプチャー筆者が11日に既報した通り、防衛省は令和5(2023)年度予算でも残りのもがみ型10隻分のVLS
地上無人兵器を本格投入へ 戦略産業相「AIとドローンの年」―遠隔操作銃で40日防衛・ウクライナ 2024年03月13日07時08分配信 ウクライナが開発した無人戦闘車両「アイアンクラッド」(フェドロフ副首相兼デジタル化担当相のフェイスブックより) 【キーウ時事】ウクライナのカムイシン戦略産業相は10日、3年目に入ったロシアの侵攻について「今年は人工知能(AI)と無人兵器(ドローン)の年になる」と述べ、地上無人兵器を本格的に投入する計画を明らかにした。首都キーウ(キエフ)で時事通信の単独インタビューに応じた。ロシア軍の車両や艦艇を破壊するなどの戦果を挙げてきた無人航空機と無人艇に加え、地上戦での兵力損耗を抑えるために無人戦闘車両などの開発・量産を急ぐ方針だ。 F16、7月ウクライナ投入も ゼレンスキー氏「前線は改善」 カムイシン氏によると、東部アウディイウカ近郊にはロシア軍の突撃を幾度となく
【読売新聞】 スケートボードをする人の動きをロボットに再現させる――。こんな実験ができる施設「ロボットスケートパーク」が京都府精華町の国際電気通信基礎技術研究所(ATR)内に整備され、12日、報道公開された。施設で集めたデータは複雑
#SAR#QPS研究所#アマテル-III#ツクヨミ-I#ツクヨミ-II 小型の合成開口レーダー(SAR)衛星を開発、運用するQPS研究所(福岡市中央区)は3月12日、小型SAR衛星「QPS-SAR」7号機の打ち上げでSpace Exploration Technologies(SpaceX)と契約を締結したと発表した。 4月以降に「Falcon 9」ロケットで打ち上げる(ミッション名は「Bandwagon 1」)予定。高度550~605kmの中傾斜軌道に投入する予定。 QPS-SARプロジェクトでは、衛星ごとではなく、軌道ごとに愛称を付けているという。 太陽同期軌道(SSO)を周回する3号機と4号機、2023年6月に打ち上げられた6号機は「アマテル-III」となっている(本来、3号機は「アマテル-I」、4号機は「アマテル-II」としてSSOを周回する予定だったが、搭載した「イプシロン」ロケ
スペースワンは2024年3月13日午前11時1分12秒、同社の射場「スペースポート紀伊」(和歌山県串本町)から、独自ロケット「カイロス」初号機の打ち上げを試みた。 和歌山テレビのライブ配信によると、ロケットは予定時刻に射場を飛び立ったが数秒後に爆発した。敷地内の山林では火災が発生している模様だ。(更新)現時点で火災は鎮火した。 カイロスには、異常発生時の指令破壊を機体が自律的に判断する機能が備わっている。ペイロードとして搭載していた内閣衛星情報センターの「短期打上型小型衛星」は喪失したものと見られる。 射場から飛び立つも 数秒後に爆発 スペースポート紀伊周辺では鎮火作業が続く カイロスは固体燃料の3段式で、これに加えて軌道投入精度を高めるための液体推進系キックステージ(PBS)を備える。ペイロードは地球低軌道(LEO)へ約250kg、太陽同期軌道(SSO)へ約150kgを投入可能。高さは約
日本の基幹産業でありながら、日本における自動車メーカーへの風当たりは強い。クルマに対する税金は高止まりしていて国内市場は縮小し続けているし、EV補助金にしても海外メーカー製BEVにも支払われる。外貨を稼ぎまくって国内雇用の確保に尽力している業界であるはずだが、政府は自動車産業の保護については特に何か手を打っているようには見えない。 もしかして日本の自動車メーカーの足を引っ張っているのは日本政府ではないか?? だとしたら日本政府に何を求めればいいのか?? という疑問についての解説と、それに対する回答を、自動車経済評論家の池田直渡氏にお願いいたしました。 文/池田直渡、画像/Adobe Stock、首相官邸、TOYOTA ■「日本は出遅れ」、「トヨタはオワコン」…聞かなくなりましたね…… 昨年(2023年)末あたりから、世界の電動化の議論に明らかに変化が起こっていることを読者の皆様も感じておら
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