【独自】松本人志を切らないと「万博」「公的事業」「落札」を切られる…吉本興業のビジネスの生命線がヤバすぎるワケ（現代ビジネス編集部） @gendai_biz
吉本が一気に方針転換した理由 来年春開幕の大阪・関西万博で「催事検討委員共同座長」を務める吉本興業前会長の大崎洋氏が1月29日午後、記者会見に臨んだ。 万博のイベントについての会見だったものの、冒頭から「性的暴行」の渦中にあるダウンタウン・松本人志への質問が相次いだ。大崎氏はダウンタウンの元マネジャーを務めた過去もある。 「吉本を離れているので遠くから見守るしかない」 「（週刊文春とは）係争中と聞いているのでコメントは差し控えたいが、万博に影響はないわけはない」 松本の「育て親」はこう突き放したのだ。 ダウンタウン・松本人志の複数の女性に対する「性的暴行」疑惑を、週刊文春は昨年12月から報じている。松本は文春に対し、東京地裁で5億5千万円という巨額の賠償を求める訴えを1月22日に提起した。すると週刊文春は3日後の1月25日発売号で、元タレントの大塚里香さんが松本からの「被害」を実名で告発す
吉本興業、松本人志めぐる『週刊文春』報道を否定「客観的事実に反する」 法的措置の検討も
松本をめぐっては、同日発売の『週刊文春』および26日配信の文春オンラインで伝えられたが、吉本側は「当該事実は一切なく、本件記事は本件タレントの社会的評価を著しく低下させ、その名誉を毀損するものです。当社としては、本件記事について、新幹線内で執拗に質問・撮影を継続するといった取材態様を含め厳重に抗議し、今後、法的措置を検討していく予定です」とコメント。 続けて「ファン及び関係者の皆様には大変ご心配をおかけする記事内容でしたが、以上のとおり本件記事は客観的事実に反するもの」とした。 ■声明全文 本日発売の一部週刊誌において、当社所属タレント ダウンタウン 松本人志（以下、本件タレント）が、8年前となる2015年における女性との性的行為に関する記事が掲載されております。 しかしながら、当該事実は一切なく、本件記事は本件タレントの社会的評価を著しく低下させ、その名誉を毀損するものです。当社としては
「木村派」明石家さんまVS「中居派」松本人志――SMAP解散騒動、吉本大御所の代理戦争に!?
中居くんに回してほしい取り組み SMAPの解散騒動が、ジャニーズ事務所を飛び越えて、なぜか吉本興業に“飛び火”している。同事務所の2大タレントといえる、明石家さんまとダウンタウン・松本人志が、SMAP解散をめぐり「木村派」と「中居派」として“代理戦争状態”となっているのだ。 「さんまは1月の独立騒動を受け、7月放送の『FNS27時間テレビフェスティバル！』（フジテレビ系）内のコーナー『さんま・中居の今夜も眠れない』で、中居正広に踏み込んだ質問をしていました。さんまは、仲が良いという木村拓哉の名を挙げつつ『俺は木村派でも何でもない。SMAP派』と、中立であることを主張。ところが最終的に、中居らと独立を計画していた元チーフマネジャー・飯島三智氏と対立関係にあるメリー喜多川副社長を比較し、『俺はメリーさん派やからな』と明かしたのです」（テレビ局関係者） この時、中居は困惑しながらもトークを続けた
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