五輪延期報道ウラ読み：電通元専務の唐突な出現と森喜朗氏の怒り新型コロナウイルスの感染拡大で開催が危ぶまれている東京オリンピックについて、きのうのウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）の「特ダネ」が波紋を広げた。WSJの独占インタビューに応じたのが、五輪組織委の理事で、電通元専務の高橋治之氏。私見との断りを入れながらも「1～2年延期するのが最も現実的な選択肢」との見解を示したのだ。 波紋を呼んだのは、現職理事が具体的な延期シナリオを初めて口にしたからでもあるが、実は日本国内のメディア関係者の間での衝撃は一般の人より大きかったようだ。 電通の五輪ビジネスの大物が顔出しの波紋 高橋氏は世間ではほとんど知名度がないが、五輪ビジネス界での「影の実力者」。略歴の詳細はWikipediaに譲るが、サッカーのトヨタカップや日韓W杯などを成功させた伝説の大物プロモーターで、電通のオリンピックビジネスを牽引。同社の重役を歴任した。JOCの竹田恒和前会長（昨年6月退
