サマリー：女性のリーダーシップを開発するために、企業はさまざまな取り組みを実施している。しかし、マネジャーやリーダーが能力開発に対して真の責任を果たさなければ、それらの取り組みは裏目に出るおそれがある。すなわち...　もっと見る、参加する女性に欠陥がある、あるいは能力がないために能力開発に参加させている、と思われてしまうのだ。企業は社員がみずからを評価し、改善する機会として女性のリーダーシップ開発プログラムを活用しなければならない。　閉じる 女性のリーダーシップ開発に潜む課題 そのメールが筆者（クリステンセン）に届いたのは、アカデミックな医学の分野に入って5年目の時だった。女性リーダーシップ開発プログラムの案内で、転送してきたシニアリーダーの男性からはこのような言葉が添えられていた。「あなたはこれに申し込むべきです」 戸惑いと憤りが入り混じる中、「またか」と声を上げてしまった。筆者はその時

ガートナージャパンの亦賀忠明氏（ディスティングイッシュト　バイスプレジデント、アナリスト）は、「日本は、“江戸時代的な状況”から新たな“産業革命的な時代”へと向かいつつある。その変化に対応するにはテクノロジー人材、特に『クリエーター的エンジニア』が不可欠になる」と述べている。ここでいうクリエーター的エンジニアとは「ないものを創造するエンジニア」のことで、決められたことを決められた通りにこなす、といった“作業者的エンジニア”の対極に当たる。 ガートナージャパンは「時代の変化にいち早く対応している企業はITを駆使できる企業に進化しており、自社のITに関わる担当者やエンジニアをクリエーター的エンジニアに位置付けている」と指摘。2026年までに日本企業の60％以上がIT関連部門で働く人々をクリエーター的エンジニアとして再定義し、「『人を大事にし、人を元気にし、人に活躍いただく』ような組織に変わる」

任せることが苦手で口を出してしまう ほかの作業に集中していても、別の仕事の細かい指示を矢継ぎ早に飛ばしてくる。「さっき頼んだ仕事はやった？」「午後の打ち合わせの準備はしてる？」と、しょっちゅう確認してくる。「そんなことまで！」と思うほど細かい手順まで指示してきて、その通りにやらせないと気が済まない。電話のかけ方やメールの文面など、細かいことまで口出ししてくる……。 こうした過干渉な上司に悩む部下は、どの会社にもいます。 過干渉な上司は、部下に対してとても細かいことまで管理しようとし、「任せる」ことが苦手です。こうしたやり方は、マイクロマネジメントとも呼ばれます。 おせっかいタイプと人が信じられないタイプ 過干渉の上司には、大きく2つのタイプの人がいます。 一つは「自分の考えは常に正しい」と思っているタイプです。基本的には、よかれと思って、おせっかいな言動をする人です。相手に迷惑をかけている

サマリー：リモートワークは、第2次世界大戦以降に起きた、働き方に関する最も大きな変化の一つだ。ところが、経営者と従業員の意識に大きな違いがあるため、その恩恵を十分に享受できていない。たとえば、両者の間には、生産...　もっと見る性に関する定義や、出社しないことによる懲戒処分への考え方に相違がある。こうした見解の違いを乗り越え、リモートワークの恩恵を最大限に享受するには、どのような措置が必要だろうか。　閉じる リモートワークの恩恵を 十分に享受できない理由 リモートワークは、第2次世界大戦以降に起きた、働き方に関する最も大きな変化の一つだ。ところが、経営者と従業員の意識に大きな違いがあるため、その恩恵を十分に享受できていない。 昨年（2022年）ツイッターを買収したイーロン・マスクがよい例だろう。マスクは2022年11月、全従業員に出社勤務を命じたが、離職者が急増するおそれがあるとわかると、

サマリー：優れたリーダーは、感情をコントロールしながら仕事をすることで、組織にポジティブな影響をもたらしてきた。しかし、これまでリーダーの感情労働は見過ごされ、注目されてこなかった。しかしこれを放置し続ければ、...　もっと見る彼らが燃え尽き症候群や心身の不調に見舞われる可能性もある。本稿では、感情労働による負担からリーダーを守るために組織ができるサポートを紹介する。　閉じる リーダーの感情労働は見過ごされてきた 優れたリーダーは、昔から感情をコントロールしながら仕事をしてきた。部下が挫折したり落胆したりしている時は、楽観的な見方や自信を示す。たとえ会社の戦略的な方向性に懐疑的であっても、そのような感情をみじんも見せず、会社の旗の下に社員を結束させる。 リーダーは感情労働によって自分の感情や表情をコントロールし、自分のポジションに期待される役割を果たすわけだが、その負担はとても大きい。常に

あらゆる産業でDXが進められる中、物流業界においては「進んでいる」とは言い難い。その要因の1つは、物流DXが関係企業にとって痛みを伴うからだ。さらに物流業界は、ITやデジタルに慣れ親しんでいない人が多い。このため、単なるデジタライゼーションを物流DXと偽称し、物流企業に取り入ろうとするベンダーが見受けられる。こういった不埒なベンダーの存在は、むしろ物流企業の競争力を低下させかねない。日本のインフラを維持させるためにも、今こそ物流DXについて見直すべきだろう。今回は物流業界の実情を解説しつつ、物流DXのあり方について考える。

これまでの仕事には、男性に関連づけられる典型的な特徴や行動が報われ、それが標準的な慣習と見なされる「男性的デフォルト」が蔓延していた。しかし、パンデミックによる働き方の変化により、ジェンダーバイアスに則った働き方は最善ではないことが判明している。筆者らは、いまこそリーダーは組織の男性的デフォルトを見直し、あらゆるジェンダーを受け入れる組織文化の構築に着手すべきと説く。本稿ではリーダーが組織の状況を把握する方法、改善の手法、改善実施時の課題について解説する。 仕事が男性的なものではなくなった この2年あまり、新型コロナウイルス感染症のパンデミックが私たちの働き方を変えた。勤務時間はよりフレキシブルになり、ズームを活用することで互いの仕事を中断することも減った。子どもやペットが画面の後ろに登場し、同僚は「本棚の写真立てはあなたの祖父母ですか」などと個人的な質問をするようになり、仕事帰りに同僚と

また「ジャニーズ帝国」に激震が走っている。 まず、「辣腕（らつわん）」として業界内でも評価が高く、2019年7月に亡くなったジャニー喜多川前社長の後継者と目されていた滝沢秀明副社長が電撃退社した。理由は明かされていないが、週刊誌などでは、創業一族である藤島ジュリー景子社長との確執があったのではないかという憶測が流れている。 その衝撃も冷めやらぬ11月4日、今度は人気グループ「King & Prince」のメンバー3人がグループの脱退と事務所を退所すると発表した。岸優太さん、平野紫耀さんの説明からは、「海外進出」への強いこだわりと、それが実現できていない現状への憤りが述べられている。一足先に退所して、アーティスト活動をしている元メンバーの岩橋玄樹さんも現在、英語を勉強しており、海外進出に強い意欲を見せている。 海外進出と言えば、3月にアイドルグループ「Travis Japan」が、ジャニーズ

定年退職と言えば60歳というイメージが一般的かと思います。厚生労働省が発表した「就労条件総合調査（平成29年度）」によると一律に定年制を定めている企業のうち、60歳としている企業が最多（79.3％）でした。次が65歳（16.4％）となっています。また、定年年齢は小規模な会社ほど高いという特徴がみられます。 定年の年齢については「高年齢者等の雇用の安定等に関する法律（以下、高年齢者雇用安定法）」で制限がかけられています。 第八条　事業主がその雇用する労働者の定年の定めをする場合には、当該定年は、六十歳を下回ることができない。（但し書き以下を省略） よって、55歳などに定年を定めることは認められません。さらに、「高年齢者雇用確保措置」として企業は労働者が希望する場合、以下のいずれかの方法で65歳まで働ける環境を整えなければなりません。 （1）定年の引上げ （2）継続雇用制度 （3）定年の定めの

ビジネスを取り巻く環境が激しく変化し続ける中、企業が競争力を維持するには「資本対応力」を身につける必要がある。すなわち、価値の低い用途から価値の高い用途へと素早く資本を移動し、その配分を大幅に変える能力だ。そのためには、キャピタルアクティビズムの実践が欠かせないと、筆者らは主張する。これは、最も生産性の高いアクティビスト投資家やプライベートエクイティファームの行動を、社内の資金やリソースのマネジメントに応用することを指す。本稿では、リーダーがキャピタルアクティビズムを実践するための3つの戦略を論じる。 常に変化する環境下で、競争力を維持する ほとんどの企業では、自社の事業分野やイニシアティブに対する資金レベルが、毎年のように大きく変化することはない。とはいえ、ビジネス環境は常に変化している。企業は現在、差し迫った収益の減少やディスラプティブな競争相手、顧客や消費者行動の根本的変化に直面して

リーダーの仕事は多岐にわたるが、社会的な問題や悲劇が起きた時、従業員が抱える感情の問題に対処することもまた、重要な役割である。感情の問題は繊細であり、即効性のある対応策が見つかるとは限らない中で、従業員をサポートするには、職場における「儀式」が欠かせないと筆者は主張する。本稿では、従業員が集まって悲しみに向き合う「タイム・トゥ・コネクト」の実践例を紐解きながら、儀式が従業員の心理的安全性と目的意識​、ひいてはパフォーマンスをも向上させる仕組みを解説する。 個人やチーム、企業の収益に与える影響 リーダーは多大なプレッシャーにさらされている。社会的な問題に対処し、積極的なDEI（ダイバーシティ〈多様性〉、エクイティ〈公平性〉、インクルージョン〈包摂〉）戦略を維持し、さらには従業員が同僚とのつながりや自社のミッションとの一体感を常に感じられるようサポートしなくてはならない。 しかも、従業員は自身

社長が連れてきた「すごい人」は役立たず!?　DXを失敗に導く7つの要素：成功するには？（1/5 ページ） レノン株式会社 代表取締役 CEO WEB3.0専門のコンサル会社 マーヴェリック株式会社 COO（Chief Operating Officer） 著書に「小売業DX成功と失敗」（同文館出版）などがある。 グローバル総合コンサルファームであるKPMGコンサルティングにて小売企業を担当するセクターのディレクターとして大手小売企業の制度改革、マーケティングシステム構築などDX領域のコンサルティングを多数経験。世界三大戦略コンサルファームとも言われている、ベイン・アンド・カンパニーにおいて2020年より小売業・消費財メーカー担当メンバーとして大手小売企業の戦略構築支援及びコロナ後の市場総括を手掛ける。2021年より上場会社インサイト（広告業）のCMO（Chief Marketing Off

バブルはもう終わり？　SaaSスタートアップがいま知りたい資金調達の基礎知識　新局面の戦い方は（1/2 ページ） 拡大が続くSaaS市場。業績を伸ばすスタートアップも複数生まれ、数十億から百数十億規模の資金調達に成功する企業も続々と出てきている。一方、資金調達などSaaSスタートアップの“お金まわり”を巡っては、ここ1～2年である変化が起こっているという。 「1～2年前はSaaSがもてはやされていたが、雰囲気が一巡した。すでにSaaSだけで熱量が高まる感じではなくなってきている。簡単にいえばバブルみたいな状況だったが、今は投資家も冷静に判断しており、選別が進んできている」──過去に外資系の投資銀行に勤め、現在はアプリ開発プラットフォームを提供するヤプリでCFOを務める角田耕一さんは、SaaS企業の資金調達を巡る動向についてこう話す。 とはいえ、サブスクリプションでのサービス提供が当たり前に

今や、日本中の企業がデジタルトランスフォーメーションに取り組んでいる、意識を向けていると言って過言ではないように思えます。日々、「新規事業の創出」あるいは「デジタル人材教育」といった話題に遭遇します。実際、企業のDX支援に携わっていると、新たな知識スキルを身に付け、それを活用しようと組織全体で躍起となっている雰囲気があります。 獲得するべきものは多岐にわたります。AI、IOT、データの利活用といった技術に関して、あるいはプロダクトマネジメントやデザイン思考、アジャイル開発といったプロセスや概念も含め、学ぶべきことが山積しているようです。もちろん、いきなり新たな知識を実践レベルで使いこなすことは困難です。にわか仕込み、聞きかじりの知識で仕事にあたるという様子もよくある光景です。 知識を使っているつもりで逆に知識に使われているだけなのではないか、そんな残念なDXも少なくありません。取ってつける

「以前の私のような人間がターゲットだと思っています。名古屋出身なのに、ういろをほとんど食べたことがなく、どんなものなのかもよく分かってない人。そういう方々たちに『おいしいね』と言わせたい」 こう意気込むのは、名古屋市に本社を構える大須ういろの村山英里副社長。現在社長を務める村山賢祐氏の妻でもある。 かつては東京の友人に「ういろを買ってきて」と頼まれても、「味噌（みそ）煮込みうどんのほうがいいんじゃない？」と勧めていた。いざ購入することになっても、どこの店のものを選んだのか覚えていないほど、ういろに対して興味がなかった。 それが今ではういろを多くの人に届けたいと躍起になっているから人生は面白い。 「地元にとっては、お土産としては有名だよね、でもあまり食べたことないよねというお菓子なんです。それが売れるとは思えません。だから大須ういろをお土産物屋ではなく、きちんとした和菓子屋に戻したい。そうす

オペレーション効率の追求が企業成長に直結した時代は、チーフ・オペレーティング・オフィサー(COO）の能力が組織の成功を左右した。しかし、不確実性がますます高まり、業務の効率化だけで持続的成長を実現することはできない。いま求められているのは、社会の要求に応える製品・サービスを提供し続けるために、プロジェクトを適切に管理し、着実に推進する能力である。本稿では、その責務を担うチーフ・プロジェクト・オフィサー（CPO）に焦点を当て、CPOが組織で果たすべき役割や、自社でCPOを採用する際の留意点などを解説する。 オペレーションの自動化が大幅に進み、変革のイニシアチブやプロジェクトワークが増えるにつれ、経営陣の中で新たな役割が台頭しつつある。組織の継続的な変革と重要な戦略的イニシアチブを指揮し、それを成功に導く責任を、一人の経営幹部に集約する流れが始まっているのだ。 ・2022年1月、ケイティ・マレ

ずばり、今回のIT職場あるあるは、IT部門やITベンダーのみならず、むしろ人事部門の責任者や担当者に読んでほしい／読ませてほしい。 「DXを経営トップや役員から丸投げされたあげく、開き直られる」 「現場からは非難ごうごう。四面楚歌（そか）。誰も協力してくれない」 「そもそも役員や社員のITリテラシーが低すぎて、そのお守りが大変だ」 いずれもDXや組織変革を、会社から丸投げされたIT部門や変革推進組織の責任者・担当者の悲痛な叫び声である。筆者はこの手の相談を連日のように、大企業病のドクターであるかのように受けている。 断言する。DXはIT部門だけに丸投げして解決するものではない。とりわけ人事部門との連携、および人事部門の変革が肝である（もちろん、経営陣の変わる覚悟、変える覚悟が必須なのは言うまでもない）。 強い言い方をすれば、「ヘタレな人事部門」がDXや組織変革を前途多難にする。今回、ITの

みなさんこんにちは。@ryuzeeです。 2022年3月16日に「チームトポロジーを成功させる実践方法の探求」というイベントで登壇した際の資料を公開します。 セッション内容は、書籍の内容をかいつまんでまとめたものになっており、とりあえずチーム内や社内でチームトポロジーの概要をさくっと押さえるのに使える資料になっていると思います。 スライドを見て興味を持った場合は、是非書籍をご覧ください。紙とKindle版の双方が発売されています。 チームトポロジー 価値あるソフトウェアをすばやく届ける適応型組織設計著者／訳者：マシュー・スケルトン、 マニュエル・パイス、 原田 騎郎、 永瀬 美穂、 吉羽 龍太郎出版社：日本能率協会マネジメントセンター発売日：2021-12-01単行本：280ページISBN-13：9784820729631ASIN：4820729632

連載：Q＆A　総務・人事の相談所 総務や人事の現場で起こる疑問を、Q＆A形式で回答します。回答を見るには、会員登録が必要です。著者は新経営サービス 人事戦略研究所の森中謙介氏。 Q：　当社は、社員数20人程度の製造業です。最近では、小規模の企業でも人事評価制度を導入して上手く経営に生かしている例が増えてきていると聞き、当社でも取り入れていこうかと考えています。ただ、幹部の中には20人程度の規模なのだから経営者の目も行き届くし、細かい評価制度は不要ではないかという声もあります。小企業でも評価制度を活用するメリットはあるのでしょうか？ メリットはあるが、一歩間違えば「社員の不満」につながることも 関連記事 「営業配属だけはイヤだ」　新卒は、なぜ営業職にアレルギーを持つのか？ 「企業の人材不足」に関する調査によると、「営業職」の人員不足が最も高いことが分かった。「営業はキツい」「新規営業をやって

人材育成サービスを提供するラーニングエージェンシー（東京都千代田区）は、2022年入社の新入社員を対象に「新入社員意識調査」を行った。 その結果、新入社員の時点で「リーダー志向を持っていない、決めていない」という人の割合が、過去最高の44.2％であることが分かった。