日米韓共同訓練で韓国の国論は真っ二つに… 迷走の本質は「恐中病」（全文） | デイリー新潮
韓国が「親日か従北か」で迷走する。日米との3カ国共同軍事訓練を左派が「日本の再侵略を誘う」と批判。すると保守は「北朝鮮の核ミサイル開発を座視するのか」と反撃した。韓国観察者の鈴置高史氏は「反日騒ぎの本質は中国への恐怖感」と見切る。 豹変した尹錫悦 鈴置：9月30日、日米韓は日本海で3カ国の共同訓練を実施しました。米空母「ロナルド・レーガン」も参加する大規模な訓練で、北朝鮮の潜水艦を捕捉・撃滅するのが目的です。 尹錫悦（ユン・ソンニョル）政権は変節したのです。この政権は発足前の3月31日に「日米韓の共同訓練は行わない」と表明していました。 中国の顔色を見てのことです。前の文在寅（ムン・ジェイン）政権が、いわゆる「3NO」の一環として「韓米日の軍事協力が3国間の軍事同盟に発展することはない」と中国に約束していた。それに金縛りになっていたのです（「『米国回帰』を掲げながら『従中』を続ける尹錫悦
ヘンリー＆メーガン夫妻の今後に暗雲 女王追悼ムードで暴露本、映画の内容に影響が（全文） | デイリー新潮
没後25年の節目にあたる今年、ダイアナ元妃を主人公にした映画が上映されるなど彼女をしのぶ人々は後を絶たない。自らの意思で王室を離れた悲劇の元妃。その息子、ヘンリー王子もまた同じ道を歩みつつあるが、その前途は多難で……。 ＊＊＊ 【写真を見る】メーガンから“逆襲”される可能性がある「カミラ王妃」 エリザベス女王の崩御でイギリス全土が喪に服する中、完全に当てが外れたのが、英王室批判の急先鋒だったヘンリー王子とメーガン妃の夫妻だという。 なにせ二人は、暴露本とも揶揄される回顧録の出版と、ネットフリックスでの配信が予定されているドキュメンタリー映画の制作に向け、総額で200億円ともいわれる多額の報酬を得て動いていた。 肝心の中身は、チャールズ国王夫妻とウイリアム皇太子夫妻に対する批判が中心。特にダイアナ元妃に心痛を与えたカミラ王妃が、「立ち直れないほどのダメージ」を受けるとされる。 「称号問題」に
安倍元首相は「国賊」なのか 村上誠一郎発言を巡る報道で透けて見える朝日新聞の本音（全文） | デイリー新潮
朝日新聞が“言論封じ”などと言えた義理か──こんな声が自民党から出ているという。不評を買っているのは、10月13日の朝刊に掲載された「自民、役職1年停止処分 安倍氏を『国賊』、村上元行革相 『言論封じ』懸念の声も」の記事だ。 ＊＊＊ 【写真】「国賊」呼ばわりされた故・安倍元首相 若かりし頃、昭恵さんとの結婚式で。当時32歳 時事通信は9月20日、「安倍氏国葬を欠席へ＝自民・村上氏」の記事を配信。自民党の村上誠一郎・元行革相（70）が、安倍晋三・元首相（1955～2022）を「国賊」と批判したことを伝えた。該当部分を引用する。 《安倍氏の政権運営が「財政、金融、外交をぼろぼろにし、官僚機構まで壊した。国賊だ」と批判した。党本部で記者団の質問に答えた》 記事には《記者団の質問に答えた》とあるが、この発言を20日に報じたのは時事通信だけだった。翌21日になっても多くの新聞社は、村上氏の「国賊」発
鳩山由紀夫元首相「ウクライナの努力が足りない」橋下徹氏「一般市民は逃げよ」に欠けている視点（全文） | デイリー新潮
「週刊新潮」の発売前日に速報が届く！ メールマガジン登録 デイリー新潮とは？ 広告掲載について お問い合わせ 著作権・リンクについて ご購入について 免責事項 プライバシーポリシー データポリシー 運営：株式会社新潮社 Copyright © SHINCHOSHA All Rights Reserved. すべての画像・データについて無断転用・無断転載を禁じます。
「契約の自由」を侵害するNHKの「割増金徴収」 次はネットでも受信料？（全文） | デイリー新潮
受信料不払い者には「割増金」を請求できる改正放送法が国会で可決されてしまった。各国の公共放送が受信料撤廃の傾向にある中、日本だけ懲罰強化というおかしさ。そこには、放送ではないネット配信にも受信料を課そうとするNHKの思惑すら透けて見えるのだ。【有馬哲夫/早稲田大学教授】 ＊＊＊ 【写真3枚】ネット配信にも意欲を燃やす前田晃伸NHK会長 6月3日、なんの前触れもなしに、放送法の改正法案が国会で通ってしまった。その中で問題なのはNHK受信料に関わるものだ。その中身は、（1）NHKが受信料を強制的に徴収してきたことによって貯め込んだ剰余金を原資として今後受信料を値下げしていく。（2）正当な理由もなく受信契約を結ばない世帯にNHKが割り増しした料金を要求することを可能にする。 どんな議論があったのかわからないまま出されたこともだが、このように（1）と（2）と抱き合わせで出されたことも大いに問題だ。
「岸田首相」肝いりの「電気料金抑制策」は絵に描いたモチか？ “補助金”バラ撒きでは「値下げ」が難しい理由（全文） | デイリー新潮
岸田政権の命運を左右する「総合経済対策」の策定が急ピッチで進められている。「物価高や円安への対応」「賃上げ」などの柱が並ぶなか、“最大の目玉”とされるのが高騰する電気料金を抑制する激変緩和制度の創設だ。しかし漏れ伝わってくる内容からは、その実効性に早くも不安の声が上がり始めている。 ＊＊＊ 【写真】「値上がり分を半減させる」と宣言した萩生田政調会長と料金高騰に喘ぐ庶民 10月12日、岸田文雄首相は電力会社の社長らと意見交換し、「前例のない、思い切った負担緩和策を行いたい」と大見得を切った。10月初めには萩生田光一政調会長も「家庭では（電気料金が）2割上がっており、少なくともこの半分くらいに戻す必要がある」と述べ、政府が一丸となって“電気料金の値下げ”へ取り組む姿勢をアピールした。 9月の東京電力管内の標準世帯における家庭用電気料金は1年前に比べて2000円以上高い9126円。萩生田氏の言葉
国葬騒動で復活した「反アベ」 なぜ国葬批判に戦争、原発を持ち出した？（中川淳一郎）（全文） | デイリー新潮
毎日新聞は9月18日、岸田内閣の支持率が29％になったと発表。7月発表の52％から大幅下落です。普段は「検討使」の岸田氏が、安倍晋三元首相の国葬を珍しく「決断」したため下落するという皮肉でした。 速報「山崎製パン」約10年で4人の死者が… 大手スポンサーにメディアは忖度、取材に笑いながら「調査いつ終わるかも分かっていません」 速報上皇陛下の姉君・池田厚子さん（93）と「ジューC」カバヤ代表が “異例”の養子縁組をしていた 40歳差「親子」になった理由とは 岸田氏の支持率が高かった理由は、メディアが叩きようがなかったから。安倍氏については左派のメディア・論客・活動家が「奴は極悪人」認定をし、「アベ政治を許さない」とやり続けた。 「憲法9条を改正し、日本を戦争ができる国にする独裁者」との設定を元に安保法制を「戦争法案」と呼び、共謀罪は「居酒屋で上司を殴る相談をすると逮捕される密告社会を作る」と
中国や韓国に都合の悪い事実を強引に批判する人たち ストローマン論法はやめよう（2）（全文） | デイリー新潮
「有馬は歴史修正主義者なので、同じ歴史修正主義者の安倍を支持している」ということのようです。これは、論理のすり替えというよりは、論理の飛躍と言うべきでしょう。ちなみに、私は、安倍元首相が、国会の議席の3分の2を得ていながら、8年間もの長きに亘った首相在職期間に憲法改正に踏み込まなかったことを非常に残念に思っています。 さて、こういう批判者たちは、私が著書（『歴史問題の正解』）で指摘した南京事件についての次のような記述も当然気に入りません。 「GHQは原爆死没者の数にあわせて南京事件の犠牲者の数を増やした。事実、占領軍が日本国民に当初行っていたプロパガンダでは、〈南京の暴行〉の〈被害者〉を2万人としていたのを極東国際軍事裁判では〈死者〉20万人とした。これはGHQのプロパガンダ指示書に〈広島と長崎への原爆投下を残虐行為だと考えている日本人の感情に対抗処置をとらなければならない〉とあり、それを
宇多田ヒカルさんも悩ませた“ストローマン論法”とは――ストローマン論法はやめよう（1）（全文） | デイリー新潮
ストローマン論法とは簡単に言うと「相手の意見を歪曲して、その歪曲した意見に基づいて論破する」ことです。ストローマンとは藁人形、かかしのことです。倒しやすい相手の比喩のようです。 もともと、新聞、テレビ、雑誌などのオールドメディアでも、政権批判する時などにこの論法は見られました。それがネットメディアの時代になって比較にならないほど増えました。一般の方が情報発信するようになったので当然です。 ネットメディアでは、長さの制限があり、短く、しかし、インパクトのある切り返しをしなければならないので、この「汚い手」が常套手段となったのもうなずけます。しかも、匿名性が今のところ担保されているので、この「汚い手」を使っても、それをしたのが誰か特定するのが難しいということも、心理的ハードルを下げています。 と言ってもまだしっくりこない人のためにわかりやすい例をあげましょう。 Aさん「BLM（Black Li
ロシアのウクライナ全土攻撃は「あまりにお粗末」…ミサイルの精度が悪すぎて「ウクライナ大本営発表」にも真実味（全文） | デイリー新潮
「あれ？ あまり命中していない……？」──こんな違和感を覚えた人は、相当な数に上ったようだ。10月8日、ロシアとウクライナ南部のクリミア半島を結ぶ「クリミア大橋」が爆破された。ウラジミール・プーチン大統領（70）は「ウクライナによるテロ」と決めつけ、報復として“無差別”ミサイル攻撃を行った。 ＊＊＊ 【写真11枚】プーチンの長女・マリアの“訪日旅行写真” 東京ディズニーランド満喫後の姿を捉えた！ ロシア軍による民間人を狙った非道な攻撃は、世界中のメディアが強い非難とともに報じた。日本の場合なら、 ◆ロシア報復 16都市に“ミサイル83発” 被害多い朝狙い…在住日本人「家近くに2発」（テレ朝news：10月11日） ◆ウクライナ全土攻撃、死者23人 ロシア連日「報復」に非難強まる（時事通信：同） ──という具合だ。 無辜の市民に死傷者が出ている。Twitterでもロシアを非難する投稿が多数を
「GHQ」キーマンの昭和天皇“免責工作”【新資料発掘】（全文） | デイリー新潮
日本が終戦を迎えてから今年で77年――。その後に開かれた「東京裁判」を巡って、巷間マッカーサーは天皇と会談した折、その高潔な人格に感銘を受け免責の決断をしたといわれる。だが、この会談をセットした人物の思惑はあまり知られていない。彼は心理戦の指揮を執っていたプロパガンダのプロだった。その狙いとは何だったのか。【有馬哲夫／早稲田大学教授】※「週刊新潮」2020年8月27日号掲載 【写真】映画にもなった「心理戦のプロ」の深謀 昭和天皇は、極東国際軍事裁判（東京裁判）で裁かれなかった。オーストラリアなどが裁判にかけるよう強く主張したが、容疑者とすらならなかった。 天皇を裁かないことに決めた2人の重要人物、ボナー・フェラーズ准将とダグラス・マッカーサー連合国軍総司令官は、天皇に戦争責任があるかどうかなど、ほとんど問題にしていなかった。とくに、天皇とマッカーサーのあの歴史的会見をセットしたフェラーズは
終戦後もアメリカは原爆を落とそうとしていた【公文書発掘】 （全文） | デイリー新潮
いまから77年前に落とされた2発の原爆が、日本の「終戦」を決定づけたことは間違いない。だが、アメリカにとって、日本への原爆投下は一つの通過点に過ぎなかった。トルーマン大統領は広島と長崎の被害状況を詳しく調べ、その威力を細部に至るまで把握、次に投下すべき66都市を選び出した。それはモスクワ、レニングラードなど台頭著しいソ連の都市だった。【有馬哲夫／早稲田大学教授】※「週刊新潮」2019年8月15日・22日号掲載 【写真】広島・長崎への原爆投下は「終わり」ではなかった 1945年8月6日、広島に原爆が投下された。その3日後の8月9日には長崎の上で2発目の原爆が炸裂した。私たち日本人は、これらの原爆投下を「終わり」と感じている。この残虐な兵器が使われたあとで日本が降伏し、戦争が終わったのでそう感じている。しかし、世界的視野から見ると、これはむしろ「始まり」だった。つまり、現在に至る核兵器の拡散の
飯塚繁雄さん 金賢姫とも面会 北朝鮮に拉致された妹の帰国を待ち続けた43年間【2021年墓碑銘】（全文） | デイリー新潮
北朝鮮に加担したとの報道も 田口八重子さんが子供2人を残して姿を消したのは、1978年、22歳のときだった。2007年、兄・飯塚繁雄さんは拉致被害者の「家族会」代表を横田滋さんから引き継ぎ、率先して街頭にも立っていたという。長い間、妹の帰国を待ち望んでいたが、結局、対面がかなうことはなかった。 ＊＊＊ 【写真】2021年に亡くなった著名人を偲ぶ なかにし礼、李麗仙、酒井政利、すぎやまこういち、中村吉右衛門…【追悼写真集】 ごく普通の日常を送っていた人たちが身内を北朝鮮に拉致されたことで人生が激変してしまう。「北朝鮮による拉致被害者家族連絡会」（家族会）の前代表、飯塚繁雄さんもそのひとりだ。 1978年、妹の田口八重子さんは、東京・池袋の飲食店に勤めながら2歳の長女と1歳の長男をひとりで育てていたが、保育施設に子供たちを残して突然消えた。当時22歳。 行方は知れず、残された長女を飯塚さんの別
長渕剛の「土地を外国人に売らないで」発言の背景にある「北海道の中国化」（全文） | デイリー新潮
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「早期解散論」が取り沙汰されるも岸田首相は「聞く」だけで身動き取れず（全文） | デイリー新潮
リフレッシュ解散説 10月3日から秋の臨時国会がスタートし、予算委員会で旧統一教会との関わり合いや国民の反対の声が大きかった国葬について野党からの追及が激化する見込みだ。相前後して、岸田文雄首相が解散に踏み切る可能性も取り沙汰されたが、その可能性は限りなくゼロに近いという。その理由とは？ 【写真】「岸田文雄」を青山の料理屋に呼びつけた「古賀誠」長男とロールスロイス 「内閣支持率が継続して下がり、永田町では“重鎮たちが解散の可能性に言及し始めた”との話が拡散され始めました。旧統一教会や国葬の件で国民への説明が足りない局面があり、改めて人心一新をしたいという“リフレッシュ解散”説ですね」 と、政治部デスク。 「内閣支持率は30％を切るという世論調査もありますが、自民党の政党支持率は野党を圧倒している。ここで改めてリフレッシュを訴えれば起死回生の一手になる、逆にこのまま決断をためらっていると追い
岸田首相が長男を秘書官起用で“4代世襲”が決定 識者は「箔付け人事。最悪のタイミング」と分析（全文） | デイリー新潮
毎日新聞（電子版）は10月3日、「岸田文雄氏長男が首相秘書官に 『人事活性化と連携強化のため』」の記事を配信した。“縁故採用”の理由を《人事活性化》と説明したことで、有権者の不評を買っているようだ。 ＊＊＊ 【ちょっと見てられない画像、11枚】ご自慢の「4代目」とインスタライブでハシャぐ岸田夫妻。「初デートはどこ？」との質問に答えて、フリップで回答（岸田総理のInstagramより） あっという間に“渦中の人”となったのは、政務担当の首相秘書官に就任した岸田文雄首相（65）の長男・翔太郎氏（31）だ。担当記者が言う。 「翔太郎さんは広島市の私立・修道高校から慶応大学法学部に進学。卒業後は三井物産に入社し、2020年3月に岸田事務所へ入所しました。公設秘書として父親の外遊に同行するなどしています。ちなみに、毎日新聞の記事はYAHOO!ニュースにも転載され、10月4日現在、1万2000を超える
「地下鉄サリン事件」から26年、教祖「麻原彰晃」が演出したハルマゲドン（全文） | デイリー新潮
400人以上の逮捕者 平成7（1995）年のGWは、連日のようにオウム真理教の逮捕者が相次いだ。3月の山梨県上九一色村・教団施設の強制捜査を皮切りに、全国25カ所、その数は400人以上に及んだのである。それから24年後の2019年、平成最後となったその夏に、麻原彰晃以下、幹部13名には死刑が執行されることになる。 （週刊新潮別冊「さよなら平成」2019年1月25日発行より再掲） ＊＊＊ 速報「山崎製パン」約10年で4人の死者が… 大手スポンサーにメディアは忖度、取材に笑いながら「調査いつ終わるかも分かっていません」 速報上皇陛下の姉君・池田厚子さん（93）と「ジューC」カバヤ代表が “異例”の養子縁組をしていた 40歳差「親子」になった理由とは 平成の日常からは縁遠いはずだった「テロ」を、一気に身近へと引き寄せてしまったオウム真理教。平成2年2月の衆院選では、首魁・麻原彰晃（34=当時）自
竹下登大蔵大臣に5億円？ 封印された平和相銀「金屏風事件」の真相（全文） | デイリー新潮
いまや国際社会のなかでも“ひとり負け”の感が否めない日本経済だが、わずか30年前には未曾有のバブル景気に列島が沸き立っていた。当時、日本の地価の総額はアメリカ全体の4倍ともいわれ、土地・株・カネが飛び交う狂乱のなか、得体の知れないバブル紳士が跳梁跋扈（ちょうりょうばっこ）し、数多のスキャンダルが世の中を賑わせた。令和の世とは何もかもがケタ違いな、バブル期を象徴する人々が関わった“事件”を振り返ってみたい。 ＊＊＊ 1980年代には、政・財・官が複雑にからむ大事件が数多く起きた。後の事件に関連する人物も複数登場し、道具立ての珍奇さ、不可解さという点で際立っているのが「金屏風（きんびょうぶ）事件」である。（本記事は「週刊新潮 別冊〈昭和とバブルの影法師〉2017年8月30日号」に掲載された内容を転載したものです） 【写真】事件の「鍵」となった金屏風 京都・時代祭の華麗な行列を蒔絵（まきえ）で描
「自ら鉄斧を振って仏像を破壊」――宗教を弾圧して乱世を終わらせた「中国の織田信長」（全文） | デイリー新潮
「桶狭間」に匹敵する「高平の戦い」 後周の世宗は、954年、父帝の死を受けて34歳で即位した。しかし即位直後に、隣国の北漢が、契丹（キタイ）の大軍の支援を受けて侵攻してくる。実戦経験のない青年天子であれば、「勝ち目がない」という、馮道（ふうどう）をはじめ家臣たちの諫止を振り切って、世宗は自ら親征した。 世宗は諸軍をひきいて北上、高平（こうへい）で北漢軍と遭遇する。いまも山西省の同名の地に、後周軍は左・右・中央の3軍に分かれて布陣した。戦いが始まると、まもなく崩れたのは右軍である。指揮する騎兵隊長と歩兵隊長がともに遁走（とんそう）、兵は武器を捨てて敵軍に降伏した。 このままでは、敗色は濃厚である。形勢をみてとった世宗は、親衛隊を率いて自ら「矢石（しせき）を冒して」督戦（とくせん）した。 そこで「主上が危うい。われわれも命をかけなくてはならぬ」、「国家の安危はこの一挙にあり」 とさけび、陣頭に
ヘンリー王子の回顧録で「カミラvs.メーガン」勃発？ 王室のW不倫加担を暴露か（全文） | デイリー新潮
70年間の君主を喪って悲しみに暮れる英王室に、さらなる憂いが降りかかりつつある。かねて刊行が予定されていたヘンリー王子の「回顧録」が、まもなく世に出る運びだという。そこには、愛する母・ダイアナ元妃の思い出とともに、カミラ王妃に関する記述もあるとされ、メーガン妃を巻き込んだ“女の闘い”が再燃しかねない。 ＊＊＊ 【写真を見る】メーガンから“逆襲”される可能性がある「カミラ王妃」 英国在住ジャーナリストが言う。 「ヘンリー王子は昨年、米国に本社のある世界最大の出版社・ペンギンランダムハウス社と4冊におよぶ回顧録を出版する契約を結びました。印税とは別に、前金で2千万ドルを手にしたといわれています」 突然の死去を受け、加筆修正 同社は昨年6月、父子の絆を描いたメーガン妃の絵本『ザ・ベンチ』を刊行した“実績”があり、続く7月には、この回顧録について正式に発表していた。プレスリリースには、 〈生まれた
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