グーグルの最新AI「BERT」が誇る驚異の学習法、文章を次々と飲み込んで理解
文章読解の分野でもAI（人工知能）が人間の平均レベルを超え始めた。米グーグル（Google）の新AI技術「BERT」が壁を突き破り、検索や情報収集などの効率が飛躍的に高まる可能性が出てきた。BERTの驚異の仕組みを解説する。 米グーグル（Google）が2018年10月に発表した新しいAI技術「BERT」やその改良版によって、AIが文章読解の分野でも高い性能を発揮するようになった。驚くべきその仕組みを解説しよう。 「穴埋め問題」で学習 BERT以前の言語モデルは前にある単語から後ろに続く単語を予測したり、文章の中で近い距離にある単語同士の関係を把握したりするだけだった。それに対してBERTは文章中の遠い距離にある単語同士の関係を把握したり、文脈を基に文章の各所にあるべき単語を予測したりできるようになった。 遠い距離にある単語同士の関係も把握するので、言語モデルの規模は大きくなる。BERTに
沈むH.265、グーグル動画仕様AV1が主役へ アップル採用で加速か
動画の放送や配信の中核技術である映像符号化方式（動画コーデック）。国際機関で標準化された“正統”な現行規格が、主役から引きずり降ろされる異例の展開になっている。 米グーグル（Google）や米アップル（Apple）、米アマゾン・ドット・コム（Amazon.com）などが推す“異端”の新規格が、「事実上の標準（デファクトスタンダード）」として主役に立つ。世界で急伸する動画配信サービスで、米国勢の台頭を勢いづかせる。 新規格とは、米国の非営利団体アライアンス・フォー・オープン・メディア（AOM）が2018年に公開した「AOMedia Video 1（AV1）」である（図1）。グーグルやアップルなど多くの大手IT企業が参画する。 最大の特徴は、特許料を無料にする「ロイヤルティーフリー」を掲げることだ。映像関連事業を手掛ける費用を大きく削減できる。現行の標準規格である「H.265/HEVC（Hig
死ぬ気で学ぶ、AI開発のPFNがユニコーンになった理由
AI分野をリードしているのは米中の巨大IT企業だが、レースの勝敗はまだ決まっていない。注目すべき国内AIスタートアップがある。ニッポンAIは捨てたもんじゃない。 Learn or Die（死ぬ気で学べ）――。この行動指針に沿って、存在感を高めているAI（人工知能）ベンチャーがPreferred Networks（PFN）である。 PFNは、2019年2月時点で国内唯一のユニコーン企業（評価額10億ドル以上の非上場スタートアップ）。独自でAIチップを開発するなど、米グーグルや米マイクロソフトに真正面から挑んでいる。PFNはニッポンAIを代表する会社といっていい存在なのだ。 ニッポンAIの将来を占うためにも、PFNという企業の分析は外せない。PFNは「Learn or Die」という指針に沿って、どのようにAI技術の開発を進めているのだろうか。ロボットに組み込んで使うAI技術の開発プロジェクト
さらば「ウォーターフォール型」ベンダー、ユーザー企業の怒りが爆発寸前
顧客満足度調査はIT製品とサービスを提供するベンダーへの評価をユーザー企業の意思決定者に聞く企画だ。24回目の今回は、14部門で首位が代わる波乱の結果となった。「アジャイル型」経営のベンダーが高評価を得た一方、硬直的で変化を嫌う「ウォーターフォール型」のベンダーに不満と怒りを爆発させるユーザーの姿も浮き彫りになった。ユーザーは品質、コスト、ニーズの3点で不満を強めている。事業構造や収益モデルを転換したベンダーだけが競争を勝ち抜ける。ユーザーの「怒り」を解き明かし、製品・サービス改革の方策を探る。 「ベンダーは若手を育てているのか」「SEやコンサルタントの質が年々下がっていると感じる」。 調査で募った記入式の自由意見には、ベンダーの人材に対する質の低下を懸念する声が噴出した。背景としてユーザー企業が指摘するのが深刻化するIT業界の人手不足だ。 回答を寄せたある流通業のIT担当者は「人手不足か
3分でわかる シニアSE問題
シニアSEとは、主に50代以上のSE（システムエンジニア）のこと。シニアSEを巡っては、大きく2つの問題がある。1つはシニアSE当事者が抱える問題、もう1つはシニアSEを雇用する側の企業が抱える問題だ。
ソフト開発に学べ、法令処理の自動化サービス続々
契約書の作成から内容や規約のチェック、文書やデータの管理、さらに裁判そのものまで、これまで多くが紙ベースだった裁判に関わる作業のペーパーレス化が急ピッチで進んでいる。この特集では「裁判のペーパーレス化」の最前線を追う。 前回は相次ぎ生まれたリーガルベンチャーを取り上げた。今回はITを活用した新たなリーガルサービスの動きを見ていく。法令をデジタルデータとして扱い、異なる法令の関連性を機械的に分析したり法令案の作成を自動化したりする取り組みが既に始まっている。 法務担当者にとって、紙でのやり取りが必要だった様々な手続きを電子化して効率化できる。それだけにとどまらない。コンピュータによる法令の自動執行といったこれまでにない取り組みに発展する可能性も出てきた。 エンジニアの発想で法令を可視化 ソフトウエア開発に携わるエンジニアは複雑なソースコードやシステム設計図を分かりやすくために、可視化ツールを
できの悪いソースコードをAIで発見、富士通が不採算案件の抑制へ
富士通が人工知能（AI）などを活用し、システム開発プロセスの改革に本腰を入れ始めた。システム構築・運用支援のツール群を「KIWare（ケーアイウェア）」として体系化し、2017年11月に50件の開発プロジェクトに本格適用を開始した。時間を浪費しがちな開発業務をAIで効率化し、システムエンジニア（SE）が、開発業務の様々な作業や成果物の品質の向上に充てる時間を捻出する狙いである。 富士通がAIの活用に本腰を入れる背景には、開発プロジェクトの作業や成果物の品質の低さが課題になっていることがある。「品質を現場の人任せではなく、技術で底上げする。それによって品質が原因の不採算の案件を減らしたい」（富士通の粟津正輝サービステクノロジー本部 本部長代理 兼 先端技術統括部長 兼 SE変革推進室長代理）。 システム開発において、不採算案件につながる要因は様々だ。設計書の不備による手戻りが発生したり、ソー
富士通研、グラフ構造データを高精度に学習できる「Deep Tensor」を開発
富士通研究所は2016年10月20日、人やモノのつながりを表現する「グラフ構造」のデータを高精度に解析できる機械学習技術「Deep Tensor」を開発したと発表した。ディープラーニング（深層学習：多層のニューラルネットによる機械学習）を適用するのに最適なデータ表現を、人手を介さず機械学習で獲得させる。 この技術は、IoT機器では通信ログ解析、FinTechでは金融取引の解析、創薬では化学組成と活性の解析などに適用できるという。2017年度前半の実用化を目指す。 複数の要素の関係性を示すグラフ構造データは、一般にテンソル（多次元の配列）の形で表現できる。このデータをそのままニューラルネットワークに入力する場合、学習に大量のデータが必要になり、精度を高めにくい問題があった。このため従来は、特徴的なグラフ構造を人間の手で設定し、元のテンソル表現を別の表現に組み替えることで精度を高めていた。 富
Googleと韓国政府が地図データめぐり綱引き10年 国外持ち出し禁止は解けるか
Googleは6月4日、韓国の地図データを米国に持ち出せるようにしてほしいと、国土交通部傘下国土地理情報院に要望書を提出した。Googleは、詳細な地図データを使ってリアルタイム交通情報提供、ナビゲーションサービスを改善するとしている。 国土地理情報院は、国土交通部長官と関係機関長を集めて審議会を開き、Googleの申請日から60日以内に返事をしないといけない。Googleは2007年にも同じ申請をしたが、最終的に韓国側が断った。 海外旅行をする際の必需品となっているGoogle Mapsが、韓国でだけ使い物にならないことに対する不満も多い。何年も前から話題になっていたが、例えば外国人観光客が集まる明洞でGoogle Mapsの徒歩ナビを利用すると、目と鼻の先にある場所なのにバスに乗れと案内されたり、壁を貫通して前に進めと案内されたりする。
情報セキュリティスペシャリスト合格者は「情報処理安全確保支援士」試験免除へ
経済産業省産業構造審議会の下部組織である「試験ワーキンググループ」は2016年4月27日、2017年度から新たに実施されるサイバーセキュリティ人材の国家資格「情報処理安全確保支援士」の具体的な制度設計について、「中間取りまとめ」を発表した（図）。 支援士について、根拠法はすでに成立している（関連記事：改正サイバー法が成立、国家資格「情報処理安全確保支援士」を新設）。「中間取りまとめ」によって、制度の全体像も事実上固まった。制度を所管する経済産業省と、制度の実施主体となる情報処理推進機構（IPA）は今後、細部の規程策定や実施体制の整備を進める。 セスペ試験は廃止 「中間取りまとめ」によれば、「情報処理安全確保支援士試験」は、現行の情報処理技術者試験の区分である「情報セキュリティスペシャリスト試験（SC）」を引き継ぐ形で実施する。試験の内容は、現行のSCのものをベースとする。2017年春以降、
ANA、システム障害で日本ユニシスへの損害賠償検討
全日本空輸（ANA）は2016年3月31日、本誌の取材に対して3月22日に発生した国内旅客システムのシステム障害の件で、システムを納入した日本ユニシスへの損害賠償を検討していると明かした。日本ユニシスの広報は「正式に申し入れがあったわけではないのでコメントできない」とした。 ANA広報によれば今回のシステム障害で、3億6000万円の逸失収入が発生したという。3月22日はスイッチの故障によりデータベースサーバーが停止するシステム障害が発生、ANAだけで539便、約7万2100人の足に影響した（関連記事：ANAシステム障害の原因判明、シスコ製スイッチの「世界初のバグ」でDBサーバーがダウン）。 加えて、ANAのシステムを使う提携航空会社5社では、合計で欠航が38便、31分以上の遅延が142便発生。内訳は、AIRDOが欠航6便と遅延47便、アイベックスエアラインズが欠航9便と遅延21便、オリエン
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サーマル・ダイオード
一定の電流を流して電圧を測定することで，温度を計測できるトランジスタのこと。pn接合部の順方向の電圧降下が温度により変化する性質を利用して，温度を測定する。例えばLSIに実装すれば，LSIの温度が動作補償範囲内に収まっているかを確認する用途に使える。現在ではマイクロプロセサ，メモリ，FPGA，ASICと様々な半導体素子に内蔵されている。 温度センサ素子としてサーマル・ダイオードをLSIに集積する場合，微細化に伴って測定した温度の誤差が増すという欠点がある。製造ルールが65nmになると，この誤差の影響が無視できなくなる。ある技術者は「90nm世代では約6℃だった誤差が65nm世代では約13℃に広がるかもしれない」と語る。 微細化に伴い温度の誤差が増す理由の1つは，素子のバラつきの増大である。微細化が進んでトランジスタの層間膜厚や配線幅のバラつきなどが大きくなると，素子ごとの電圧降下の度合いに
「マスゴミ」と呼ばれ続けて：ITpro
ここ数年，筆者は友人たちの間で「マスゴミ」と呼ばれ続けている。 具体的にはこうだ。 筆者「最近，△×が流行ってるよね」 友人A「どうせお前らマスゴミの情報操作だろ」 筆者「…」 友人B「何か凶悪事件が起きるとすぐにネットやゲームのせいにする。これだからお前らマスゴミは」 筆者「…」 筆者と友人は敵対関係にはない。筆者が特別横柄な態度を取っているわけでもない。彼らはITの最前線で活躍しているということもあり，仕事絡みの情報収集も含めて，よく話すし，よく飲む。普段は普通の友人たちだ。ただ，彼らが抱くマスコミに対する不満につながりそうな話に差しかかると，いつもこうなる。 昨今，毎日新聞の英語版サイト「毎日デイリーニューズ」が低俗記事を掲載し続けていた問題が批判されている。こうしたマスコミの不祥事の際は仕方がない。同じマスコミの人間として，襟元を正すべきいい機会だ。心して耳を傾ける。 しかし，責任
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