レゲエ界に革命を起こしたリズム「スレンテン」は日本人女性が生み出した：カシオ開発者・奥田広子さん
80年代半ば、レゲエ音楽にデジタル革命をもたらし、“モンスター・リディム”と称される「スレンテン」。その誕生の裏側には、カシオ計算機（本社：東京都渋谷区）の電子キーボードと新卒の女性開発者の存在があった。スレンテンのルーツ・奥田広子さんが、初めてベールを脱ぐ。 スレンテンのルーツはカシオトーンの音源 ジャマイカのシンガー、ウェイン・スミスの『Under Mi Sleng Teng（アンダ・ミ・スレンテン）』は、レゲエの世界に革命をもたらしたと言われる。友人のノエル・デイヴィーと2人で、カシオの電子キーボードを使って作曲したダンスホール・レゲエだ。1985年に大ヒットすると、デジタル音の心地よく、常習性のあるリズムは、またたく間に世界中に広がっていく。 レゲエでは、ドラムとベースのリズム体を「リディム」や「バージョン」、「オケ」などと呼び、これを繰り返すことで曲に鼓動を生む。同じリディムで複
世界同時多発エネルギー危機の真因、スケープゴートになった脱炭素政策
昨今の原油高や欧州での電力・ガス価格の高騰などは、なぜ起きているのか。急激に動き出した各国の脱炭素政策の影響はあるのだろうか。エネルギーアナリストでポスト石油戦略研究所代表の大場紀章氏に解説してもらった。 現在、世界同時多発的にエネルギー危機が発生している。特に、欧州での電力・ガス価格の高騰、中国での計画停電、そして原油価格高騰によるガソリン高が話題になっている。 こうした問題を受けて「脱炭素政策の行き過ぎによるもの」という指摘がある。全く無関係とまでは言わないが、ほとんどナンセンスと言っていい。そう説明がしたい人による説明だろう。 そもそも「脱炭素政策」というのは、この2年で急に世界で起きたムーブメントであり、そのような短期間でエネルギー供給の構造が大きく変わるということはない。 それでは、なぜエネルギー価格が一斉に上昇しているのか。価格高騰原因は、どこを起点にして、何を前提にして考える
やってきた令和の石油危機？ 日本で起こる深刻な事態
ガソリン価格の上昇が止まらない。石油情報センターによると、10月18日時点のレギュラーガソリンの全国平均小売り価格は７週連続で値上がりし、1リットルあたり164円60銭だった。エリアによっては170円を超え、ハイオクに至っては180円を突破しているところもある。2014年10月以来、7年ぶりの高水準となる（図1A）。 ガソリン価格上昇の原因は、当然のことながら原油価格の上昇である。原油のベンチマーク価格であるWTIは、10月20日の時点で１バレルあたり82ドルを超え、こちらも同じく14年10月以来となった（図1B）。 ただし、当時と現在で異なる点が二つある。それは、消費税率と為替である。 消費税率は19年10月より8%から10%になった。また、当時の為替は約108円/ドルで、現在は約114円/ドルの水準である（図1C）。もし税率と為替が当時のままだとして計算すると158円/Lとなり、つまり
J-POWERの地球温暖化問題への取り組み | もっと知ってほしい石炭火力発電 | J-POWER（電源開発株式会社）
CO2排出ゼロをめざして石炭から「ガス」を生成 J-POWERはさらなる高効率発電を目指して、石炭をそのまま燃やすだけでなく、石炭から水素や一酸化炭素などの可燃性ガスを取り出す「石炭ガス化」の技術開発に取り組んでいます。取り出したガスでガスタービン発電を行い、さらにその排熱を利用して蒸気タービン発電を行うことで、より効率よく発電してCO2の排出を減らします。（石炭ガス化複合発電：IGCC（※1）） 広島県ではNEDO（※2）の助成事業として、中国電力㈱と共同で、「大崎クールジェンプロジェクト」を進めています。ここでは、酸素吹IGCCの実証試験を実施し、同規模の実証プラントとしては世界最高水準となる発電効率を達成しています。 この「酸素吹IGCC」は、効率的にCO2を分離・回収できるという特徴があり、CO2排出ゼロ実現への貢献が期待できます。 さらに、CO2を分離すると可燃性ガスは「水素」が
EU「原発は気候に優しいエネルギー」
欧州連合（EU）委員会は27カ国の加盟国に天然ガスと原子力エネルギーを「気候に優しいエネルギー」と分類した草案を送った。EU内では昨年から原子力エネルギーを「気候に優しいエネルギー」と分類すべきだという声と、その反対論が激しく対立してきたが、EU委員会が年末年始で忙しい時期に前者の分類を支持する最初の草案を加盟国に送付したのだ。 それに対し、脱原子力発電を推進するドイツや、国内に「反原発法」を施行しているオーストリアから「闇討ちだ」といった感情をもろに出した批判の声も聞かれる。EU委員会が原子力エネルギーを優しいエネルギーに分類する草案を加盟国に送った日（12月31日）、ドイツでは操業中の6基の原発のうち、3基がオフラインになった。ドイツの脱原発政策に挑戦するような展開となったわけだ（「『脱原発・脱石炭』のドイツの近未来」2022年1月2日参考） EU委員会の草案では、「ガスおよび原発への
原子力とEUタクソノミー
EUタクソノミーとは 欧州はグリーンディールの掛け声のもと、脱炭素経済つまりゼロカーボンエコノミーに今や邁進している。とりわけ投資の世界ではファイナンスの対象がグリーンでなければならないという倫理観が幅を効かせている。 2050年を目途に、電力、運輸、産業を全て脱炭素（ゼロカーボン）にするのが理想的な目標である。RE100などはその象徴的な例である。 投資に限らないが、その活動あるいはモノがグリーンであるか否かを判断する基準を提供するのがEUタクソノミーである。タクソノミーとは、〝分類〟の意味である。 そこで今話題になっているのは、原子力発電をEUタクソノミーにおいて、グリーンと分類するか否かである。グリーンであるとされれば民間投資が集まるが、タクソノミーでグリーン分類されなければ、民間の原子力への投資マインドは冷え込む。 そればかりか、SDGsのもと〝有害〟すなわち悪であるという烙印を押
「脱原発・脱石炭」のドイツの近未来
ドイツのオラフ・ショルツ首相は31日、首相として初の国民向け新年演説の中で、差し迫ったオミクロン変異株の感染との戦いで国民にさらなる連帯を求め、「オミクロン変異株の急速な蔓延を阻止するためにワクチン接種を加速することが大切だ」と指摘、「私たちは（感染力のある）ウイルスより素早く動かなければならない」と述べた。 長期化するコロナ禍でドイツ国内でもコロナ規制に抗議するデモ集会が開かれているが、同首相は「危機の中でも社会に分裂は見られない。それどころか、国民は連帯している。病院、看護病棟、医師の診療所、予防接種センター、警察署、軍隊など、共通の利益、健康、安全のために毎日奮闘している国民、コロナ規制を順守する国民に感謝する」と述べた。 その後、ショルツ首相は、「パンデミック以外のもう1つの大きな課題は、ドイツが将来も順調な発展を続けるための基盤を築くことだ。20年代は新たな始まりの基盤作りの10
脱炭素の切り札！ アンモニア発電の未来【Bizスクエア】
2050年の市場規模は1兆円⁉ アンモニアの利点や課題を検証します。 (BS-TBS サンデーニュースBizスクエア 2021年2月28日放送) #電力 #アンモニア #発電 #脱炭素 #新電力 #宇内梨沙 #播摩卓士 #経済 #Bizスクエア dennk ▼TBS NEWS 公式サイト https://news.tbs.co.jp/index.html ▼TBS NEWS 公式SNS ◇Twitter https://twitter.com/tbs_news?s=20 ◇Facebook https://www.facebook.com/tbsnews ◇note https://note.com/tbsnews ◇TikTok https://www.tiktok.com/@tbsnews?lang=ja ◇ins
「脱炭素」ブームのウラで、じつは「石油会社がボロ儲け」という意外すぎる真実（金山 隆一） @moneygendai
「脱炭素ブーム」に踊らされる日本 いま世界で「脱炭素」「カーボンニュートラル」の機運が高まっている中にあって、世界の先進各国は生き残りをかけて巧みな脱炭素戦略を始めている。 一方、日本は「脱炭素」の掛け声に踊らされてばかりで、ビジョンの薄いお粗末な脱炭素戦略しか描けていない。このままでは、日本の産業全体が落ち込みかねない大問題に直面しかない。そんな危機感が一部の関係者のあいだで高まっている。 例えば、欧州連合の次のような発表に日本人の多くが踊らされたことからも、それは明白だろう。 「2035年にハイブリッド車を含むガソリン車の新車販売を禁止する」ーー。 7月14日、欧州連合（EU）の方針が発表されると、「内燃機関で世界一を取った日本の自動車はどうなるのだ」という不安が日本を駆けめぐった。 しかし、皆さんはご存知だろうか。欧州の石油消費は世界のわずか12％に過ぎないことを。 そして、世界の石
自動車メーカー8社のカーボンニュートラル戦略
新年明けましておめでとうございます。旧年中のご愛読に心から感謝を申し上げます。 本年もみなさまにお楽しみいただける記事を、着実に書いていく所存です。なにとぞよろしくお願いいたします。 ということであらたまったご挨拶も早々に、新年1発目のコラムは、2021年の振り返りだろう。「2021年乗って良かったクルマ」でも触れた通り、まあとにかくトヨタの存在感が強い1年だったと思う。 すでに2年に及ぶ新型コロナ禍の中で、着実に利益を上げ、着々と主力級の新型車を発表し、部品不足の中で被害を最低限に抑えるダメージコントロールをやり遂げてみせたあたり、もうちょっと別格過ぎる。 それ以外の話題といえば、やはりカーボンニュートラル戦争の勃発が大きい。ということで各社のカーボンニュートラル戦略はどうなっているのかについて、俯瞰（ふかん）的に見てみたいと思う。 マルチソリューションのトヨタ トヨタのカーボンニュート
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もっと知ってほしい石炭火力発電 | 石炭火力発電事業 | J-POWER（電源開発株式会社）
【欧州天然ガス高騰の要因は？】カーボンニュートラルとエネルギー危機（ポスト石油戦略研究所 代表 大場紀章さん）－ひろこのスペシャリストに聞く！
ボリビア「先進国が脱炭素分野でも途上国を植民地にしようとしている」【ＣＯＰ２６スピーチ】
https://oilgas-info.jogmec.go.jp/info_reports/1008924/1009220.html