トランプの「老化」はバイデンと同じくらい顕著、とりとめのない思考と言葉の衰えが受け流されるワケ | JBpress (ジェイビープレス)
すると少年は公共放送設備を利用し、少女のことが大嫌いだと学校中に放送する。 ドナルド・トランプとテイラー・スウィフトの間に起きたことは、これだ。 「I HATE TAYLOR SWIFT!（テイラー・スウィフトが大嫌いだ！）」 超大物歌手のスウィフトが先月、カマラ・ハリスへの支持を表明した直後、トランプはSNS（交流サイト）にこう投稿した。 それまでは日常的にスウィフトをほめ、昨年11月には「彼女はすごく才能があると聞いている。とても美しく、実際、異常なほど美しいと思う」と書いていた。 トランプの精神状態のおかしさは明らか トランプの超人的な能力は、心理学者のチームが何時間もかけてそうした場面を解剖しても素材を曲げられないことだ。 トランプの意識の流れの奇怪さを米国のメディアが正確に伝えるのは、もっと難しい。 トランプの心境を理解するには、すべての政治集会を最後まで見るか、演説の起こしをす
トランプ再選で日本の製造業に何が起きる？懸念すべき「3つの変化」とは
1978年生まれ。未来調達研究所株式会社所属。大阪大学経済学部卒業後、電機メーカー、自動車メーカーに勤務。原価企画、調達・購買に従業。現在は、製造業を中心としたコンサルティングを行う。『牛丼一杯の儲けは9円』『営業と詐欺のあいだ』『未来の稼ぎ方』（以上、幻冬舎新書）、『製造業の現場バイヤーが教える 調達力・購買力の基礎を身につける本』『調達・購買の教科書』（ともに日刊工業新聞社）など多数の著書がある。 サプライチェーン難問山積 企業のサプライチェーンが、かつてないほど混乱している。円安、新型コロナウイルス、原油高、ウクライナ戦争、中国の人権問題…etc、サプライチェーン担当者が頭を抱える難題・課題は山積みだ。コスト削減や原価低減、サプライチェーン改革の専門家である坂口孝則氏が解説する。 バックナンバー一覧 トランプ氏が大統領になった場合の「製造業に多大な影響を及ぼす3つの予測シナリオ」とは
「トランプ暗殺未遂の真犯人はCIA！」トンデモ陰謀論を信じる人が知らない“小さな陰謀”のリアル
30年のキャリアを誇る経営戦略コンサルタント。情報分析や業界分析に強く、未来予測やイノベーション分野が得意領域。一方で雑学にも強く、経済エンタテナーとして各方面に寄稿。経済クイズ本『戦略思考トレーニング』シリーズは20万部を超えるベストセラー。マスコミ関係者の地下クイズ集団『夜会』のメンバーとしても活躍。 今週もナナメに考えた 鈴木貴博 経済誌をにぎわすニュースや日常的な経済への疑問。そのときどきのトピックスについて経済の専門知識を縦軸に、社会常識を横軸において、ナナメにその意味を考えてみる。 バックナンバー一覧 7月13日（現地時間）、アメリカのトランプ前大統領が演説中に銃撃され、家族を守ろうとした元消防士の尊い命が奪われました。あらゆるトンデモ理論が登場していますが、それらを排除した上で、それでも明らかにおかしい点が1点だけあります。ここに「陰謀のリアル」が隠れているかもしれません。（
焦点：米共和党の「分断」深刻、トランプ氏が残した置き土産
１月１９日、 米共和党が「弱虫」議員たちに支配されるぐらいなら、いっそ党をつぶした方がましだ――。トランプ大統領支持者たちによる連邦議会議事堂乱入事件の後、一部の同党議員たちがトランプ氏を非難して距離を取りつつあることに対し、米テキサス州西部ホックリー郡の共和党地区委員長、パット・コワンは本気でそう考えている。写真は６日、ワシントンで開かれた選挙結果への抗議集会の会場で撮影（２０２１年 ロイター/Shannon Stapleton） ［レベランド（米テキサス州） １９日 ロイター］ - 米共和党が「弱虫」議員たちに支配されるぐらいなら、いっそ党をつぶした方がましだ――。トランプ大統領支持者たちによる連邦議会議事堂乱入事件の後、一部の同党議員たちがトランプ氏を非難して距離を取りつつあることに対し、米テキサス州西部ホックリー郡の共和党地区委員長、パット・コワンは本気でそう考えている。
「選挙不正」徹底調査したナヴァロ報告書の説得力 議会に本格的調査を要求、終結しないアメリカ大統領選 | JBpress (ジェイビープレス)
（古森 義久：産経新聞ワシントン駐在客員特派員、麗澤大学特別教授） トランプ政権のピーター・ナヴァロ大統領補佐官が12月17日、今回の大統領選挙で民主党のバイデン候補支持陣営に大規模な不正があったとする詳細な報告書を発表した。 経済学者・公共政策学者のナヴァロ氏はトランプ大統領の指名を受け、国家通商会議（現・通商製造業政策局）のトップに就任した。トランプ政権全体の見解を代表するとも言えるナヴァロ氏の報告書は、きわめて具体的な証拠や証言を多数提示していた。 不正がなければトランプが勝っていた ナヴァロ氏は17日、記者会見を開き、「徹底した欺瞞 選挙違反の6つの局面」と題する合計36ページの調査報告書を公表した。今回の選挙の勝敗を分けたとされるアリゾナ、ジョージア、ミシガン、ネバダ、ペンシルベニア、ウィスコンシン計6州に焦点を絞り、いずれの州でも選挙運動から投票、開票、集計に至る各プロセスでバ
ボルトン「暴露本」より不安な米国の経済安全保障の実態
ジョン・ボルトン前米大統領補佐官（国家安全保障担当）の回顧録が出版されて、側近ならではのエピソードに注目が集まっている。 米国の対中政策を考えるうえでトランプ米大統領と“オール・ワシントン”を分けて考えるべきであること、トランプ大統領自らの選挙対策としての単純な物差しは、貿易問題でのディールでの成果を重要州の支持層にアピールできるかどうかが判断基準であることなど、このコラムでもすでに2年前からたびたび指摘してきた（関連記事：関税合戦は序の口、深刻度増す“米中経済戦争” 2018 年7月11日）。 こうしたことは今日では共通認識となっており、ボルトン氏の回顧録で書かれている内容自体は驚くものではない。しかしそれを側近として直接目の当たりにした人物の言葉で、具体的なエピソード付きで裏打ちされたことに意味がある。 私も彼がブッシュ（子）政権時の国務次官であったとき、北朝鮮への密輸摘発で直接やり取
大統領選の勝利を後押しする「アメリカ・ファースト」
米軍のシリアからの撤退を前提にトルコ軍がクルド人居住区を攻撃した。これに対しては既に内外から多くの批判が出ているが、トランプ大統領は米兵の安全確保のためとして計画を変更するつもりはない。一方、トランプ大統領はトルコに経済制裁を課すと発表した。これは同大統領が2016年の選挙戦のときから掲げてきたアメリカ・ファースト政策の基本線であり、今後も変わることはないだろう。 米国で2度目の「アメリカ・ファースト」 自国第一主義のポピュリズム台頭について、日本ではトランプ政権よりもブレグジットの欧州が先だったと考えるらしいが、これは誤りだ。実際、アメリカ・ファーストという考え方は1940年に米国で始まった。当時の舞台は、80万人の会員を持つ委員会組織（America First Committee＝AFC）だった。 AFCは、ナチス・ドイツが欧州での占領国を拡大する中、ルーズベルト大統領による第2次世
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トランプ狙った「暗殺未遂犯」の正体、2年前に筆者がキーウでインタビューしたあの外国人志願兵リクルーターだった 「私の仕事は志願兵を10万人集めて戦わせること。日本人3人を前線に送り込んだ」 | JBpress (ジェイビープレス)
トランプ「再選」も…? アメリカ「議事堂占拠」で終わらない「次に考えられる全シナリオ」（橋爪 大三郎） @moneygendai
トランプ「自爆」の中で浮上した「バイデン勝利＝株高」説をどうみるか？