ITmedia Biz.ID：これからやってくるWebブラウザ2.0
Webブラウザというものが登場して以来、インターネット、そしてWebの進化とともにブラウザがどのように進化してきたかを、前回までで振り返った。WebブラウザはWebそのものの進化に歩調を合わせ、情報整理手法と、表現力を強化してきた。それとともに、Web2.0時代のコンテンツ爆発に対応するため、Web2.0的な開発手法を取り入れながら進化をする方法をも身につけた。 今後ブラウザは、ロングテールに位置するユーザーを利用した開発手法を取り入れ、さらに勢いを増して進化を始める。では、具体的にはどのように進化していくのか？ 今回は、Web2.0といわれている技術・サービス（ブログ、Flickr、Napster、BitTorrent、Wikipedia、Webサービス）を中心に予測してみよう。 WebサービスのインタフェースとなるWebブラウザ 今までのブラウザは、主に情報整理力、表現力の2つを中心に
第2次ブラウザ大戦、始まる
Firefox 2.0、IE 7と立て続けにリリースされた。国内でもLunascapeやSleipnirなどのWebブラウザがバージョンアップを競っている。インターネットそのもの進化に比べ、停滞していたWebブラウザ。しかしタブブラウザ化やRSS対応などが急激に進む中、「Web2.0のプラットフォーム」としてのブラウザに迫る。 「Internet ExplorerはWebブラウザである」──。当たり前に思えるこの言葉の定義は、もう過去のものかもしれない」 ご存知のとおり、インターネットの登場により、我々が手に入れられる情報は飛躍的に増加した。検索可能なWebページはいまや数百億以上、1億以上のWebサイトがネットに存在するといわれている。10年程前には数千万といわれていたので、あっという間に千倍以上に膨れ上がった計算だ。本当に途方もないスピードである。 そしてそのWebの世界においてここ最
米国発－CMはテレビよりオンラインゲーム：日経ビジネスオンライン
仮想の都市をさまようゲームの世界で、街角に現れた広告看板。果たして、これは仮想なのか、現実なのか。 発売5年目を迎え、いまだに世界中のゲームファンを魅了する「アナーキー・オンライン（anarchy online）」。20の国際的なゲーム賞を獲得した怪物ゲームは、無秩序な世界で戦う主人公を演じる内容となっている。 いかれた科学者、官僚、ロボット…。次々と出現する難敵を倒し、ある街角にやって来た時のこと。荒んだ街路に、突如として巨大な広告看板が現れる。そこには、黒いベールに覆われたクルマと、「TOYOTA」のロゴマークが描かれている。 「クリックして、ベールを剥がして！」 すると、荒れ果てた風景には場違いなピカピカの小型車の広告が出現する。 ゲームの中に現実の宣伝広告を出す――。トヨタ自動車は、米国向け小型戦略車「ヤリス（日本名ヴィッツ）」を宣伝するため、こんな仕掛けを始めたわけだ。 ヤリスは
「テレビはつまらない」。 なのに、ネットでテレビを見る不思議：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン わからない。わからない。それにしてもわからない。 冒頭からいったい何の騒ぎだと思われるかもしれませんが、「広告のこれから」に関して日経ビジネスOnlineで連載を持たないかというありがたいオファーを頂戴し、あらためて日ごろから感じていることや、ブログに書いていることを、きちんと整理した文章にまとめ…ようと考えれば考えるほど、「未来のことは正直、わからんなぁ」ということになってしまいました。 わからないと嘆息している人間に連載を持たせようという編集者も豪儀なものだと思いますが、それ以上に、「わからない」ばかりのこの文章をまだ読んでくださっている皆様にまず感謝です。もう少しばかりお付き合いいただき、「お前さんのわからないということの答えは、もしか
Web2.0にもあった日本だけの特徴
日本のインターネット業界でも進むWeb2.0化。ただ、それは本来のWeb2.0化とはちょっと違うようだ。そこには、日本ならではの特徴があるのだ。 新興ネット企業躍進の背景 2006年度4-6月期の企業業績を見てみると、多くの業種で好調だったように、IT業界においても、一部の領域で不振はあるものの、全般的な景況感はここ2、3年の中では非常に活気ある状況だ。インターネットを中心とした市場は特に元気がいい。ヤフーや楽天といった大手企業に続こうとする新興の企業群の急成長には目を見張るものがある。バリューコマースなどの企業は株式上場を果たし、ビジネスの世界にしっかりと根を下ろしつつあるようだ。 この世界は、グーグルやアマゾン・ドットコムといった米国の列強がマーケットリーダーとして君臨している。日本でもその影響は従来のビジネスに比べて、はるかに早くそして深く及んでいる。とりわけ、創業10年にも満たない
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