GHG排出量を削減できるLIB向け正極材を開発
日立金属は、コバルト（Co）の含有量を大幅に減らしてもリチウムイオン電池（LIB）の長寿命化と高容量化を両立させることができる「正極材技術」を開発した。この材料を用いると、Co原料に由来する温室効果ガス（GHG）の排出量を削減できるという。 粉末冶金技術を駆使し、独自の固相反応法を用いて合成 日立金属は2022年5月、コバルト（Co）の含有量を大幅に減らしてもリチウムイオン電池（LIB）の長寿命化と高容量化を両立させることができる「正極材技術」を開発したと発表した。この材料を用いると、Co原料に由来する温室効果ガス（GHG）の排出量を削減できるという。 LIBは、EV（電気自動車）などの普及により、需要が急速に拡大する。一方で、一回の満充電で走行できる距離などが課題となっている。これを実現するためにはLIBのさらなる高容量化や長寿命化が必要で、そのカギを握るのが正極材といわれている。ところ
「新型原子炉」開発競争が世界で活発化、日本勢が存在感を示すカギ ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
脱炭素の流れを受け、原子力発電の有用性を再認識する動きが広がっている。日本では岸田文雄首相が「クリーンエネルギー戦略」の策定を表明。再生可能エネルギーとともに、原子力の技術開発を推進する。欧州では欧州連合（ＥＵ）が原子力を脱炭素に貢献するエネルギーに位置付ける方針を示した。原発への関心が高まる中、新型原子炉の開発競争も世界で活発化。日本勢は米国との協力関係の強化がカギとなりそうだ。（冨井哲雄、孝志勇輔、戸村智幸、編集委員・鈴木岳志） 【米高速炉に参画】次世代原発ノウハウ蓄積 政府は米国で進む次世代原子炉への参画を重視している。萩生田光一経済産業相は１月、米エネルギー省のグランホルム長官に、小型モジュール原子炉（ＳＭＲ）や高速炉の国際連携による実証に、政府として取り組む方針を伝えた。日米の協力関係を通じて、先進技術や知見を蓄積する思惑がある。 日本原子力研究開発機構と三菱重工業が、実用化が期
人工光合成の効率化へ前進、日産と東工大が太陽光の波長を変える新材料
東京工業大学と日産自動車らの研究グループが、人工光合成用光触媒の効率化に寄与する高性能なフォトン・アップコンバージョン（UC）の固体材料を開発したと発表。高効率かつ超低閾値でありながら空気中で安定という前例のない固体UC材料であり、次世代の脱炭素技術として期待される人工光合成の効率化に貢献できるという。 東京工業大学は2022年1月11日、日産自動車、出光興産と共同で、人工光合成用光触媒の効率化に寄与する高性能なフォトン・アップコンバージョン（UC）の固体材料を開発したと発表した。高効率かつ超低閾値でありながら空気中で安定という前例のない固体UC材料であり、次世代の脱炭素技術として期待される人工光合成の効率化に貢献んできるという。 人工光合成は太陽光と水とCO2を用い、酸素と水素、有機物などの貯蔵可能なエネルギーを人工的に生成できる技術として盛んな研究が行われている。しかし、実用化に向けた
川崎重工は大気から直接回収、「CO2活用」設備開発に挑む重工大手の戦略｜ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
重工大手２社が二酸化炭素（ＣＯ２）を転換利用する「カーボンリサイクル」に必要な設備を開発する。川崎重工業は大気からＣＯ２を直接回収するシステムを実用化する。ＩＨＩは水素とＣＯ２からメタンを生成するメタネーションの装置を社会実装に向けて大型化し、２０３０年をめどに生成量を１時間当たり数万ノルマル立方メートルに増やす。水素やアンモニアの燃料としての利用に続き、ＣＯ２対策のインフラ整備が進みそうだ。 川重は環境省の事業により明石工場（兵庫県明石市）で、ＣＯ２回収システムを２０２２年３月まで実証する。１日５キログラムのＣＯ２を分離回収することを目指す。これまでに同５００グラムを回収する小型機で試験を行ってきた。ＣＯ２の固体吸収材を活用することで、従来の方式よりも分離回収の省エネルギー化につながるとしている。設置場所を自由に選べることから、コスト面の課題を解消しながら早期に実用化する。 ＩＨＩはメタ
ENEOSが進める「大規模水素サプライチェーンの構築プロジェクト」とは
ENEOSは、2050年までに日本がカーボンニュートラル(脱炭素化)を実現するための一環として、CO2フリー水素・合成燃料事業などの商用化を目指す研究開発を現在進めている。 同社が進める研究開発の一端を示す典型事例は、2021年8月26日に新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が公表したグリーンイノベーション基金事業の1つである「大規模水素サプライチェーンの構築プロジェクト」の実証事業だ。 同プロジェクトでは、11件の研究開発テーマが設定されているが、ENEOSの提案内容が4件採択されている。 グリーンイノベーション基金事業/大規模水素サプライチェーンの構築プロジェクト」に係る実施予定先一覧(出典:NEDO) ENEOSが取り組む実証事業から、同社が目指す脱炭素社会の実現に向けた取り組みの概要が推定できるだろう。同実証事業での取り組みを、水素事業推進部 前田征児副部長に聞いた。 -
安全・安価にＣＯ２吸収 埼玉大など新素材開発へ
政府が２０５０年の「カーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）」を目標に据える中、埼玉大と化学素材メーカーの戸田工業（広島市南区）が、ナトリウムと鉄、酸素が層状に重なった化合物を使った二酸化炭素（ＣＯ２）の吸収材開発に乗り出した。従来の方法に比べ安全で安価な利用が期待できるといい、工場のボイラー施設やごみ焼却場での活用を想定している。 吸収材に用いるのは「ナトリウムフェライト」という化合物で、埼玉大の柳瀬郁夫准教授が開発し、戸田工業が大量生産の技術を確立した。 現状では「アミン溶液」と呼ばれる液体が火力発電所や製鉄所で使われているが、独特の臭気がある上、空気と接触すると劣化することから大掛かりな管理対策が必要となることがネックとされてきた。柳瀬准教授は、ナトリウムフェライトの特徴を「毒性がなく安価。軽微な設備で使え、いろいろな企業が採用しやすい」と説明する。 開発中の吸収材はＣＯ２
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