Firefoxを自動運転するツール、iMacros
iMacros for Firefoxを使うと、Firefoxを自動運転させることができる。Webブラウザで定期的に行わなければならない日常業務に役立てたり、サーバ／クライアント型アプリケーションの負荷テストなどにも利用できる。 FirefoxのエクステンションiMacros for Firefoxを使うと、Firefoxを自動運転させることができる。Webブラウザで定期的に行わなければならない日常業務がある、開発している最新Webアプリケーションのインタフェースを自動的にテストしたい、毎日1回クリックするだけで訪問したサイトをすべて記録したいといったときに利用できる。 iMacrosはFirefoxの操作を記録し自動再実行するツールだ。Firefoxのエンジンを利用してFirefox上で行った操作を追跡しスクリプトとして記録する。このスクリプトを保存しておけば、後でロードして実行したり、
3分LifeHacking：Webサイトのブラウザ別スクリーンショットを一括取得する - ITmedia Biz.ID
自分のWebサイトが、ブラウザによって、またはOSによってどのように見られているか――。いちいちブラウザをインストールするのも面倒だし、OSの切り替えはもっと難しい。オンラインで手軽にチェックできるサービスを紹介しよう。 Webページの表示に利用するブラウザやOSなど、人によって利用環境はさまざまだ。自分の環境ではきちんと表示できるWebページでも、他人の環境では見え方がまったく違っていて、レイアウトがガタガタだったり、最悪の場合は一部が表示されないなど、ヒサンな状態になっていることもしばしばだ。 最近であれば、個人のブログが要注意。さまざまなブログパーツを共存させている場合は、ブラウザやOSなど条件の違いによってレイアウトが崩れる確率も高くなる。こうした事故はなるべく防ぎたいと思っていながらも、チェックの手間がかかることから、半ばあきらめている人も多いのではないだろうか。 今回紹介するの
「iPod課金」は「文化を守るため」――権利者団体が「Culture First」発表
左からCPRA運営委員の椎名和夫さん、JASRAC常務理事の菅原瑞夫さん、日本映画制作者連盟事務局の華頂尚隆次長 日本音楽著作権協会（JASRAC）や実演家著作隣接権センター（CPRA）など著作権者側の87団体は1月15日、「文化」の重要性を訴え、私的録音録画補償金制度の堅持を求める運動「Culture First」の理念とロゴを発表した。「文化が経済至上主義の犠牲になっている」とし、経済性にとらわれない文化の重要性をアピールしながら、補償金の「適正な見直し」で、文化の担い手に対する経済的な見返りを要求。今後は新ロゴを旗印に、iPodなども補償金制度の対象にするよう求めるなど、政策提言などを行っていく。 「文化の問題は、地球温暖化と根が同じ」 Culture Firstは、欧州の権利者団体連合「Culture First！連合」の活動を参考にして立ち上げた。 行動理念では、「流通の拡大ばか
企業ユーザーの目線でEee PCを斬る
1月25日の国内発売が迫る台湾アスーステック・コンピュータ（ASUS）のA5ノート・パソコン「Eee PC 4G-X」。個人ユーザーとしては，800×480ドットの液晶パネル，4Gバイトのフラッシュ・メモリー・ストレージといったスペックの見切りに悩むことしきり（写真1）。ただ企業ユーザー向け業務用端末のワンポイント・リリーフとして見れば，また違う輝きを見せる製品と言える。何しろ価格は約5万円。Windowsノート機としては破格の値付けだ。液晶パネルの小ささの言い訳のように見えるカメラとステレオ・スピーカは，Web会議端末として見れば存在価値が変わってくる。ストレージ容量は，イントラネット端末やシンクライアントといったデータをため込まない使い方なら，確かに4Gバイトで十分だろう。 とはいえ，企業のクライアント機として捉えた際に気になるのは「エンドユーザーの利用をどこまで制限できるのか」という
MacBook Airの“薄さ”は本物だった!?
スティーブ・ジョブズCEOの基調講演で発表された、新型Macの「MacBook Air」。詳細な情報はこちら（「MacBook Air」から「Time Capsule」まで、4つのテーマで語られたスティーブ・ジョブズ氏基調講演）や、こちら（アップル、厚さ19.4ミリの“0スピンドル”モバイルノート「MacBook Air」を発表）の記事を参照してもらうとして、まずはアップルストア銀座で報道関係者向けに公開された実機のインプレッションをお届けしよう。 まず手にとって驚かされるのは、その丸みを帯びたボディと滑らかな手触りだ。写真にもあるようにボディ全体は丸みを帯びているが、酸化皮膜処理されたアルミニウムは意外と手にしっくりとくるもので、フィット感はよい。そしてボディ前面が4ミリ、最厚部でも19.4ミリという圧倒的なスリムさに目を奪われる。 ラッチレスの液晶ディスプレイは指1本で開閉でき、その際
Macworld Expoのアップルブースで気づいたこと、聞いたこと
Macworld Expoのすべてのブースの中でも、最も人気があるのは当然、アップルのブースだ。同ブースの正面には巨大な机が置かれ、約30台のMacBook Airがズラリと展示されている。さらにその左右には、最大の特徴である薄さを強調するように、MacBook Airが5台ずつ宙づりにされていた。 MacBookのキャッチコピーは「Thinnovation.」。“薄い”という意味の「Thin」と“革新”を表す「Innovation」をかけあわせた造語、「薄さ革命」とでも言うべきか。 さて、アップルブースで見たMacBook Airについて、気になったポイントをいくつか書いておこう。まずは電源アダプタ。MacBook Airの電源アダプタは、これまでのMacBookシリーズと同様に、磁石を使ってコネクタにくっつくMagSafeアダプタになっている。ただし、これまでのMagSafeとはコネク
タタとビジオ、2つの衝撃：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 新年早々、これから日本経済に大きな打撃になり得ることが、2つありました。 1つは、インドのタタ自動車が30万円以下の自動車を、インドのモーターショーで発表したのです。もう1つは、米国のビジオが、日本で低価格の大画面薄型テレビを販売することを発表しました。 いよいよ、グローバル経済の価格破壊の波が、日本の得意分野である自動車とテレビに押し寄せ始めました。もちろん、最初の波ですから、さざ波くらいにしか見えないかもしれません。 普及品の主戦場は新興国へ移った タタの売り出す自動車は、インド国内でしか販売の予定はありません。日本や欧米での安全基準などを満たすことができないからです。ドアミラーは運転手側だけ、ワイパーも1本、最高速度も時速100キロ程度
【Macworld】Apple社が最薄部4mmのノート・パソコンを公開，13.3型液晶パネルを備え，重さは約1.36kg
「世界で最も薄いノート・パソコンを紹介したい。最薄部は0.16インチ（約4mm），最厚部でも0.76インチ（約19.3mm）しかない。しかもスペックは妥協しなかった」。米Apple, Inc.のCEOを務めるSteve Jobs氏は，米国サンフランシスコで開催中のMacworld Conference and Expoの基調講演で，超薄型ノート・パソコンの新製品「MacBook Air」を発表した。画素数が1280×800の13.3型液晶ディスプレイとフル・サイズのキーボードを備える。重さは約1.36kgと軽い。記録装置は80Gバイトの1.8インチHDDである。今後2週間以内にApple Storeで発売を始める。米国の小売価格は1799米ドルである。 トラックパッドに，「iPhone」などでおなじみのユーザー・インタフェース「Multi-touch」機能を持たせた。例えば，トラックパッド
北朝鮮はやはり「テロ支援国家」――米議会調査局が報告 / SAFETY JAPAN [古森 義久氏] / 日経BP社
第66回 北朝鮮はやはり「テロ支援国家」――米議会調査局が報告 国際問題評論家 古森 義久氏 2008年1月15日 北朝鮮はやはり「テロ支援国家」である――こんな判定が米国議会の調査研究機関によって改めて下された。2007年12月のことである。これでブッシュ政権も北朝鮮の「テロ支援国家」指定解除が、ますます実行しにくくなったといえよう。2008年の日本にとっての北朝鮮問題の行方にも、一つの有力なファクターとなる判定であろう。 北朝鮮による日本人拉致事件の解決は2008年も国民的な悲願として論議の対象となることは間違いない。この拉致問題と密接かつ複雑にからみあっているのが北朝鮮の核兵器開発問題である。その核問題に外部から対処する最大の当事者は一貫して米国だといえる。米国は拉致問題解決にも大きなカギを握る。だから米国の北朝鮮への姿勢は日本の立場をも根底から左右する。 その米国の姿勢はこの
東南アジアのOSS振興先進国タイで行われていること
タイの電力公社EGAT内の，OpenOffice.org利用を呼びかける看板。EGATでは2009年までに社内の100%をOpenOffice.orgに移行することを目標にしている [画像のクリックで拡大表示] 「タイ国家電子・コンピュータ技術センター（NECTEC）ではOpenOffice.orgのタイ語版（TLE：Thai Language Edition)を開発し，OpenOffice.orgのファイル形式を組織内標準フォーマットにしている。2008年にはオフィス・ソフトの80%をOpenOffice.orgに置き換える。NECTECの上位機関にあたるタイ科学技術開発庁（NSTDA）でもOpenOffice.orgへの移行を進めており，2008年に半数をOpenOffice.orgにする」---タイ国家電子・コンピュータ技術センター（NECTEC） DirectorのPansak S
サブプライム「冬の陣」：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン FRB（米連邦準備理事会）、ECB（欧州中央銀行）、スイス国立銀行、英イングランド銀行、カナダ中央銀行の5つの中央銀行が昨年12月に実施した総額640億ドル＋各国通貨資金の流動性供給で、金融市場は年末の資金需給の逼迫を無難に乗り切ったかに見える。 米国のサブプライムローン（信用力の低い個人向け住宅融資）の焦げ付きに端を発したクレジット危機の収束を巡っては、資本市場はいっそうの利下げを求めてきたのに対し、世界の中央銀行は物価上昇への強い警戒感から利下げを躊躇し、流動性の供給という形で対応してきた。 年末の資金需給の逼迫を流動性の供給でうまく乗り切ったことで、これまであった資本市場と中央銀行との乖離は、中央銀行の正当性を証明する格好で収束するかに
日本動漫愛好が中国に「民の選択」を生んだ：日経ビジネスオンライン
前回で、日本アニメの放送禁止と国産アニメの振興、といった中国政府のやり方が、インターネット上の議論を介して、中国の一般大衆からの拒否反応を招いている経緯を取り上げた。 ただし、政府に対するブーイングは、実はウェブ上の議論にとどまっていなかった。小さな規模であるが、リアルな「運動」が起きていたのである。 地下鉄爆破宣言をした大学生の言い分 2007年7月4日、北京にいる友人からメールが入った。 「すごいことが起きてしまいましたよ。禁播令に抗議した大学生が、地下鉄に爆弾を仕掛けたと宣言して捕まったというニュースを、北京の『京華時報』が報じています。学生は大の日本アニメファン。禁播令で日本アニメが放映禁止になると知って、それに抗議したようです」 もう一度説明しておく。 「禁播令」とは、中国の映画やテレビ等のメディア界を管轄する中国政府の最高機関である国家広播電影電視総局（国家広電総局）が、200
3分LifeHacking：ほかの人が作ったプレゼン資料をオンラインで閲覧する - ITmedia Biz.ID
効率的なプレゼン資料を作れるようになるには、上手な人が作ったサンプルをお手本にするのが一番。ここでは、プレゼン資料のオンライン共有サイトを紹介する。 何か新しいことをマスターする際には、上手な人をお手本にするのが最も効果的だ。これは何もビジネスに限ったことではなく、スポーツ、芸術、ゲームのプレイに至るまで、何においてもあてはまる原則と言えるだろう。 さて今回紹介するのは、プレゼン資料をアップロードし、共有できるサービスである。いずれも多数のプレゼンテーションファイルがFlash形式に変換されてアップロードされており、自由に閲覧できる。言ってみればYouTubeのような動画共有サービスのプレゼン資料版といえるだろう。 そもそもプレゼン資料というのは、いわゆるハウツー本などを見ても、あまりリアルなサンプルは掲載されていない場合が多い。言ってみれば当然で、ビジネスの現場で実際に利用されているもの
Googleの人材流出は「スーパーボウルシンドローム」か
最近Googleから上級幹部やプロダクトマネジャーが去ったことは、町一番のヒップな企業が官僚主義に取って代わられつつあるということなのだろうか？ Googleウォッチャーやハイテク業界のリクルーターは「ノー」と答えつつも、これはGoogleが検索やその他のインターネット市場に押し進んでいく中で、克服しなければならない課題だという点で意見を一にしている。 元Googleのヘルスアーキテクト、アダム・ボスワース氏、スペシャルイニシアチブ責任者クリス・サッカ氏、設計者のケビン・フォックス氏、ニュースプロダクトマネジャーのネイサン・ストール氏、B2Bバーティカルマーケットディレクター、デビッド・ハーシュ氏など何人かが、9月以来、新たな機会や挑戦を求めてGoogleを去った。 数カ月のうちに数人の優秀な人物が去るというのは、Googleにとってはあまりなかったことだが、短期間のうちに1万6000人以
シックスシグマが進化、副社長クラス主導で組織横断的に新事業開拓などに適用へ
東芝が1999年から取り組んできたシックスシグマをベースとする業務改善活動「MI（マネジメント･イノベーション）活動」が、新たなフェーズを迎えた。2005年の西田厚聰社長の就任以降、「アイキューブ」と呼ぶ業務革新活動を導入している。アイキューブとは「Ｉ（イノベーション）の3乗」を意味し、研究開発、設計製造、営業など複数の業務分野で、同時にイノベーションを起こし、新規事業開拓や次世代の基幹技術開発などを組織横断で迅速に立ち上げることを目指している。「ＭＩ活動をベースにしながら、同活動でやりきれなかった会社の本質的な課題を解決する活動と位置付けている」。両活動の推進事務局を務める奥住直明イノベーション推進本部イノベーション推進部長は話す。 もともとMI活動は、米GEのシックスシグマをベースに開発した改善手法だ。顧客の声などを基に経営課題を抽出し、現場で解決できる範囲までドリルダウンして、独自の
iPhoneとWiMAXの“祭りの後” / SAFETY JAPAN [大前 研一氏] / 日経BP社
昨2007年の暮れは、特に携帯キャリア各社の動きが賑やかだった印象がある。端的にいえばそれは、iPhoneとWiMAXを巡るものだ。 念のため軽く触れておこう。iPhoneは、iPodの好調な売れ行きで勢いに乗っているアップルがリリースした携帯電話だ。普通の携帯電話として使えるのはもちろんだが、iPodの機能をプラスしたことに話題が集まっている。従来の携帯電話には存在しなかったデザインコンシャスな外見も人気だ。iPhoneは海外では既に販売されており、日本国内ではどの会社が取り扱うかが焦点になっている。 こなたWiMAXは、俗に「次世代広域通信」と呼ばれるものの一つだ。ブロードバンド回線の敷設が難しい山間地での利用が期待されているほか、携帯電話向けの規格も策定されている。日本では二つの業者が認可を得られるということで、NTTドコモ・KDDI・ソフトバンク・ウィルコムなどが、それぞれ仲間
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大震災後の「火事場ビジネス」、許すまじ / SAFETY JAPAN [細野 透氏] / 日経BP社
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