細胞の3次元培養法の自動化技術を開発
関連記事 マイクロ心臓の開発へ、培養した心筋細胞で自律的な拍動組織を形成 理化学研究所は、微小溝を持つシリコーンゴム製シート上で心筋細胞を培養し、拍動組織「心筋ブリッジ」を自発的に形成することに成功した。拍動組織は自律的に拍動し、培養液を動かすポンプの働きをするという。 ヒトiPS細胞由来の網膜色素上皮細胞シートの自動培養に成功 日立製作所と理化学研究所は、ヒトiPS細胞由来の網膜色素上皮のシート状組織「RPE細胞シート」を自動培養することに成功した。再生医療用細胞の品質が均一化し、量産による細胞の安定供給が可能になるため、再生医療の普及に貢献する。 iPS細胞とES細胞の分化状態が培養液の解析のみで判断可能に 島津製作所、神戸医療産業都市推進機構、東京エレクトロンは、細胞を壊さずに細胞の分化状態を判断できる手法を見出した。細胞の品質をリアルタイムかつ非侵襲的に、容易に管理できることから、
日立の工場IoTセキュリティサービスはBCPから、「WannaCry」の経験が生きる
日立製作所は2019年6月11日、東京都内で開催した「日立セキュリティフォーラム2019」の展示コーナーで、工場IoT（モノのインターネット）セキュリティに関する提案を行った。 展示は、同社がこれまで展開してきた「現状把握」「多層防御・検知」「運用・対処」という3つのステップに分かれている。これらのうち「現状把握」のステップでは、事業の継続性を重視したリスク分析を実現するコンサルティングサービス「工場向けサイバーBCPリスクアセスメント」の提供を同日から始めた。 国内製造業の工場では、IoTやAI（人工知能）活用に向けた取り組みが進みつつある一方で、サイバーセキュリティについてはなかなか導入が広がらない状況にある。日立の工場向けサイバーBCPリスクアセスメントは、工場のサイバーセキュリティ以前に、BCP（事業継続計画）の観点で発生したら事業継続が困難にある事象を洗い出していくことが特徴だ。
自動車に次ぐ輸出産業となるか、「スマート治療室」の最上位モデルが完成
自動車に次ぐ輸出産業となるか、「スマート治療室」の最上位モデルが完成：製造業IoT（1/3 ページ） 東京女子医科大学、日本医療研究開発機構（AMED）、デンソー、日立製作所は、IoTを活用して手術の精度と安全性を向上させる「スマート治療室」の「ハイパーモデル」を東京女子医科大学病院に設置し、2019年2月から臨床研究開始したと発表した。 東京女子医科大学、日本医療研究開発機構（AMED）、デンソー、日立製作所は2019年4月3日、東京都内で会見を開き、IoT（モノのインターネット）を活用して手術の精度と安全性を向上させる「スマート治療室」の「ハイパーモデル」を東京女子医科大学病院に設置し、同年2月から臨床研究開始したと発表した。 また、会見に併せて報道陣に同ハイパーモデルを公開した。開発を主導する東京女子医科大学 先端生命医科学研究所 教授の村垣善浩氏は「開発プロジェクトは2018年度末
日立超LSI、画像認識ソリューションの機能強化
日立超LSIシステムズは、ディープラーニング技術を用い、カメラの入力画像から物体の検出や測距を行う「画像認識ソリューション（組み込み向け）」の機能を強化した。 追加学習で新たな物体の検出も可能に 日立超LSIシステムズは2019年3月、ディープラーニング技術を用い、カメラの入力画像から物体の検出や測距を行う「画像認識ソリューション（組み込み向け）」の機能強化版を発表した。4月1日より供給を始める。 監視カメラや自動運転システム、ロボットシステムといった分野では、障害物検知などの用途でディープラーニングによる画像認識技術を活用する動きが高まっている。同社でも、カメラの入力画像から自動車や人物、障害物などを検出する「物体検出ソフトウェアライブラリー」や、検出物体までの距離を推定する「測距ソフトウェアライブラリー」を提供してきた。ただ、これまでのシステムは、入力するカメラが1台、距離推定は固定カ
製造IoT基盤間のデータ連携、日立、三菱、ファナック、DMG森精機らが共同開発
IVIは、DMG森精機、日立製作所、ファナック、三菱電機とともに、製造データを管理する各社のプラットフォームを超えて、製造データを相互流通可能とするフレームワークを開発したと発表した。 インダストリアル・バリューチェーン・イニシアティブ（IVI）は2019年3月4日、DMG森精機、日立製作所、ファナック、三菱電機とともに、製造データを管理する各社のプラットフォームを超えて、製造データを相互流通可能とするフレームワークを開発したと発表した。 同事業は、日本政府が提唱する「Society5.0」および「コネクテッドインダストリーズ」を実現する取り組みである「製造プラットフォームオープン連携事業」として、産業データ共有促進事業費（平成29年度補正予算）補助金を経済産業省から受けて実施したものとなる。 従来、製造業の製造情報は機密データとされており、インターネット経由での情報流通に二の足を踏む企業
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