太陽エネルギーを数カ月にわたり貯蔵できる素材が特定される、データ保存などへの応用も可能
イギリス・ランカスター大学の研究チームが、太陽光のエネルギーを長期的に貯蔵できる素材を特定したと報告しました。この素材が実用化されれば、熱を放出して氷を解かす車のフロントガラスや環境に優しい暖房システム、さらには長期安定してデータを保管できるDVDなどへの応用が可能になると期待されています。 Long-Term Solar Energy Storage under Ambient Conditions in a MOF-Based Solid–Solid Phase-Change Material | Chemistry of Materials https://pubs.acs.org/doi/10.1021/acs.chemmater.0c02708 Study shows promising material can store solar energy for months or
日本の「食料自給率」はなぜ低いのか？ 問題点と解決策を考える 【2023年度データ更新】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
国内で消費された食料のうち、国産の占める割合のことを「食料自給率」という。 農林水産省の発表によれば、2023年度（令和5年度）の日本の食料自給率は38％（カロリーベースによる試算）と、前年度とほぼ同じ水準となっている。これをおおまかに解釈すれば、日本で食べられているもののうち、38％が国内で生産されたもので、残りの62％は海外からの輸入に頼っているということになる。 日本の食料自給率は主要先進国のなかでも最低の水準であることは知られている。そのため、現状に危機感を覚える向きも少なくない。海外依存度が高ければ高いほど、輸入元の国が不作になってしまったり、戦争などの情勢によって輸入ができなくなったりすると、途端に食料不足になってしまうからだ。 日本の食料自給率が他国に比べて著しく低い理由 戦後直後の日本の食料自給率は88％だった（1946年度）。ところが、1965年度に73%の水準を記録して
アイデア工具を使ったハンダ抜きテクニック
⇒「Wired, Weird」連載バックナンバー一覧 高価なハンダ吸引ワイヤを使わずに、ハンダに穴を空ける 基板の部品穴（ランド）のハンダ抜き（ハンダ外し）は、基板の回路変更や修理での部品交換には必須だ。読者はこの作業に、ハンダごてとハンダ吸引ワイヤを使用していると思う。ハンダ吸引ワイヤは便利だが少し高価だ。また、ワイヤに浸み込んだハンダは廃棄することになり地球環境にはあまりよくない。元々、ランドに部品を取り付ける穴さえ確保できればハンダを破棄する必要はない。今回は安価で簡単なハンダの穴抜き方法を紹介する。これはスルーホールのハンダが溶けたときにスルーホールに細い棒を差し込んで穴を確保する方法だ。実例の写真を図1に示す。 図1では3つの細い棒を使用しているが、左下は竹製のようじ、中央下は一般的な木製ようじだ。そして、右上は今回の主役になる“魔法のようじ”だ。竹製ようじは硬いので折れやすく、
「Teams電話」の評価は？ 12拠点1000人で運用した成果
全社的なテレワークが始まり、内勤の従業員もテレワークになったとき、従来の「内線」や外線着信の応対をどうするかに頭を悩ませた企業は少なくない。人数が少なければ、外回りの多い営業部門と同じように携帯電話を貸与することも考えられるが、部門代表への問い合わせをどこに転送するかといった問題が残る。コロナ禍の現在、デスクワークが中心の企業であっても電話対応のたに出社する人員をゼロにできない企業もある。 実は2020年夏以降、こうした問題をクラウドサービスで解決する選択肢が出てきた。本稿は、1000台の固定電話と12台のPBXを丸ごとクラウドサービスに置き換え、出社レスの通話環境構築とIT部門による一元的な端末管理を実現した横河レンタ・リースの実体験を紹介する。 ※本記事は11月11日のマイクロソフト主催「お客さまの取組みに学ぶ、ニューノーマル時代リモートワーク最前線」での講演を基に内容を再構成している
バイデン政権で変わる対中国政策全貌 米新政権の安全保障戦略の変化に日本はどう対応すべきか？！ | JBpress (ジェイビープレス)
次期政権は中道・国際協調・同盟重視 11月4日の米大統領選挙は、その後、選挙結果を巡って大混乱し、長期戦の様相を呈していた。 ドナルド・トランプ大統領は、いまだに敗北を認めず法廷闘争を続ける構えだが、12月8日の「避難港」の期日、すなわち開票結果を確定する期限を迎え、中西部ウィスコンシン州を除く各州で結果が確定された模様で、ジョー・バイデン氏が次期大統領に就任することがほぼ固まった。 ようやく、来年1月20日にバイデン氏が第46代米大統領としてホワイトハウスの主になる見通しとなった。 民主党予備選挙で、いわゆる有力候補として扱われていた候補者は、合わせて29人に達していた。 そのうち、最初の党員集会・予備選挙であるアイオワ州党員集会が開かれた2020年2月3日時点で選挙活動を継続していたのは、それでも11人に及び左派と中道の乱立・乱戦模様であった。 結局、ピート・ブタジェッジ前インディアナ
中国「輸出規制」の衝撃、日本が迫られる重大な選択 米中対立で損害を被るのは日本だけという厳しい現実 | JBpress (ジェイビープレス)
中国政府が米国への対抗措置として、輸出規制の実施に乗り出した。トランプ政権は中国に対して貿易戦争を仕掛けており、華為技術（ファーウェイ）など一部メーカーへの禁輸措置を実施している。中国が同様の対抗措置を繰り出すことは十分に予想された事態といってよい。 一連の輸出規制はあくまで米国との交渉材料なので、むやみに発動するとは考えにくいが、米中対立で一方的に被害を受けるのが両国への輸出で経済を回している日本であることは明らかだ。バイデン政権は正常化を試みるだろうが、交渉が難航するのは確実である。米中の分断化は進むと考えた方がよく、日本は近い将来、重大な選択を迫られる可能性が出てきた。（加谷 珪一：経済評論家） 日本にとっては最悪の展開 中国政府は2020年12月1日、安全保障に関わる製品の輸出規制を強化する「輸出管理法」を施行した。同法は主に2つの枠組みで構成されている。1つは品目の指定で、同法で
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