いつでもどんな場所でも。ポケットに仕込んでおきたい酒がある。 登山やキャンプ場はもちろん、瓶の持ち込みが難しいスタジアムでのスポーツ観戦も一緒に。 湯煎して熱燗で飲んでもよし、凍らせてリュックに忍ばせ、山頂で冷えた日本酒を飲むのもよし。あなた次第で、新しい日本酒の楽しみが広がります。
日本で話題にならない中国発のRTOS「RT-Thread」がじわじわと勢力拡大中:リアルタイムOS列伝(8)(1/3 ページ) IoT(モノのインターネット)市場が拡大する中で、エッジ側の機器制御で重要な役割を果たすことが期待されているリアルタイムOS(RTOS)について解説する本連載。第8回は、日本以外でじわじわと人気が出始めているRTOS「RT-Thread」を取り上げる。 「RT-Thread」は日本ではほとんど話題になっていないリアルタイムOS(RTOS)である。ただし、オープンソースベースでの開発がもう15年ほど続いており、広範な(しかも最近の)プロセッサのサポートや軽量といった特徴も相まって、(日本以外で)じわじわと人気が出始めている。 ⇒連載記事「リアルタイムOS列伝」バックナンバー 2006年のプロジェクト開始から機能を順次拡大 プロジェクト開始は2006年で、2009年に
日本ガイシとルネサス エレクトロニクスは、メンテナンスフリーIoTデバイスのさらなる普及を目指して協業を行う。第一弾として、日本ガイシ製リチウムイオン二次電池と、ルネサス製マイコンを組み合わせた、ワイヤレス空気質センシングシステムのレファレンスデザインを開発した。 第1弾はワイヤレス空気質センシングシステム向け 日本ガイシとルネサス エレクトロニクスは2021年3月、メンテナンスフリーIoTデバイスのさらなる普及を目指して、協業を行うと発表した。その第1弾として、日本ガイシ製リチウムイオン二次電池「EnerCera(エナセラ)」シリーズと、ルネサス製マイコン「REファミリー」を組み合わせた、ワイヤレス空気質センシングシステムのレファレンスデザインを開発した。 世界的に脱炭素化の動きが加速している。このため、環境をモニタリングするさまざまなIoT(モノのインターネット)機器などでは、光や熱、
作り手の“腕の見せ所”、「Apple Silicon M1」の層数を解析する:この10年で起こったこと、次の10年で起こること(50)(1/4 ページ) 今回は、「Apple Silicon M1」の断面を解析し、層数や配線について解説する。配線に満ちている電子機器では、配線や配置は「腕の見せ所」ともいえる重要な技術だ。 電子機器の全てはトランジスタ、容量、抵抗などの部品でできている。部品と部品を接続するためには、配線や部品と配線をつなぐプラグやピラー、配線同士をつなぐコンタクト、モジュール同士をつなぐボールが必ず必要になる。チップ内にも複数の配線層があり、チップを封じ込めるパッケージも複数の配線層でできている。チップとパッケージの接続にはワイヤボンドでつなぐ場合もあれば、再配線層と呼ばれるチップ上に配線を形成し、さらにその上にボールを置いて接続する場合もある。これらも配線の一種だ。 チッ
文在寅が「3.1節演説」で示した限界 韓国外交部の崔英森(チェ・ヨンサム)報道官は、今後「韓日間の正常な外交的疎通は日本の役割」と述べた。これは加藤勝信官房長官が文在寅氏の3.1節演説に対し「重要なことは、両国間の懸案の解決のため、韓国が責任をもって具体的に対応していくこと」と述べたのに答えたものである。 3.1節の際の文在寅氏の過去史問題への言及は文在寅氏の限界を示すものであろう。これ以上の歩み寄りはなかなか難しいのかもしれない。これでは日本としては明らかに不十分である。それでは今後韓国とどのように向き合っていくべきか。 外交の基本は、如何に国益に最大限かなったものとするかということである。その意味で日韓の歴史問題だけを見るのではなく、米国との関係、文在寅政権以後を見据えた韓国との関係、北朝鮮の脅威にいかに対抗するか、中国の拡張政策にいかに備えるかなど広い視野で考えていかなければならない
参議院予算委員会でNTTとの会食を認めた総務省の谷脇康彦総務審議官(中央、2021年3月4日、写真:つのだよしお/アフロ) (池田 信夫:経済学者、アゴラ研究所代表取締役所長) 菅義偉首相の長男の接待から始まった総務省のスキャンダルは、ついにNTTに波及した。今週発売の『週刊文春』(3月11日号)によれば、NTT(持株会社)の澤田純社長などが総務省の谷脇康彦総務審議官や山田真貴子前内閣広報官などに高額接待を繰り返していた。これは国家公務員倫理法に違反する疑いがあるが、本質的な問題はそこではない。 NTTが接待した2018年9月は、澤田氏が新社長に就任した直後だが、そのころ菅官房長官(当時)は「携帯電話は4割値下げする余地がある」と発言した。その言葉どおり2020年にNTTはドコモを完全子会社にし、大幅値下げを行った。その責任者が谷脇氏である。つまり電波行政の方針が、この密室の会食で決まった
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