情報通信研究機構は、ナノ光構造技術により光の配光角を制御するオプティクスフリー深紫外LEDの開発に成功した。光学レンズを用いずに光放射をビーム形状に収束し、光出力を約1.5倍に増加する効果もある。
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情報通信研究機構は、ナノ光構造技術により光の配光角を制御するオプティクスフリー深紫外LEDの開発に成功した。光学レンズを用いずに光放射をビーム形状に収束し、光出力を約1.5倍に増加する効果もある。
© Adobe Stock ※画像はイメージです 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)への対策においては、マスク着用や手指消毒をはじめとした個人の感染予防行動が有用とされるが、個人の行動に関連する因子についての研究は少ない。大阪大学感染症総合教育研究拠点特任教授の村上道夫氏らはオンラインアンケートに基づく縦断調査を実施し、感染予防行動に影響を及ぼす要因を検討。その結果、COVID-19に関する情報の影響が大きく、流行前後で影響力のある情報源の種類が異なっていたことなどを見いだし、Int J Disaster Risk Reduct(2023; 98: 104107)に報告した(関連記事「5類移行前後でマスクへの意識は変わったか?」)。
バーコード決済など多くの用途で利用されるQRコード。iPhoneには液晶を保護しているガラス面に、人間の目では見えないQRコードが存在するという。 「QRコード」は2次元バーコードの中でもポピュラーなもので、スマートフォンを使った決済をはじめ、URLのようなさまざまな情報を伝達する手段としても利用されている。 iPhoneには液晶を保護しているガラス面に「見えないQRコード」が存在するという。実は、これには重要な意味があるらしい。 いくらじっと見つめても見えない、人間には不可視のQRコード。これがiPhoneを製造する上で非常に重要で、製造コストの削減に貢献する欠かせないものだという。 この件について、Tech系ビジネス情報サイト「The Information」が2023年9月29日に記事を掲載して話題になった。それによると、約0.2mmの極小のQRコードがディスプレイを覆う保護ガラスに
リチウム生産の世界的大手であるチリのSQMは10月25日、オーストラリアの大規模リチウム鉱山の採掘権益を獲得したと発表した。 オーストラリア証券取引所に上場する資源開発企業、アズール・ミネラルズの発行済株式の80%を総額9億ドル(約1349億円)で買収する。SQMは2023年3月にアズール・ミネラルズの株式の20%を取得済みであり、今回の取引を通じて完全子会社化する。 SQMは、世界最大級のリチウム塩湖として知られるチリのアタカマ塩湖の採掘権を持ち、2022年にはリチウムイオン電池の主原料の1つである炭酸リチウムを15万2500トン生産した。 買収価額は上場時の14倍 同社の大株主は、中国のリチウム大手の天斉鋰業(ティエンチー・リチウム)だ。2018年12月に40億6600万ドル(約6095億円)の巨費を投じてSQMの発行済み株式の23.77%を取得し、現在も同22.16%を保有している。
台湾にとってもっとも危険な年「2027年」 来年1月13日に行われる台湾の総統選挙まで、残り約2カ月となった(就任は5月20日)。 「美麗島電子報」が11月2日~6日に行った67回目の支持率調査によれば、与党・民進党の頼清徳(らい・せいとく)主席(副総統)35.6%、野党・国民党の侯友宜(こう・ゆうぎ)新北市長22.2%、第二野党・民衆党の柯文哲(か・ぶんてつ)主席16.9%、無所属の郭台銘(かく・たいめい)ホンハイ(鴻海精密工業)元会長6.9%となっている。 何としても蔡英文(さい・えいぶん)総統の後継者である頼清徳副総統に勝ってほしくない中国は、①郭台銘候補の出馬取り下げ、②侯友宜候補と柯文哲候補の一本化を、「遠隔操作」のように画策していると見られる。だが、民主主義が根づいている台湾では、なかなか中国の思惑通りには進まない。 郭候補は現時点で、出馬辞退の気はないように見えるし、侯候補と
ジョブ型雇用やリスキリングなど、社員の自律的なキャリア形成を促す人事制度・働き方改革がブームとなって久しい。だが、掛け声倒れになっているケースも少なくない。 パーソル総合研究所の小林祐児・上席主任研究員と、組織開発を手掛ける勅使川原真衣・おのみず社長が、危うい人事制度・働き方改革の潮流に警鐘を鳴らす。 第1回は、各種施策が失敗する原因を議論する。背景には、能力主義の限界と「個」への過剰期待があった。(JBpress) 【対談】 (2)人事コンサルが「能力」評価で儲ける構図、「マッチョじゃない人」に研修売る (3)ウェルビーイングやマインドフルネスに潜む危うさ、メンタルは一人で対処不能 ──小林さんの連載「人事改革の落とし穴」では、昨今のジョブ型やリスキリング、副業といった人事・働き方改革のブームに警鐘を鳴らしています。こうした取り組みは、会社と社員は「対等な関係」にあるというのが建前です。
UPDATE Apple出身者らが創業した新興企業Humaneは米国時間11月9日、同社初の消費者向け製品「Ai Pin」を発表した。 基本的にAi Pinはウェアラブルなプロジェクターであり、超広角RGBカメラで写真を撮ったり、テキストメッセージや電子メールを送ったり、「ChatGPT」に似た機能によって質問に答えたりできる。Humaneには、OpenAIの最高経営責任者(CEO)であるSam Altman氏やMicrosoftなどが出資している。Ai PinはOpenAIとMicrosoftのAIモデルで動作する。 ワイヤレスイヤホンやスマートウォッチなど、他のウェアラブルと同じく、Ai Pinはカジュアルで日常的なアクセサリーとなることを想定したものだ。しかし、コンパクトな姿から想像されるほど軽量ではない。シャツに留めておくにはマグネット式のバッテリーパックが必要で、重さは合わせて約
TSMCのウエハー出荷数に異変? 暗雲が立ち込める熊本工場の行く末:湯之上隆のナノフォーカス(67)(1/4 ページ) 業績の低迷が2023年第2四半期で底を打ち、第3四半期に回復に転じたTSMC。だが、ウエハー出荷数に焦点を当ててみると、ある“異変”が浮かび上がる。その異変を分析すると、TSMC熊本工場に対する拭い去れない懸念が生じてきた。 前回の本コラム「本当は半導体売上高で第1位? AIチップ急成長で快進撃が止まらないNVIDIA」で、2023年第2四半期(Q2)の世界半導体売上高ランキングは、1位がTSMC、2位が米NVIDIA、3位が米Intel、4位がSamsung Electronics(以下、Samsung)かもしれないことを報じた。 では、2023年Q3に、そのランキングはどうなったのだろうか? 10月19日に決算発表会を行ったTSMCは172.8億米ドル、26日に決算を
業務の生産性や効率向上に取り組む企業にとって、人が作業を行う工程で発生するミス、すなわちヒューマンエラーの抑制は大きなテーマです。ダブルチェックや日々の事例の共有に取り組んではいるものの、なかなか作業者の意識が高まらず、 […] 業務の生産性や効率向上に取り組む企業にとって、人が作業を行う工程で発生するミス、すなわちヒューマンエラーの抑制は大きなテーマです。ダブルチェックや日々の事例の共有に取り組んではいるものの、なかなか作業者の意識が高まらず、「ただやるだけ」で効果が出ていない企業も少なくないのではないでしょうか。 ヒューマンエラーは、発生したエラーの原因がどこにあるのか、なぜ発生したのかを一つ一つ追求し、適切な対策を講じることによってのみ抑制することができます。本記事を通じて、ヒューマンエラーの分類、分類ごとの対策方法について知っておきましょう。 ヒューマンエラーの分類と要因 一口にヒ
メールを使った攻撃では、「フィッシングメール」の被害が有名だ。だが、もっと危険な攻撃がある。ユーザーの受信トレイを丸ごと乗っ取ってしまう攻撃だ。 メールは他のコミュニケーション手段と比較して、自動化が進んでいる。メールクライアントソフトウェアには発信者やタイトル、内容に応じた自動振り分け機能が備わっており、自動転送や自動削除の機能もある。 これが危ない。サイバー攻撃者はメールクライアントの「受信トレイ」を狙っている。どのような危険があるのだろうか。 受信トレイ攻撃はどれほど恐ろしいのか Barracuda Networksのプレブ・デブ・シン氏は2023年9月20日、同社の調査に基づいて受信トレイ攻撃の危険性を指摘した。 攻撃者がユーザーのメールアカウントを手に入れたとしよう。これはさほど難しくない。2022年に公開された日本の個人情報の漏えい・紛失事故だけでも約600万人に及び、この10
強力な「Dropbox詐欺」が現れた。これまでのビジネスメール詐欺と比べると検出が難しく、よりだまされやすくなっている。どのように対応すればよいのだろうか。 オンラインストレージサービス「Dropbox」を利用したビジネスメール詐欺(BEC)が急増している。Checkpoint Software Technologies傘下のAvananの報告によれば、2023年9月の最初の2週間だけで、このような攻撃が5440件も発生した。Dropboxをどのように悪用しているのだろうか、どうやって防げばよいのだろうか。 そもそもDropboxが悪いのだろうか 攻撃の手口は3段階に分かれる。まず攻撃者が無料のDropboxアカウントを作成する。 次に危険性のない文書を作成して、関係者のふりをして攻撃対象(ユーザー)と共有する。最後に狙われたユーザーにDropboxから「共有したコンテンツを誰かがクリック
5 週末の北海道・網走港。港にサンマの大群が現れ、連日100人以上の釣り人が殺到する事態となっています。一方で、一部の釣り人たちの迷惑行為も横行していて、地元住民からは困惑の声が上がっています。 ■埠頭すぐそばに…2年連続「サンマの大群」 こんがりと焼き色がつき、香ばしいにおいが食欲をそそる、秋の味覚・サンマ。近年、不漁が続くなか、今年、北の海では異変が起きていました。 近隣住民:「車がいっぱい止まっています。いい場所を求めて、車が往来しています」 3連休最終日、5日午後11時ごろ。暗闇のなか、車がずらりと止まっているのは、北海道の網走港です。 岸壁に行ってみると、そこには数えきれないほどの釣り人の姿がありました。皆さんのお目当ては、サンマです。
関連キーワード サイバー攻撃 | セキュリティ | セキュリティリスク QRコードを読み取らせてユーザーをだます「QRコードフィッシング」(通称:クイッシング)という攻撃が広がっている。支払いを含め、さまざま用途でQRコードが使われるようになっているだけに注意が必要だ。なぜクイッシングが活発になっているのか。 クイッシングが広がる“なるほど”の理由 あの支払い時は注意すべし 併せて読みたいお薦め記事 連載:要注意の手口「クイッシング」とは 前編:「QRコード読み取り」でまさかの事態に クイッシングの“恐ろしい手口”とは? フィッシングの手口は進化している Dropboxのソースコードを「GitHub」で流出させたフィッシング攻撃の手口 「Microsoft 365」を狙うフィッシング攻撃は“あの基本機能”を悪用していた クイッシングはユーザーにQRコードを読み取らせて悪意のあるWebサイト
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の患者を対象に、広く使用されている安価なスタチン系薬のシンバスタチンとビタミンCのそれぞれの有効性を調べた2件の臨床試験で、大きく異なる結果が示された。これらの試験は感染症の患者を対象とした進行中の国際共同研究「REMAP-CAP(Randomised, Embedded, Multi-factorial, Adaptive Platform Trial for Community-Acquired Pneumonia)」の一環で実施され、スタチン系薬に関する試験の詳細は「The New England Journal of Medicine(NEJM)」、ビタミンCに関する試験の詳細は「Journal of the American Medical Association(JAMA)」にいずれも10月25日掲載されるとともに、欧州集中治療医学会
国際政治の力学に変化を及ぼしかねないハマス・イスラエル紛争への対応で、苦悩しているとみられるのがロシアのプーチン大統領だ。もともと同国は両者との関係は良好で、国内イスラム勢力の存在などから一方に与することは難しい。隣国ウクライナとの戦いを継続する中、プーチン大統領は今後どう動くのか。今回は中東情勢に対するロシアのスタンスの背後にある事情を解説します。 (宇山 卓栄:著作家) かつて「テロリストは便所でぶち殺す」と発言したプーチン大統領だが… ロシアのプーチン大統領はハマス・イスラエル紛争への対応に苦慮しているようです。 ロシアは反米という立場から、ハマスやハマスを支援するイランなどと連携を強めたいとの思惑がありますが、一方で、イスラエルとは敵対しているわけではなく、盟友関係にあります。イスラエルの背後にアメリカがいるとはいえ、関係は良好です。 ロシアとイスラエルが盟友関係にある理由は主に2
2019年の夏にはプーチン氏を南仏コート・ダジュールの大統領別荘に招くことまでして、「ロシア・欧州連合(EU)間の安全保障と信頼の新たな構造」を作る議論をしたいと持ちかけた。 プーチン氏は当惑した。 マクロン氏がこの件について、ほかの欧州首脳に事前に話をしていなかったからだ。 そこでプーチン氏は「ほかの首脳を何とか説得できると思っているのか」と尋ねた。 マクロン仏大統領がついに理解した瞬間 ロシアが昨年ウクライナに侵攻した後、ドキュメンタリー作家のガイ・ラガチェ氏はマクロン氏に「大統領はプーチンと理詰めで話をすれば何か違う結果が得られると思っていたのですか」と質問した。 「そうだ」 「でも、そうはなりませんでした」 「ならなかった」とマクロン氏は指摘を認めた。 このドキュメンタリーでマクロン氏は遠くを見つめ、水を飲み、少しだけ黙り込んだ。 フランスのジャーナリスト、シルヴィ・カウフマン氏は
(国際ジャーナリスト・木村正人) 「ランセット」がウクライナ軍の前進を阻む [ロンドン発]「ロシア軍は戦場におけるドローン(無人航空機)使用でウクライナ軍に追いつきつつある。カミカゼ(自爆攻撃)ドローン『ランセット』がウクライナ軍の前進を阻んでいる」――米紙ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ、3日付)が報じた。ランセットは2つのX字型の翼を持ち、時速160キロメートル以上で目標に激突して自爆する。 英国防情報部も1日、X(旧ツイッター)に「ロシア軍の小型一方向攻撃型無人航空機システム(OWA UAV)ランセットはこの1年、ウクライナで実戦投入された最も効果的な新戦力の一つの可能性が高い。映像モニターで目標が特定されるまで敵上空で待機するよう操縦し、目標が定まると急降下して自爆するよう設計されている」と投稿した。 ウクライナも米国から供与された小型OWA UAV「スイッチブレード」でこ
アップル「2030年カーボンニュートラル達成」の本気度 7年で何ができるのか?:本田雅一の時事想々(1/4 ページ) 新しいiPhone、そして今やアップルのブランドイメージをけん引するほどに成長したApple Watch。それらの新製品を発表した9月のイベントで、2030年までにカーボンニュートラルを実現し「アップル製品が気候変動に与える影響をゼロにする」とティム・クックCEOは話した。 その期限を30年末とするならば、ちょうど7年後、年末向け製品を発表する9月のイベントでは、全製品の開発、生産、流通などはもちろん、製品自身がライフタイムサイクルで消費する電力、廃棄時の製品回収、分解、希少素材の取り出しなどを含め、その全てでカーボンニュートラルを実現していることになる。 生産や流通はともかく、製品自身が消費する電力まで含めるのは「いささかハードルが高すぎるのではないか?」と思う読者もいる
関連キーワード Mac | Apple | 暗号化 | データセキュリティ 暗号化は、あらゆるエンドポイント(端末)にある企業データを保護するための効果的な方法の一つだ。Appleのクライアントデバイス「Mac」は暗号化機能を搭載している。Macの暗号化機能とはどのようなものなのか。具体的に解説しよう。 Apple独自チップ「T2」「M1」「M2」はやっぱり安全? 併せて読みたいお薦め記事 連載:「Mac」の暗号化機能とデータ保護 第1回:いまさら聞けない「暗号化」とは何か? なぜ必要なのか Apple製デバイスの脅威と対策 「MacはApple製で安全だからマルウェア対策製品は不要」が間違いなのはなぜ? iPhoneに“謎のアプリ”が? Apple製品「マルウェア感染」の兆候はこれだ AppleのクライアントOS「macOS」はデータの暗号化機能を搭載している。例えば次のような種類のデー
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