出荷額前年割れ…電子部品需要にかかる下押し圧力の正体 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
中国の景気減速で電子部品需要に一段と下押し圧力がかかっている。電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）が３１日発表した日本メーカーによる２０２２年１１月の電子部品世界出荷額は、前年同月比３％減の３８３２億円だった。ドル換算では３月から前年割れが続いていたが、今回、円換算でも７カ月ぶりのマイナスとなった。中国でのスマートフォンの生産縮小やデータセンター（ＤＣ）投資の鈍化が影響した。為替の円安効果も薄まっており、１２月以降も前年割れが続く可能性がある。（山田邦和） 自動車やスマホなどの中で電気を一時的に蓄えたり放出したりして、回路のノイズを除去し、電圧を安定させるコンデンサーは前年同月比７％減の１２４８億円。コンデンサーと組み合わせて電流の波をなだらかにするインダクターも同７％減の２６７億円だった。スマホ内蔵カメラの手ぶれ防止などに必要なアクチュエーターは同４％減の４２６億円で、２０年９月以来、２年
鉛フリーで鉛系並み圧電性能、住友化学が薄膜材料を開発 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
住友化学は、鉛フリーの圧電薄膜ウエハーで既存の鉛系材料並みの性能を実現した。鉛は欧州特定有害物質規制（ＲｏＨＳ）の対象で、多くの分野で代替が進むが、圧電薄膜材料では鉛系に匹敵する素材がなかった。今後、センサーやアクチュエーター、各種微小電気機械システム（ＭＥＭＳ）デバイスなど用途を探索し、事業化を目指す。 住友化学はカリウムやナトリウム、ニオブからなるＫＮＮ薄膜ウエハーに取り組む。開発したＫＮＮ薄膜の圧電特性の大きさを示す圧電定数（ｅ３１）は、１平方メートル当たり１２クーロン。従来の鉛を含むチタン酸ジルコン酸鉛（ＰＺＴ）薄膜並みの性能を実現し、実用化レベルに到達した。 ＫＮＮ薄膜の圧電特性は以前から知られていたものの不十分だった。住友化学は長年研究開発に取り組み、成分組成や薄膜の製造条件を調整し、性能を高めた。寿命はＰＺＴ薄膜よりも優位という。 同社はＫＮＮ薄膜でＰＺＴ薄膜の置き換えを図る
余剰在庫削減“お助け”、半導体・電子部品商社「委託販売」引き合い増加中 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
コアスタッフは長野県佐久市に新物流センターを建設し、顧客の余剰在庫を削減する事業の拡大も目指す（完成イメージ＝同社提供） 半導体・電子部品商社が手がける、メーカーなどの余剰在庫の削減に貢献する「委託販売」に注目が集まっている。コロナ禍による供給網の混乱を踏まえ、安定供給のために部材を先行手配し、在庫を積み上げてきたメーカーは多い。足元ではいまだに不足する半導体がある一方、メモリーなど需要が減っている部材もある。商社は独自の販売網などを生かした付加価値の高いサービスを提供し、顧客の要望に応えられるかが問われる。（阿部未沙子） コアスタッフ（東京都豊島区）は委託販売で多くの企業から引き合いがあるという。同社の委託販売は、企業の余剰在庫をコアスタッフの物流倉庫に移動し、半導体や電子部品を扱う電子商取引（ＥＣ）サイト「コアスタッフオンライン」を通じて販売する仕組みだ。 委託販売の需要は「２０２２年
「黒さ」世界一、産総研と量研機構が開発した「至高の暗黒シート」が見込む用途 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
産業技術総合研究所の雨宮邦招研究グループ長と清水雄平主任研究員、量子科学技術研究開発機構の八巻徹也研究企画部長らは、可視光吸収率が９９・９８％以上の「至高の暗黒シート」を開発した。触っても崩れない耐久性を持つ暗黒シートとしては世界一の黒さになる。型を転写して作製するため生産性も高い。装飾や映像、分光機器などで乱反射を抑える用途に提案する。 深さ数十マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）サイズの円錐孔を緻密に並べた表面構造で光を閉じ込める。加速器の高エネルギーイオンビームを樹脂に照射し、エッチング処理すると微細円錐孔が並ぶ表面が形成される。これをシリコーン樹脂で型を取り、カシューオイル樹脂に転写した。暗黒シートの黒さを評価すると可視光の反射率が０・０２％以下だった。カシューオイル樹脂は鉄と錯体を作り、黒色顔料を加えずとも樹脂自体が黒く樹脂内部の散乱が抑えられる。さらに微細円錐孔構造で光
筑波大に核融合研究の新装置。主要部品の開発に挑む ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
筑波大学プラズマ研究センターは夢のエネルギー「核融合発電」の実現に貢献する世界最大のタンデムミラー型プラズマ閉じ込め装置「ＧＡＭＭＡ １０／ＰＤＸ」（ガンマ１０）を運用する。核融合反応に不可欠な超高温のプラズマの持続方法などを検証する装置だ。核融合発電を実証する原型炉は経済性の観点からトカマク型という、ドーナツ状にプラズマを生成する装置の採用が有力視されているが、ガンマ１０が採用し、強い磁場の対によってプラズマを閉じ込める「ミラー型」は構造が簡単なため、各国で研究に用いられてきた。主要部品の一つ「ダイバータ」開発への応用も期待される。同研究センターはダイバータ開発に向けて、このほど新装置の運転を始めた。 政府は核融合の実用化を見据え、今春にも戦略を策定する。原型炉に向けた研究が加速する中で、同研究センターが担う役割を取材した。 核融合発電 重水素と三重水素の原子核をプラズマでぶつけて核融合
海外勢のワクチン頼みの構図変わらず…新型コロナ対策の３年を検証する ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
新型コロナウイルス感染症の日本での第１号感染者が２０２０年１月１６日に確認されて３年。ワクチン接種が頼みの綱なのは変わりないものの、行動制限の根拠とされる「２類相当」から「５類」へと感染症法上の分類を見直す検討がされるなど、新型コロナ対策は転換点を迎えた。新型コロナ感染予防と社会経済活動の両立を図り、その実行性をいかに高めていくかが問われる。（幕井梅芳、藤木信穂） 分類見直しへ ワクチン頼み変わらず 新型コロナが日本に上陸した３年前。当時は未知のウイルスで、その感染力や重症化率など科学的データが世界的にそろっていなかった。このため、当時の安倍晋三政権は、緊急事態宣言を出し、唐突ともいえる学校休校に踏み切る新型コロナ対策を打ち出した。有効な新型コロナワクチンも承認されておらず、新型コロナを感染症法上で２類相当に分類し、それを根拠に２２年年始め頃に始まった第６波まで「飲食」や「移動」の行動制限
水素エンジン量産視野、トヨタの訴え「脱炭素化の多様な選択肢」は広がるか ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
自動車が進める水素社会実現に向けた仲間づくりが、海を越えて広がってきた。中心的な役割を担うのは、開発中の水素エンジン車だ。２０２２年はベルギーでデモ走行を行い、タイで耐久レースに出場。タイでは現地の大手財閥と、水素の製造や利活用で協業も始める。開発面では水素エンジンの本格的な量産段階を見据え、専門チームが動き出した。「脱炭素化の多様な選択肢」を訴えてきたトヨタ。そのうねりは高まりつつある。（名古屋・政年佐貴恵） タイ最大級の財閥と協業、東南アで温室ガスゼロ探る タイ東北部のブリラムにある「チャーン・インターナショナル・サーキット」。２２年１２月１７日、日差しが照りつけるコースを、水素エンジンを搭載したスポーツ車「ＧＲカローラ」が疾走した。東南アジアの地を水素エンジン車が走るのは初めてのことだ。 自らもハンドルを握った豊田章男社長は「アジアでもカーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ
「全固体ナトリウム電池」実現へ、電極形成法を開発 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
九州大学の賈淑帆研究員と林克郎教授らは、全固体ナトリウム電池の電極形成法を開発した。電極と電解質の接触状態が改善し、過電圧を低く抑えられた。塗布で形成でき実用化しやすい。ナトリウムを使うことで資源リスクを抑えられ、安全性の高い電池の実現につながる。 酸化物系セラミックスの全固体電池を開発する。ナトリウムとジルコニウムなどを含むＮＺＳＰセラミックス電解質とナトリウムとチタンなどを含むＮＴＰ電極活物質を組み合わせる。ＮＺＳＰとＮＴＰは結晶構造が同じで化学組成も似ているため親和性がある。 ただ焼結すると性能が落ちる。そこでＮＴＰ組成のガラス粉末を塗布して低温で焼結する方法を開発した。加熱温度は８５０度Ｃ。電極と電解質が緻密に接触する。 半電池を作ると２・２ボルトで充放電でき、過電圧は０・０３ボルトと低かった。マイナス２０度Ｃの環境での容量低下はリチウムイオン電池（ＬｉＢ）よりも少なかった。時計の
中国生産→兵庫に移管、パナソニック系が産業用モーター国内回帰の背景事情 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
パナソニックインダストリーは２０２３年春に産業用モーターの量産立ち上げを中国・珠海工場（広東省珠海市）から兵庫県たつの市の工場に移管する。工場自動化（ＦＡ）ニーズなどで高性能モーターの需要は広がる一方、事業環境の変化が激しい。同社は約２０年前に産業用モーターの生産を日本から中国へ全量移管したが、国内回帰することで新製品の市場投入までのリードタイム短縮や事業継続計画（ＢＣＰ）強化につなげる。 パナソニックインダストリーの小型産業用モーターはロボットや半導体製造装置の駆動部に使われ、中国のＦＡ設備向けでシェアトップクラス。生産性を従来比５割以上高めた製造設備を兵庫県たつの市の既存工場に新設し、２３年春に次世代産業用モーター「ＭＩＮＡＳ Ａ７」の量産を始める。同工場では現在、ＦＡセンサーなどを手がけている。 「小型で応答が速いなど機械的に難しい性能が求められる。（開発拠点から）離れた場所で指示し
工期10分の１、鹿島が特許を取得した「床版更新工法」の全容 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
鹿島は１２日、道路橋床版の更新工事に伴う交通規制を大幅に減らせる工法「スマート床版更新（ＳＤＲ）システム」の「床版架け替え方法」の特許が成立したと発表した。同工法は超高速施工、周辺への安全性向上、鋼桁への影響低減の特徴がある。今後、床版取替工事の主流となる「幅員方向分割（２車線道路の場合１車線規制）取替」で、従来の標準的な工法と比べ工期を１０分の１に短縮する超高速施工が可能。老朽化した床版の更新需要をにらみ、特許の取得を受けて同工法を自社の工事だけでなく、他社の工事にも適用を目指す。 ＳＤＲシステムは床版撤去機や床版架設機の内部を床版の搬出用トラックや運搬台車が通過できるため、既設床版、新設床版の旋回を伴う揚重の作業が不要となる（写真）。最小規制範囲での施工となり、近接する交通や周辺施設に対する安全性が高まる。 また、軽量の床版撤去機と床版架設機を使い、大型クレーンを用いる標準的な施工方法
ＪＡＬも参画、宇宙往還機「ドリームチェイサー」生かす宇宙事業の全容 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
日本航空（ＪＡＬ）は１２日、兼松と米宇宙ベンチャーのシエラ・スペース、大分県の３者が共同で進める大分空港での宇宙事業に参画すると発表した。シエラ・スペースが開発中の宇宙往還機「ドリームチェイサー」のアジア拠点として同空港を活用する試みで、ＪＡＬは航空輸送での知見を生かし、日本国内における事業開発や空港における運用支援などで協力する。 兼松とシエラ・スペース、大分県は２月に提携し、ロケットなどを航空機に積んで空中で水平方向に発射するアジア初の「水平型宇宙港」として、同空港の活用を目指している。県では米バージン・オービットとも同様の航空機を使う衛星打ち上げ事業を進める。 ドリームチェイサーはスペースシャトルの４分の１の大きさの全長約９メートルの機体。宇宙往還機として帰還時は滑空して再利用される。２３年には国際宇宙ステーション（ＩＳＳ）へ無人で貨物を届ける計画があるほか、２６年以降には７人乗りの
工作機械・航空機部品・船舶部品…「特定重要物資」指定が与える影響 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
４要件満たした11分野支援 政府は経済安全保障推進法に基づき、月内に航空機部品など１１分野を「特定重要物資」に指定する。米中対立やウクライナ危機を背景にサプライチェーン（供給網）リスクが浮き彫りになる中、供給安定化を図る企業を支援する。企業からは「工場増設を検討する場合、日本が選択肢に入ってくる」（安川電機の小笠原浩会長兼社長）との声が挙がり、国内サプライチェーンに変化をもたらす可能性もある。１１分野の中から工作機械・産業用ロボット、航空機部品、船舶部品の機械系３分野の動向を探る。（特別取材班） 政府は１１分野の特定重要物資に指定するとともに、安定供給に向けた方針を策定し、特定重要物資の生産体制を強化する企業への支援策を講じる。高市早苗経済安全保障担当相は「サプライチェーン（供給網）の状況を十分にチェックし、（１１分野が）重要な物資として挙がった」と説明する。 政府は四つの要件に基づいて特
石化産業“潮目“変わる、エチレン生産低迷の深刻度 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
石油化学品生産の指標となる基礎化学品「エチレン」の国内生産設備稼働率が低迷している。８―１０月は２０１３年１１月以来の３カ月連続の９０％割れとなった。中国経済の停滞をはじめ複数のマイナス要因が重なったためで、世界経済の回復に伴い回復するとの見方が大半ながら、国内体制の課題もある。中長期での再編の必要性を指摘する声は強い。（梶原洵子） 石油化学工業協会（石化協）によると、１０月の国内エチレン製造プラントの平均稼働率は８４・８％（前年同月比８・９ポイント減）。７月の９０％を挟み、５―６月も２カ月連続で９０％を下回っており、低調な状態が続く。「夏以降にマイナス要因が重なり、エチレン生産が制約を受けた」（岩田圭一石化協会長〈住友化学社長〉）。 具体的には、世界経済の減速と、中国のゼロコロナ政策に伴う経済停滞、内需低迷のマイナス要因が重なり、景気が悪化して石化需要が減退した。日本で生産された化学品は
コーヒーに含まれる「カフェ酸」が有機半導体への電荷注入促進、産総研などが発見した意義 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
産業技術総合研究所の赤池幸紀主任研究員と細貝拓也研究グループ付、筑波大学の山田洋一准教授らは、コーヒーに含まれるカフェ酸が有機半導体への電荷注入を増大させることを発見した。電極にカフェ酸を修飾して有機半導体と接合させると、電極から電荷を送り出すエネルギー障壁が下がる。電流が最大１００倍になった。バイオマス由来の電子デバイスにつながる。 カフェ酸は芳香環に二つの水酸基がついたカテコール基と二重結合の先にカルボキシ基を持つ。カテコール基が金属と結合しやすいため、電極表面で一方向に並んでカルボキシ基が表面を覆う膜を作る。電極と有機半導体の間に電荷の偏りができて電流が流れやすくなる。酸化インジウムスズ（ＩＴＯ）電極表面をカフェ酸で修飾すると０・５電子ボルトほどエネルギー障壁が下がった。 有機半導体の成膜に使う有機溶媒にカフェ酸は溶けないため、有機半導体層を塗布で形成できる。ＩＴＯ電極と有機半導体「
冬場の床コンクリート作業に大革命、大和ハウスが導入する新工法の中身 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
大和ハウス工業と太平洋マテリアル（東京都北区、江上一郎社長）は、建設現場で冬場の床コンクリートの作業時間を減らせる工法を順次導入する。コンクリートを流し込み固め、表面を滑らかに仕上げるまでの一連の時間を従来比３割減の７時間で完了できる。大和ハウスが手がける全国の商業施設と事業施設の建設現場で導入する。建設現場では就業環境の改善が課題となっており、長時間労働の削減など現場での働き方改革を進める。 今後、大和ハウスは床のコンクリートの性能値を含む施工データを数値化。コンクリート床の仕上げロボットに同データを組み込み、省人化や生産性の向上など建設現場のデジタル変革（ＤＸ）を推し進める。太平洋マテリアルは２０２３年１０月にも同工法に使うコンクリートの販売を始める。 総務省の労働力調査によると、２１年の建設業の就業者はピーク時と比べ約３０％減の４８２万人。また国土交通省のデータでは、全産業と比較した
直径わずか15μm、曲げに強くコイル巻ける超電導線はどう実現したか ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）と物質・材料研究機構、明興双葉（東京都中央区）は、直径１５マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）の超電導線を開発した。従来の最も細い直径の３分の１以下になった。交流損失を低減でき、柔軟で曲げに強く、コイルを巻ける。超電導線を束ねたフレキシブルな大電流容量ケーブルの開発につなげる。 二ホウ化マグネシウムの超電導体を細線化した。銅ニッケル合金の管にホウ素とマグネシウムの粉末を詰めて６５０度Ｃで熱処理すると二ホウ化マグネシウム超電導体を形成する。この熱処理で銅ニッケル合金と反応しないようにニオブを中間に入れ込んだ。 超電導線は中心に直径５・５マイクロメートルの二ホウ化マグネシウム超電導体があり、これをニオブの保護層が包み、外皮の銅ニッケル合金が全体を覆う。全体としては直径１５マイクロメートルで、従来の５０マイクロメートルから３分の１以下になった
燃料上昇の余波…「再生エネ電気価格」急騰の影響度 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
燃料価格高騰の余波で、再生可能エネルギー電気の価格も急騰している。価格上昇に耐えきれなくなり、販売を打ち切る小売電気事業者が出てきた。再生エネ電気の購入ができなくなり、通常の電気に戻した団体や入札ができない自治体も出てきた。自主的に再生エネ電気を利用する中小企業も増える中、脱炭素への意欲が価格高騰によってそがれるかもしれない。（編集委員・松木喬） 販売打ち切り、利用再開できず 「３月に再生エネ電気に切り替えたばかりだったのに」。地球環境戦略研究機関（ＩＧＥＳ）の施設管理を担当する斎藤暁生氏は落胆する。契約していた小売電気事業者が６月、再生エネ電気の販売から撤退した。 ＩＧＥＳは環境政策を提言するシンクタンク。中小企業や大学などが再生エネ導入を推進する団体「再エネ１００宣言ＲＥＡｃｔｉｏｎ協議会（再エネ１００宣言）」の運営機関の一つであり、「再生エネを率先して使う立場」（斎藤氏）だ。公益財団
新幹線「N700S」に電圧維持ソフト搭載するＪＲ東海の期待 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
ＪＲ東海が走行中の新幹線の電圧低下を抑えるソフトウエアを東海道新幹線「Ｎ７００Ｓ」の営業車両に搭載し、機能確認試験を実施している。予定していた２０編成への搭載を９月末までに完了しており、これまで順調に試験を続けている。試験は２０２３年２月まで実施。結果を受けて他のＮ７００Ｓにも本機能の搭載を広げていく考えだ。 もともと新幹線は走行中に電圧が低下する課題があり、沿線の変電所内に「電力補償装置」を設置することで、電圧を維持していた。東海道新幹線は需要の高まりにより、運行本数がピーク時には３分間隔と山手線並みにまでダイヤが過密化しており、これに合わせて設備を増強しつづけた結果、現在は沿線に２１台を設置しているという。 ＪＲ東海総合技術本部技術開発部電力技術チームの久野村健チームマネージャーは、同装置は変電所の敷地内に設置するため、「設置には限界がある」と指摘する。維持管理などのコストも負担となっ
メタルフリー燃料電池触媒、筑波大などが開発に成功した効果 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
筑波大学の武安光太郎助教と九州大学の中村潤児教授、鶴岡工業高等専門学校の森永隆志教授らは、メタルフリーの燃料電池触媒を開発した。炭素材料のグラフェンに窒素を導入して活性を引き上げる。カゴ状構造にすることで白金系触媒よりも高い耐久性を確認した。燃料電池の低コスト化につながる。 燃料電池の正極触媒として窒素導入グラフェンを利用する。グラフェンを塩水に分散させてから水分を蒸発させ、塩の結晶をグラフェンが覆った状態を作る。このグラフェンに窒素を導入してから塩を溶かすと、カゴ状構造の窒素導入グラフェンができる。 カゴ内部に水が入り込めず、触媒活性点が水和しない。水和は活性を下げる原因となっていた。 カゴ内部にポリマーブラシシリカ粒子を入れるとプロトンが供給されて酸化還元反応が進む。耐久性は白金系触媒よりも高い。今後、新触媒に合わせた燃料電池セル作製方法を開発していく。
トヨタがラリーの知見生かして開発した自動運転車の機能 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
トヨタ自動車が、モータースポーツの知見を車両開発だけでなく自動運転にも応用し始めた。プロのラリードライバーの走行データを反映した自動運転車を開発しており、このほど披露した。高度な運転技術を人工知能（ＡＩ）で実現。突然の障害物や雪道といった状況でとっさの危険回避ができる、より安全な自動運転の実用化に向け開発を進める。 キュルキュルと激しい音を響かせながら、最高時速９６キロメートルで小型スポーツ車「ＧＲヤリス」がコーナーに突っ込む。操舵（そうだ）やブレーキ、アクセルなどは自動操作だ。遠心力で身体は左右に振られるものの、滑らかで安定感がある。 愛知県豊田市内の開発拠点で披露された自動運転車は、最適経路を自動で算出し、加速度やブレーキといったセンサーからの情報をリアルタイムに計算して走行を制御する。エグゼクティブフェローのギル・プラット氏は「極限状況で安全性を高めるほか、ＡＩがより良い運転方法を指
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