中国CATL｢超急速充電｣に対応した新型電池発表
中国の車載電池最大手の寧徳時代新能源科技（CATL）は8月16日、超急速充電に対応した新型のリン酸鉄系リチウムイオン電池「神行超充電池」を発表した。同社によれば新型電池を搭載したEV（電気自動車）は、一定の条件が揃えばわずか10分間の充電で400キロメートルを走行できる。 現在主流の車載電池は、正極材料の違いにより三元系とリン酸鉄系の2種類に分かれる。三元系はエネルギー密度が高く、急速充電に適しているが、（希少金属のコバルトなどを使うため）コストが高い。これに対し、リン酸鉄系はコストが低いのが長所だが、エネルギー密度はやや劣る。 技術の詳細は公表せず 超急速充電への対応をうたうEVは、現時点ではいずれも三元系電池を搭載している。そんななか、CATLは正極、負極、電解液、セパレーターの材料構成を最適化することで、リン酸鉄系ながら三元系に勝るとも劣らない充電速度を実現したとしている。ただし、C
中国｢車載電池業界｣で人材引き抜き合戦が過熱
中国の車載電池最大手の寧徳時代新能源科技（CATL）が「不正競争行為」による損害を被ったとして、同業の蜂巣能源科技（SVOLT）を相手取る訴訟を起こしたことがわかった。この問題についてSVOLTは2月14日、「わが社は違法な経営はしていない。現在応訴の準備中だ」と、財新記者の取材にコメントした。 SVOLTは、中堅自動車メーカーの長城汽車の車載電池開発部門が2018年に分離独立して発足した新興電池メーカーだ。同社の説明によれば、今回の訴訟はCATLが元従業員と交わした（競合他社への転職や競合企業の設立を禁じる）競業避止義務の契約に関するものだが、詳細はまだ把握していないという。一方、CATLは提訴の内容について一切明らかにしていない。 実はCATLは過去にも、9人の元従業員が競業避止義務に違反（してSVOLTに技術を漏ら）したとして、彼ら個人を相手に訴訟を起こしている。その時の争点は、元従
中国車載電池CATLが｢遡上戦略｣を加速する背景
リチウムイオン電池の原材料コストが上昇するなか、中国の車載電池最大手の寧徳時代新能源科技（CATL）が、サプライチェーンの上流に進出する「遡上戦略」を加速している。同社はこのほど、他社との合弁で炭酸リチウムの生産会社を立て続けに2社設立した。 1社目は1月27日、ステンレス鋼材大手の永興特種材料科技（ヨンシン・マテリアルズ）と共同で25億元（約454億円）を出資し、合弁会社を立ち上げたと発表。年間5万トンの生産能力を持つ炭酸リチウム工場を建設し、全量をCATLに優先供給する計画だ。 2社目は翌28日、クリーンルーム向けの静電気対策機器や機能性材料を手がける天華超浄科技（CANMAX）が、CATLとの合弁会社の設立を発表した。10億元（約181億円）の資本金のうち9割をCATLが出資して経営権を握り、年間10万トンの炭酸リチウムを生産。同じく全量をCATLに優先供給するとしている。 炭酸リチ
EV電池の中国CATLを見て、日本の自動車産業の将来に危機感
欧州委員会が電池産業の育成を明確にし、欧州各社が巨大な電池工場の建設計画を打ち出しています。官民一体で自動車の電動化に突き進む欧州の動向をどのように捉えるべきでしょうか。日経ビジネスは、専門家が解説する日経ビジネスLIVE（オンラインセミナー）「電気自動車で日本は勝てるのか～欧州の野望を読み解く」を9月15日（水）16:00～17:00に開催します（事前登録制、日経ビジネス電子版有料読者は受講料無料です）。詳細についてはこちらをご覧ください。今回は登壇するZFジャパン社長の多田直純氏のインタビューの一部をお届けします。 多田さんはドイツのボッシュや中国の寧徳時代新能源科技（CATL）でマネジメント経験があり、現在はZFジャパン社長として自動車サプライヤーに精通しています。今のEV市場の状況をどのように見ていますか。 ZFジャパン社長の多田直純氏（以下、多田氏）：中国では、今年から来年にかけ
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