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中国の車載電池最大手の寧徳時代新能源科技(CATL)は8月16日、超急速充電に対応した新型のリン酸鉄系リチウムイオン電池「神行超充電池」を発表した。同社によれば新型電池を搭載したEV(電気自動車)は、一定の条件が揃えばわずか10分間の充電で400キロメートルを走行できる。 現在主流の車載電池は、正極材料の違いにより三元系とリン酸鉄系の2種類に分かれる。三元系はエネルギー密度が高く、急速充電に適しているが、(希少金属のコバルトなどを使うため)コストが高い。これに対し、リン酸鉄系はコストが低いのが長所だが、エネルギー密度はやや劣る。 技術の詳細は公表せず 超急速充電への対応をうたうEVは、現時点ではいずれも三元系電池を搭載している。そんななか、CATLは正極、負極、電解液、セパレーターの材料構成を最適化することで、リン酸鉄系ながら三元系に勝るとも劣らない充電速度を実現したとしている。ただし、C
2023.08.29 2023年8月29日付けのプレスリリースを公開しました。 プレスリリース概要 世界最高の給電能力を有した高速光通信の実証に成功 ~10km以上先の無電源地点に光ファイバを用いて電力供給~ 日本電信電話株式会社(NTT)と、国立大学法人北海道国立大学機構北見工業大学は、1本の通信用光ファイバを用いて、高速かつ良好な通信品質を維持したまま10km以上先の無電源地点へ1W以上の電力を供給することに世界で初めて成功しました。 本成果により、非電化エリアを含むあらゆる光通信の未踏エリアに高速光通信が提供可能になるほか、災害時に電源供給が失われた場合にも応急対応として光ファイバを用いた通信を確立できると期待されます。 今回の成果は、スコットランドで開催される光通信技術に関する世界最大の国際会議(49th European Conference on Optical Communi
NTTアクセスサービスシステム研究所と北見工業大学は29日、光ファイバーで14キロメートル先に光給電し、世界最高の伝送性能を達成したと発表した。光ファイバーで電力を届け、その電力で通信装置を動かして毎秒10ギガビット(ギガは10億)の双方向通信を運用する。電源のない地域での通信確保や災害対応などへの応用を見込む。 4本のコアを含むマルチコア光ファイバーで14キロメートル先に光を送る。通信信号は波長1310ナノメートル(ナノは10億分の1)の光、給電は1550ナノメートルの光を使い分ける。給電光は光電変換器で電力に換わり、受信機や送信機を稼働させる。実験では1本の光ファイバーで二つの送受信システムを運用できた。光ファイバーの戻り光を抑えて出力を3割ほど向上させた。14キロメートル先で約1ワットの電力を得られ、毎秒10ギガビットの伝送速度を実現。これは一般向け光通信サービスの最高値と同等になる
テクノプロ テクノプロ・デザイン社は、ノーコードでAI開発ができるML自動化ツール「MLFactory」を発表した。製造現場に蓄積されたデータをインポートし、MLを自動化することで製造現場のデータ活用を推進する。 テクノプロ テクノプロ・デザイン社は2023年8月1日、ノーコードでAI(人工知能)開発ができるML(機械学習)自動化ツール「MLFactory」を発表した。同日、PCとサーバへインストールするソフトウェア型パッケージ製品の出荷を開始している。 MLFactoryは、顧客の製造現場に蓄積されたデータをインポートし、機械学習を自動化することで製造現場のデータ活用を推進する。AIやコーディングの専門的な知識と技術、操作を用いることなく、マウスのクリックだけで直感的にAIデータ解析環境の開発ができる。
8月下旬に開催されたBRICS(ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ)首脳会議がバックミラーから消えつつある。 それに伴って、幸いなことに、この新興5カ国によって発行される新通貨のかなり非現実的な議論も後退しつつある。 共通通貨の狙いは米ドルの王座を奪うことだった。 米ドルの世界的支配に対する挑戦を観察している政策立案者は、既存の通貨からの現実的な挑戦に目を戻すことができる。 中国人民元がそれだ。 欧州諸国の政府は1960年代以来、ドルが担っている国際的な役割をうらやみ、共通通貨ユーロがそれに取って代わることを期待してきたが、その願いは成就していない。 それに対し、中国による挑戦は急激に現れた。その理由も切迫したもので、米国がドルを兵器化したためだった。 だが、中国は今後、自らの根本的な問題に由来する深刻な困難に直面するだろう。欧州の伝統的な弱点とは異なるが、どちらかと言えばもっと根
リアルタイムOS(RTOS)の「DioneOS」(「ディオネオス」と発音するそうだ)は、2013年で開発がストップしたようだ。ただし、開発がストップしただけで、現在も販売しているというあたりがちょっと不可解ではある(まぁなんとなく理由は分かるが)。 ⇒連載記事「リアルタイムOS列伝」バックナンバー Atmel AVR8でも動く非常に小規模なRTOS DioneOSは、ポーランドのEleSoftRomで開発された商用RTOSである。EleSoftRomは2008年にPiotr Romaniuk氏によって設立された企業だが、当人はCompany Owner兼CTOというポジションに就いている。ただ、どうも他にCEOを立てているというわけでもなさそう(何しろ同社のCompany ProfileのWebページを見るとRomaniuk氏の経歴が出てくる)あたりは、極めて少人数(というか下手をするとR
両社の日本拠点は「設立時期や規模については未定」(経産省)とした。当初は事務所として設立し、ラピダスや先端半導体研究機関のLSTC(Leading-edge Semiconductor Technology Center、最先端半導体技術センター)の進捗(しんちょく)に沿って規模を拡大する。 imecはこれまで北海道での拠点設立の意向を示していたが、主にLSTCとの連携のため、東京にも拠点を設立する。対するラムリサーチからは「ラピダスへの支援体制をきちんと作ると話があった」(西村氏)と語る。 imecは2024年頭から「(ラピダスから)本格的に常駐という形で派遣を受け入れる」(西村氏)。ラピダスは現在、米IBMの開発拠点である米Albany NanoTech Complex(アルバニー・ナノテク・コンプレックス)に「60人を超えるエンジニア」(ラピダス代表取締役社長の小池淳義氏)を派遣して
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