iPhoneの機内モードは「通信遮断」なのに“安全”ではない？
関連キーワード Apple | iPhone | iOS | サイバー攻撃 | モバイル端末 Appleの「iOS」搭載デバイスなどのモバイルデバイスは、「機内モード」を搭載している。機内モードはモバイルデバイスをネットワークから遮断し、接続できないようにする機能だ。これに対して、Apple製デバイス管理ツールベンダーJamfの研究チームJamf Threat Labsが見つけた攻撃手法は、「機内モードであってもインターネットに接続できる」状況を作り出すことができる。どのような悪用が考えられるのか。 消費者こそ気を付けるべき「iPhoneの利用パターン」とは 併せて読みたいお薦め記事 連載：iOSを危険にさらす新たな手口 前編：iOSユーザーを脅かす「機内モード」に潜む“わな” 何が危ない？ 中編：iPhoneユーザーはだまされる？ iOSに「機内モードの穴」見つかる Apple製デバイス
iOSユーザーを脅かす「機内モード」に潜む“わな” 何が危ない？
関連キーワード Apple | iPhone | iOS | サイバー攻撃 | モバイル端末 飛行機でのフライト中は、スマートフォンの電源を切るか、「機内モード」をオンにする必要がある。スマートフォンの電波は飛行機の通信システムやナビゲーションシステムに干渉すると考えられるためだ。機内モードにすることで、スマートフォンの無線通信がオフになり、モバイルネットワークへの接続が遮断される。実際には規則は以前よりも緩やかになっており、幾つかの航空会社は機内で無線LANサービスを提供している。それでも、機内モードをオンにすることは、フライト前のルーティンにおける重要な手順であることに変わりはない。 そうした仕組みを悪用するために機内モードを悪用する攻撃手法を、Apple製デバイス管理ツールベンダーJamfの研究チームJamf Threat Labsが発見した。どのような攻撃手法なのか。 iOS「偽の
LINEヤフー、約40万の個人情報流出の可能性--統合後も問題繰り返す背景に韓国親会社か
LINEヤフーが第三者による不正アクセスを受け、ユーザーや取引先、従業員などを含めたおよそ40万件の個人情報が流出した可能性があることを明らかにした。 LINEヤフーはこれまでにも、個人情報保護に関する問題を何度か起こしている。総務大臣を務める鈴木淳司氏が「大変遺憾」と話すなど行政からも不信感を募らせているが、問題が相次ぐ背景は同社が経営統合で抱えた複雑な事情にありそうだ。 韓国経由で旧LINEの社内システムに不正アクセス LINEヤフーが個人情報の漏洩を明らかにしたのは、11月27日のこと。同社の発表によると、その発端は10月9日、LINEヤフーと、韓国のIT大手であるNAVERの傘下にあるNAVER Cloudの委託先である企業の従業者が所持するPCがマルウェアに感染したことを機としているようだ。 そして、LINEヤフーの前身の1つである旧LINEは、元々NAVERの子会社だった。その
中国系犯罪グループが「Microsoftアカウント」に入り込めた本当の理由
関連キーワード Microsoft（マイクロソフト） | サイバー攻撃 | セキュリティ 2023年前半に中国のサイバー犯罪集団「Storm-0558」がMicrosoftのシングルサインオンツール「Microsoftアカウント」（MSA：Microsoft account）のコンシューマーキー（身分証）を不正入手し、標的のメールアカウントに入り込んだ。Microsoftが講じていたセキュリティ対策はなぜ突破されてしまったのか。 侵入を許した“システム不具合”とは何だったのか 併せて読みたいお薦め記事 連載：明らかになった「MSA攻撃」の詳細 前編：「Microsoftアカウント」のセキュリティはなぜ崩れてしまったのか Microsoftを狙うサイバー犯罪集団「Storm-0558」とは 誰もがぞっとする「Microsoftアカウント」の侵害はなぜ起きたのか 「Microsoftアカウント
メールが全て信じられなくなった 「受信トレイ攻撃」の脅威
メールを使った攻撃では、「フィッシングメール」の被害が有名だ。だが、もっと危険な攻撃がある。ユーザーの受信トレイを丸ごと乗っ取ってしまう攻撃だ。 メールは他のコミュニケーション手段と比較して、自動化が進んでいる。メールクライアントソフトウェアには発信者やタイトル、内容に応じた自動振り分け機能が備わっており、自動転送や自動削除の機能もある。 これが危ない。サイバー攻撃者はメールクライアントの「受信トレイ」を狙っている。どのような危険があるのだろうか。 受信トレイ攻撃はどれほど恐ろしいのか Barracuda Networksのプレブ・デブ・シン氏は2023年9月20日、同社の調査に基づいて受信トレイ攻撃の危険性を指摘した。 攻撃者がユーザーのメールアカウントを手に入れたとしよう。これはさほど難しくない。2022年に公開された日本の個人情報の漏えい・紛失事故だけでも約600万人に及び、この10
「Dropbox詐欺」が始まった どうやって防げばよいのか
強力な「Dropbox詐欺」が現れた。これまでのビジネスメール詐欺と比べると検出が難しく、よりだまされやすくなっている。どのように対応すればよいのだろうか。 オンラインストレージサービス「Dropbox」を利用したビジネスメール詐欺（BEC）が急増している。Checkpoint Software Technologies傘下のAvananの報告によれば、2023年9月の最初の2週間だけで、このような攻撃が5440件も発生した。Dropboxをどのように悪用しているのだろうか、どうやって防げばよいのだろうか。 そもそもDropboxが悪いのだろうか 攻撃の手口は3段階に分かれる。まず攻撃者が無料のDropboxアカウントを作成する。 次に危険性のない文書を作成して、関係者のふりをして攻撃対象（ユーザー）と共有する。最後に狙われたユーザーにDropboxから「共有したコンテンツを誰かがクリック
QRコードが悪用される“なるほど”だが笑えない理由 あの支払いでは要警戒
関連キーワード サイバー攻撃 | セキュリティ | セキュリティリスク QRコードを読み取らせてユーザーをだます「QRコードフィッシング」（通称：クイッシング）という攻撃が広がっている。支払いを含め、さまざま用途でQRコードが使われるようになっているだけに注意が必要だ。なぜクイッシングが活発になっているのか。 クイッシングが広がる“なるほど”の理由 あの支払い時は注意すべし 併せて読みたいお薦め記事 連載：要注意の手口「クイッシング」とは 前編：「QRコード読み取り」でまさかの事態に クイッシングの“恐ろしい手口”とは？ フィッシングの手口は進化している Dropboxのソースコードを「GitHub」で流出させたフィッシング攻撃の手口 「Microsoft 365」を狙うフィッシング攻撃は“あの基本機能”を悪用していた クイッシングはユーザーにQRコードを読み取らせて悪意のあるWebサイト
Apple独自チップ「T2」「M1」「M2」は安全？ Mac暗号化機能の中身
関連キーワード Mac | Apple | 暗号化 | データセキュリティ 暗号化は、あらゆるエンドポイント（端末）にある企業データを保護するための効果的な方法の一つだ。Appleのクライアントデバイス「Mac」は暗号化機能を搭載している。Macの暗号化機能とはどのようなものなのか。具体的に解説しよう。 Apple独自チップ「T2」「M1」「M2」はやっぱり安全？ 併せて読みたいお薦め記事 連載：「Mac」の暗号化機能とデータ保護 第1回：いまさら聞けない「暗号化」とは何か？ なぜ必要なのか Apple製デバイスの脅威と対策 「MacはApple製で安全だからマルウェア対策製品は不要」が間違いなのはなぜ？ iPhoneに“謎のアプリ”が？ Apple製品「マルウェア感染」の兆候はこれだ AppleのクライアントOS「macOS」はデータの暗号化機能を搭載している。例えば次のような種類のデー
「ドコモ口座」のドメイン、ドコモが取り戻す 出品の経緯をGMO含め聞いた
ドコモは現在、各サービスのドメインを「docomo.ne.jp」へ統合する作業を進めており、現在使用しているもの、すでに使用をやめたものを含め同社の専門部署で一括管理しているという。そのうえで「docomokouza.jp」については、社内管理の不手際により、一時的にドコモの保有ではなくなっていたとしている。 今回の「docomokouza.jp」はドコモが取り戻したため不正利用される心配はなくなったが、こうしたドコモ保有のドメインを失った場合はどういった対応を取るのだろうか。同社は「弊社の商号、商標を含むドメインが第三者に取得されて不正に利用された場合は、JP-DRP（JPドメイン名紛争処理方針）という公的な指針によって必要な措置をすみやかに取る」としている。 JP-DRPは、ドメインにまつわる商標権者とドメイン登録者の紛争処理に関する規約を定めたもの。ドメイン名の不正登録・使用を回避す
自衛隊関係者が「ヤバい」と絶句…北朝鮮の軍事パレードで“あってはならない光景”目撃
防衛省などで30年以上にわたり、対スパイ活動や海外情報収集などHUMIT（人的情報活動）の最前線に従事した元インテリジェンスオフィサー。現在は、安全保障ジャーナリストとして活動しつつ、経済安全保障に関する脅威分析や産業スパイ、営業秘密漏洩、盗聴・盗撮などセキュリティインシデントに関して、企業へのコンサルティングや講演を行う。また、修士（国際情報）、日本国際情報学会に所属し、主に韓国の政軍関係、情報機関、防衛産業をフィールドに学術研究する。著書に監修『わたしたちもみんな子どもだった 戦争が日常だった私たちの体験記』（ハガツサブックス）がある。 Twitter：@yk_seculligence 防衛省出身ジャーナリストの「自衛隊ウォッチ」 ドラマや映画の題材としてしばしば取り上げられる自衛隊だが、その活動の実態は意外と知られていない。そこで防衛省などで30年以上にわたり、対スパイ活動や海外情報
「Bing」のAIチャット、回答にマルウェアサイトへのリンクが含まれる恐れ ｜ CNET Japan
「Microsoft Bing」の人工知能（AI）チャットボットが大きな人気を獲得しているのは、無料であること、インターネットにつながること、「GPT-4」が使われていること、無料版の「ChatGPT」にはないマルチモーダルな機能を備えていることなどが理由だ。しかし、回答にマルウェアへの誘導が含まれている可能性があるとする報告が出された。 MicrosoftはBingチャットの公開から1カ月たった3月、Bingチャットの回答の中に広告を掲載する実験を開始した。チャット利用時、脚注内だけでなく、回答に含まれるリンクにカーソルを合わせた（ホバーした）際にも広告が掲示されるようになった。 Malwarebytesのレポートによると、この広告が「マルバタイジング」（オンライン広告を使用してマルウェアを拡散する手口）に利用されるようになったという。ユーザーの関心を引くオンライン広告を使ってマルウェア
国がスマホの「サイドローディング」を義務化したい理由 内閣府の担当者に直接聞いてみた
日本政府が米Appleに対して義務化の方針を打ち出した「サイドローディング」。これが実現すれば、iPhone標準のアプリストア「App Store」以外からアプリを入手できるようになる一方、セキュリティ上の懸念が一気に高まるため義務化に反発する声は少なくない。サイドローディングに関する一連の疑問を関係者に直接ぶつけてみた。 疑問の声が多いサイドローディング義務化、政府の考えは スマートフォンのアプリはOS標準のアプリストア「App Store」や「Google Play」から入手するのが当たり前と思っている人も多いだろうが、それが問題だとしているのが日本政府だ。実際政府は「デジタル市場競争会議」を2019年から実施し、2023年6月16日にはそこでの議論の成果として「モバイル・エコシステムに関する競争評価 最終報告」が取りまとめられている。 その中で政府が打ち出したものの一つが、OS標準の
「禁止」のファーウェイ製品、実は日本の自治体の通信インフラで広く採用中 欧米諸国に合せて日本も締め出したはずではなかったか | JBpress (ジェイビープレス)
（山田敏弘・国際ジャーナリスト） アメリカ政府が中国の通信機器大手ファーウェイの機器等をエンティティリストなどに加えて禁止措置の強化をしたのは2019年のこと。2022年12月には新製品の米国内での販売も禁止にした。その理由はもちろん、ファーウェイが中国のスパイ活動に使われるなどアメリカの安全保障にとっての脅威だと認識されているからだ。 そんなファーウェイは欧米諸国でも次々と規制対象になり、アメリカをはじめ、イギリス、オーストラリア、カナダ、フランス、スウェーデンなどが5G機器などの禁止または導入制限をしている。6月7日には、EU（欧州連合）が加盟国である全27カ国に、5G（第5世代通信システム）などファーウェイ機器の排除義務を検討し、排除を要請していると報じられている。 「禁止」したはずのファーウェイ製品が公的インフラに 当然ながら日本も、西側先進国と足並みを揃えてファーウェイを禁止する
TP-Link製ルーターに侵入する犯罪者集団「カマロドラゴン」の悪質な手口とは？
関連キーワード サイバー攻撃 | マルウェア | セキュリティ サイバー犯罪集団「Camaro Dragon」（カマロドラゴン）が、中国のネットワーク機器ベンダーTP-Link製のルーターを狙った攻撃活動を実施している――。セキュリティベンダーCheck Point Software Technologiesは2023年5月、こう発表した。中国政府が支援しているとみられるCamaro Dragonは、どのようにしてTP-Link製ルーターを狙っているのか。 TP-Link製ルーターに侵入する手口は？ 併せて読みたいお薦め記事 ルーターを狙った攻撃には要注意だ プロ調査で脆弱性が大量に見つかってしまった“残念”な無線LANルーターとは？ 「無線LANルーターの7割は侵入可能」 研究者が明らかにした“驚きの手口” Check Pointの研究部隊によると、Camaro Dragonはマルウェア
10万件のChatGPTアカウントが闇市場に、どう盗んだのか誰が欲しがるのか
シンガポールのセキュリティー企業Group-IB（グループIB）は2023年6月中旬、人気の生成AI（人工知能）ChatGPTのアカウント（ユーザーIDやパスワード）10万件超がダークウェブの闇市場（アンダーグラウンドマーケット）で取引されていると発表した。ダークウェブとは犯罪目的の情報や違法コンテンツを扱うWeb空間。専用ソフトを使わないとアクセスできない。 それだけ大量のアカウントを一体どうやって盗んだのだろうか。またその多くは無料アカウントだと考えられる。一体、誰が何の目的で欲しがるのだろうか。 売り出されるアカウントは半年で10倍に Group-IBはダークウェブの闇市場やフォーラム（掲示板）などをリアルタイムで監視。新たなマルウエア（悪質なプログラム）や窃取された機密情報などを特定し、さらなる被害の発生を防ぐために役立てている。 同社はダークウェブの闇市場において、10万1000
「自社版ChatGPT」をグループ全社導入 約1万5000人で2カ月使った手応えは？ ベネッセに聞いた
中には「塾選びのサービスを巡る話し合いの中で、『お客様はどう塾を選ぶのか』という疑問が改めて出た。社員の中には過去の経験やデータから、バイアスが掛かっている人もいる。そこでAIに質問し『中立的な意見はこうなる』と認識を擦り合わせた」（浅井さん）といった使い方も。植田さんによれば、基本的には事業部門より技術系部門の利用が多いという。 グループへの展開に当たっては、セキュリティのガイドラインも整備した。セキュリティの担当チームと協議の上、機密や個人情報を入力しないといった暫定的なルールを策定。適宜アップデートしながら運用する方針にした。ただし現在は、日本ディープラーニング協会が提供するテンプレートが利用の実態に即しているとして、カスタマイズした上での乗り換えを検討しているという。 グループ内におけるBenesseChatの評判も上々と植田さん。社内アンケートで感謝のコメントが届く他、「○○をや
Windowsのセキュアブートをすり抜ける「UEFIブートキット」への一歩進んだ対策、施行フェーズに備えて現時点での副作用を知る
（1）（2）は悪用の事実が確認されているゼロデイ攻撃の脆弱性であり、早急な適用を呼び掛ける記事を見た方も多いでしょう。これらの脆弱性は、広範囲のWindows OSに存在するもので、製品ライフサイクルサポート期間中の全てのWindowsに対し、累積的な更新プログラムに含める形で修正されました。おそらく、更新プログラムが提供されていない多くのレガシーなWindows OSにも、関連する機能（例えば「セキュアブート」など）を備えているのであれば、同じ脆弱性が存在し、そして放置されていることになります。 また（2）の「セキュアブートの脆弱性」は、Linuxも影響を受けるものであり、Linuxを利用している場合はLinux側での対応が必要です（WindowsとLinuxのマルチブートは注意が必要です）。 セキュアブートの脆弱性への対応はまだ初期展開フェーズ、完全対策は先送り ゼロデイ脆弱性には、更
エーザイ、社内サーバがランサムウェア被害 薬品配送に影響か
エーザイは6月6日、社内サーバの一部がランサムウェアに感染したと発表した。情報流出や原因については「調査中」とする一方、配送システムが被害を受けており、薬品など医療機関向けの配送に影響が出る可能性を示唆している。 配送システムが被害 薬品配送に影響か 同社がランサムウェアの被害を確認したのは6月3日深夜。担当者がグループ内の複数サーバーの情報がランサムウェアによって暗号化されていることを確認した。このため、直後に被害を受けたサーバを全体サーバから切り離すとともに、外部専門家の協力のもと調査を開始。対策本部を立ち上げた。 流出情報や感染経路、犯行グループの声明などは「大半が調査中」という。ただ、配送システムが被害を受けていることから「現時点での影響は不明」と前置きした上で「今後の調査で医療機関向けの配送に影響が出る可能性がある」と明らかにした。 業績予想への影響は「精査中」 同社は「取引先、
Slackが危ない 便利なコラボツールに潜むワナ
Slackは社内コミュニケーションツールとして広く使われているものの、メールと比較するとサイバー攻撃に対する警戒が薄い。気軽な会話だけでなく重要な情報も流れているため危険だ。 社内のコミュニケーションツールとして、「Slack」が人気を集めている。2023年時点で全世界に約2000万人のアクティブユーザーがいるほどだ。電子メールと比較すると、迅速にコミュニケーションを取ることができるため、関係者からのフィードバックを得やすく、ビジネスが円滑に進みやすい。多様な働き方にも適したコミュニケーションツールで、テレワークとの相性も良い。 企業組織の内外でのコミュニケーションを円滑にできる「Slack Connect」によって、ベンダーやパートナーともチャットで情報をやりとりできる。 Slackはおいしい標的 だが、Slackの会話には企業の財務や製品、経営に関する内容などビジネスの重要な部分が含ま
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ロシアのスノーデンか「Vulkanファイル」流出 | ScanNetSecurity
