iPhone 11 Proを分解、パッと見では分からない劇的変化が潜んでいた
iPhone 11 Proを分解、パッと見では分からない劇的変化が潜んでいた：この10年で起こったこと、次の10年で起こること（39）（1/3 ページ） 2019年9月20日に発売されたAppleの新型スマートフォン「iPhone 11 Pro」の内部の様子を報告する。一見すると、従来モデルを踏襲した内部設計のようだったが、詳しく見ていくと大きな変化が潜んでいた――。 2019年9月20日、毎年ほぼ恒例になったAppleの新型スマートフォン「iPhone」が発売された。筆者が代表を務めるテカナリエでは発売当日4台の新型iPhoneを分解し、内部の構造、システム、チップなどの解析を行って100ページの分解解析レポート（＝テカナリエレポート）を発行した（9月27日）。 そこで、今回は新型iPhoneの上位端末「iPhone 11 Pro」の解析結果の一部を報告する。 3眼カメラになった「iPh
AppleがIntelのスマホ向けモデム事業を買収へ
Appleは2019年7月25日（米国時間）、Intelのスマートフォンモデム事業を買収することで合意したと発表した。買収金額は約10億米ドルとされている。 Appleは2019年7月25日（米国時間）、Intelのスマートフォンモデム事業を買収することで合意したと発表した。買収金額は約10億米ドルとされている。Appleは同年4月に、長年のモデムサプライヤーであるQualcommと、特許をめぐる係争で和解したが、やはり自社で5G用モデムの設計を行おうとしているようだ。買収完了は2019年第4四半期を計画している。 これにより、約2200人のIntelの従業員がAppleに加わることになるという。Intelから取得する特許と、Apple独自の既存のワイヤレス技術特許ポートフォリオを合わせると、Appleは1万7000を超えるワイヤレス技術関連の特許を保有することになる。 Intelは同日、
AppleへのQualcommの策謀、Intelモデム事業買収を誘引
5G（第5世代移動通信システム）スマートフォンなどで使う無線通信規格の特許ライセンスを巡り、米クアルコム（Qualcomm）と米連邦取引委員会FTC（Federal Trade Commission）、同社と米アップル（Apple）との間でそれぞれ争っていた裁判が、いったん決着した。その経緯を紹介した関連記事1、関連記事2、関連記事3に続く本記事では、公判から特許ライセンス交渉の舞台裏を明らかにする。Qualcommの強引な交渉は、Appleが米インテル（Intel）のモデム事業の買収を決めた引き金となったといえる。（日経エレクトロニクス） 米クアルコム（Qualcomm）がスマートフォンなどで長年続けている特許ライセンス慣行について、米連邦取引委員会FTC（Federal Trade Commission）法違反との判決が2019年5月に下った（図1）。この「サンノゼ裁判」の経緯について
アップル退社 アイブ氏が覆したモノづくりの常識
「（ジョナサン・）アイブ氏は製造業に新たなトレンドをもたらした」（アップル製品に詳しい技術者のA氏）――。アイブ氏は、米アップルでCDO（最高デザイン責任者）を務める人物で、「iMac」や「iPhone」、「iPad」といったアップルの主要製品のデザインを主導してきたことで知られる工業デザイナーだ。6月27日（現地時間）、アップルが同氏が2019年末までに独立すると発表したことは、「アップルファン」のみならず、米国やアイブ氏の出身地・英国などを中心に大きな反響を呼んでいる。 そんなアイブ氏が多大な影響を与えたのは工業デザインの業界にとどまらない。冒頭のコメントにあるように、ものづくりにも大きな影響を及ぼした。アルミニウム合金のかたまりを削り出す「切削加工」で作った金属筐体（きょうたい）を、ノートパソコンやスマートフォンといった電子機器のトレンドにしたことである。 アップルのノートパソコン「
日本未発売スマホに搭載されたチップ、「HUAWEI」の刻印から分かること
日本未発売スマホに搭載されたチップ、「HUAWEI」の刻印から分かること：製品分解で探るアジアの新トレンド（39）（1/3 ページ） 通常、半導体チップの開発には1年から数年を要する。だが、Appleの「Apple Watch Series 4」や、Huaweiの最新スマートフォンには、わずか1年前に開発されたチップが数多く搭載されているのだ。 半導体チップは現在、ほとんどのエレクトロニクス製品の中でシステム、デバイスの両面でますます大きなウェイトを占めるようになっている。そういった背景から、弊社以外にも多くの分解解析調査会社が存在し、上記の仕組みからコスト、構成まで各種評価を行っている。 独立した分析調査会社だけでなく、実際には各メーカーも内部に調査部門や解析センターなどを持っており、自社技術との比較や動向調査を行っている。つまり、各社とも膨大な分解結果を持っている。ただし、われわれのよ
5G用通信半導体がボトルネックになる時代
“AppleとQualcommの和解”から、5G用通信半導体に関わるさまざまな事情が明らかになってきた。結論を一言でいえば、“最先端の5G通信半導体（の特許）がボトルネックになる時代が到来した”ということになる。本稿では、その詳細を論じる。 AppleとQualcommのスマホ用半導体を巡る特許訴訟の審理が、2019年4月15日に米カリフォルニア州サンディエゴ連邦地裁で始まった……と思ったら、翌4月16日に和解してしまった。 この訴訟は、Qualcommが特許使用料を過大に請求していたとAppleが主張したことが発端になっている。AppleはQualcommに対して、反トラスト法に基づいて“推定被害額”の3倍となる90億ドルを支払うよう求めた。 一方、Qualcommは、Appleに対して、米国内外で知的財産侵害の訴えを起こした。そして、2019年3月には米国際貿易委員会の判事が、Qual
Engadget | Technology News & Reviews
Nintendo Switch 2: Everything we know about the coming release
Appleの不透明な先行き、サプライヤーに影響
2002年以来の減益 Appleは今回、2002年以来初めてとなる減益見通しを発表した。これにより、世界各国のサプライヤーに広く影響が及ぶとみられる。 中でも特に痛手を負うのは、FoxconnやLumentum、Cirrus Logic、Skyworksなど、自社の売上高の約45％をAppleに依存しているメーカーではないだろうか。 AppleのCEOであるTim Cook氏は、今回の業績見通しが悪化した要因を、中国の経済が予想外に低迷したためだとしているが、その見通しの影響は、米国や韓国、台湾などの電子機器メーカーにも広がっていくとみられる。Cook氏は今回言及していないが、同社が抱える根本的な問題の一つに、Appleが新しいヒット商品を生み出すことができなかったという点がある。EE Timesがインタビューを行ったアナリストたちは、「Appleは、勢いを失いつつあるのではないか」とみて
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