eSIMを使えるMVNOが増加、どう使えばお得？「eSIM」に対応するスマートフォンが増えている。eSIMとは、端末内に組み込まれたSIMを指す。そこに通信事業者が発行する情報を取り込む。スマホに挿入するICカードの「物理SIM」と同じだが、オンラインで申し込め、最短で当日から使い始められることが利点だ。 米アップルの「iPhone」はXS/XS Max/XR以降の機種がeSIMに対応する。「設定」→「モバイル通信」→「eSIMを追加」に進むと、eSIMを追加できる
MVNOが5Gサービスを提供しても高速とは限らないワケ
2021年はSIMフリー（オープンマーケット）のスマートフォンでも続々と5G対応端末が登場し、MVNOが提供する「格安スマホ（格安SIM）」で5Gを利用することも現実的になってきました。しかし、MVNOによっては通信サービスの5G対応を先送りにし、5G対応を積極的には訴求していないところもあります。MVNOと5Gの関係はどうなっているのでしょうか。 MVNOの5Gは速度が出ない？ 筆者が関わっているMVNOサービス「IIJmio モバイル」では、2021年4月に5Gに対応した通信サービスを開始しました。これは携帯電話の基地局を設置するキャリア、NTTドコモ、KDDI（au）の設備が5Gに対応しており、MVNOはその設備を利用することで5Gのサービスを利用者に提供しているものです。IIJmioでは利用していませんが、ソフトバンクも5G対応の通信サービスをMVNOに提供しており、例えばオプテー
ISDN終了に対応、パナソニックがMVNOで移行サービス
2025年頃までの終了が検討されているISDNについて、パナソニックとセンチュリー・システムズが代替回線や機器の提供を発表した。 パナソニックとセンチュリー・システムズは9月5日、2025年頃までの終了が検討されているISDNの移行サービスや機器をそれぞれ発表した。現行システムを生かして容易に移行できるとしている。 ISDNは、2016年3月末時点で337万契約（NTT東西256万契約、他社直収81万契約、総務省資料より）があり、ATMなど設備保守や企業間取引などで利用されている。NTTの基幹網のIP化が進んだことで、総務省は2020頃から2025年頃までにISDNを段階的に終了させる方針を掲げるが、コスト面や代替手段などに関する利用者側の懸念が根強くあり、具体的な終了時期は明確になっていない。 パナソニックが10月から提供を予定するサービスでは、同社がMVNO（仮想移動体通信事業者）とな
iPhone＋格安SIMでスムーズにデータ通信できない原因は？――IIJが検証結果を発表
キャリアSIMとMVNO SIMでネット接続時の挙動が異なる？ 「続、MVNOとSIMフリー端末の問題について（iOS編）」と題し、MVNO SIMを挿したSIMフリーiPhone／iPadがLTEになかなか接続しない事象について、IIJのエンジニア大内宗徳氏が調査結果を説明した。 日本国内で携帯電話を利用するには、端末が「技適」を受けている必要があるが、さまざまなトラブルを回避するため、キャリアの接続テストを受けることも推奨されている。キャリアから販売される端末はこの接続テストを実施しているが、それなりに費用がかかるため、安価なSIMロックフリー端末の中には実施していないものもあり、接続に問題が起こることもあるという。 SIMロックフリー版iPhoneの場合、キャリア版と異なるのはSIMロックの有無のみなので、接続に問題はないはずなのだが、キャリアSIMとMVNO SIMでは異なる挙動が
サービス終了のお知らせ - NAVER まとめ
サービス終了のお知らせ NAVERまとめは2020年9月30日をもちましてサービス終了いたしました。 約11年間、NAVERまとめをご利用・ご愛顧いただき誠にありがとうございました。
MVNO LINE年齢認証回避 ラインの年齢認証を突破する [BIC SIM docomo]
GHPさん デジタルガジェット日記さん ＪＩＮＢＥＥ.NETさん ↑先人達 先人達は知恵をしぼって生活を豊かにしてきた。 MVNO(BICSIM)のSIMを運用されてる方が増える中、僕もその１人なんだが、 ライン（LINE）を使った時にID検索が有効でない事に気がついた。 では、↓まずはこれをクリックしてほしい[拡大] ブログランキング うーん、この効能は非常に大きい。 そのうえで、 有効にしてみると、「年齢確認」と出てくる。 「年齢確認をする」ボタンを押すと、 docomoのログイン画面に飛ばされた。 しかし、MVNOのBICSIMだから、docomo直轄じゃないし、docomoIDがないんだが・・・・・ んで、 docomoのHPより、docomoIDを作ってみて、 認証をしてみるが、 こんなエラーになる。 GHPさんはSPモード単体で契約？できたみたなんだが、 どうもdocomoのH
![MVNO LINE年齢認証回避 ラインの年齢認証を突破する [BIC SIM docomo]](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/983853ee035d6cabd1acd3ef9776b426a89b1618/height=288;version=1;width=512/http%3A%2F%2F2.bp.blogspot.com%2F-gr8BdFO1KJc%2FUzkpUBMjXJI%2FAAAAAAAAB1U%2FG2YNOQhigSA%2Fw1200-h630-p-k-no-nu%2F001.jpg)
OCNの格安SIMが音声対応、月額1600円から 「050Plus」の月額料金込み
NTTコミュニケーションズは12月1日、NTTドコモのLTEに対応した格安SIM「OCN モバイル ONE」で、070／080／090の電話番号を使った音声通話が可能な「音声対応SIMカード」の提供をスタートした。料金は月額1600円（税別）から。「業界最安水準」としている。 高速データ通信容量が1日70Mバイトのプランが1600円（税別）、同100Mバイトのプランが2080円（税別）、月間2Gバイトのプランが1800円（税別）、同4Gバイトのプランが2500円（税別）、最大500Kbpsの通信を月間7Gバイトまで利用できるプランが2500円（税別）。音声通話は30秒当たり20円（税別）。 携帯電話・PHS番号のナンバーポータビリティ（MNP）に対応した。国際通話・国際ローミングも可能。固定・携帯電話に格安で通話できるIP電話アプリ「050 plus」が月額基本料無料で基本サービスに含まれ
ディズニーが携帯電話？ あなたも携帯電話事業者になれる仕組み：日経ビジネスオンライン
「ディズニーが携帯電話事業に参入」──。このようなニュースが約半年ほど前に流れ、3月1日にいよいよ「ディズニー・モバイル」がスタートした。「ディズニーが携帯電話事業を行う」とはどういうことなのだろうか。改めて考えてみたい。 携帯電話事業を行うには、全国に基地局を設置し、それらを繋ぐネットワークも整備しなければならない。そうした無線通信インフラを構築するためには数千億円規模の投資が必要とされる。また、1機種当たりの開発費が100億円以上とも言われる携帯電話端末の提供も必要である。ディズニーはそうしたインフラを構築し、携帯電話端末を開発するのだろうか。もちろん、そうではない。 携帯電話事業はこのように多くの投資がかかり、提供できる事業者は限られる。また、電波という有限の資源を利用することもあり、1つの国で免許を受けられるのは数社までとなっている。このために、それ以外の事業者はこれらの無線通信イ
日本通信，MVNOで提供するメール送受信の料金をドコモのパケ・ホーダイの対象に
日本通信は2008年3月3日，同社がMVNO（移動通信再販事業者）として提供するメール送受信サービス「法人向けケータイPC化サービス」と「コネクトメール」のパケット通信料が4月1日から，NTTドコモの定額料金制サービス「パケ・ホーダイ」と「パケ・ホーダイフル」の適用対象になると発表した（発表資料）。 これまで，NTTドコモのユーザーはこの二つのメール送受信サービスを利用する場合，「パケ・ホーダイ」などを利用していても，日本通信とNTTドコモの両方に料金を支払わなければならなかった。日本通信は，ユーザーが自社サービスの利用時にNTTドコモに支払わなければならない料金をパケ・ホーダイなどの対象に加えることでユーザーの負担額を軽減し，ユーザー数の増加につなげたい意向である。
揺れ動く携帯電話の販売奨励金（1）動き出した総務省，噴出する販売奨励金廃止論
携帯電話ビジネスに大きな変革の波が訪れている。一つは，前回の日経コミュニケーションOnline スペシャル・リポートで紹介した携帯電話網開放によるMVNO（仮想移動体通信事業者）の促進。そしてもう一つの“大物”が，「販売奨励金」の改革だ。最も象徴的な動きが，総務省が1月22日に立ち上げた「モバイルビジネス研究会」（写真）。第1回会合では，菅義偉（すが・よしひで）総務大臣が「販売奨励金やMVNOなどについて，役所としてもう一度基本に立ち返って考える」と現状のビジネスモデルに変革を促す考えを表明した。 総務省は，2006年夏に実施した「携帯電話の国際戦略に関する勉強会」の報告書でも「販売奨励金に代表される市場成長期のモデルからの脱却が必要」とするなど問題意識をあらわにしていたが，ついに改革を実行するための具体的な検討に移り始めた格好だ。総務省幹部は「2007年は携帯電話事業が大きく変わる年にな
｢端末メーカーは世界市場に挑戦する気はあるのか？｣--第3回モバイル研
2月15日に開催した第3回「モバイルビジネス研究会」では、前回、キャリアの姿勢に非難が集中したように、国内端末メーカーの姿勢が厳しく問い質された。 「メーカーは世界市場に挑戦する気はあるのか？」「あるに決まっている」――。 携帯電話における国際競争力低下を背景に、販売奨励金制度やSIMロックの是非など業界の根幹を見つめ直す目的の同研究会。今回も激しい議論がやり取りされ、業界の主要プレイヤーの内向き姿勢が鮮明に浮きぼられる結果となった。 言葉を選びつつ妥協点探るKDDI 最初のプレゼンはKDDIの渉外・広報本部長 執行役員の大山俊介氏だ。前回のプレゼンテーションでは、研究会での懸案に対してNTTドコモがことごとく消極的な姿勢を見せたことに批判が集中した。そのためか、KDDIはMVNOや販売奨励金制度の是正については比較的前向きな姿勢を強調。ドコモが非難を浴びた「MNOとMVNOによるWIN-
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レイヤー2接続で広がるMVNOのモバイル通信