NHK、YouTubeで公式チャンネル試験公開 著作権保護ツールの実証実験も
NHKはこのほど、YouTubeに公式チャンネル「NHKonline」を開設した。7月下旬までの期間限定で試験的に公開し、環境問題を取り上げる特別番組のプロモーション映像などを配信する。YouTubeの著作権保護ツール「YouTube Video Identification」（Video ID）の実証実験も行う。 6月6日から8日にかけて放送する番組「SAVE THE FUTURE」のプロモーション動画16本を公開した。Perfumeや女優の藤原紀香さんからのメッセージや、坂本龍一さんがプロデュースしたイメージソングを視聴できる。チャンネル終了までに、合計30本程度の動画を配信する予定だ。 著作権者が提供した動画データと、YouTubeにアップロードされている動画のデータを照らし合わせ、著作権を侵害した動画がないかを調べる「VIDEO ID」の実験も、6月中旬に始める。 公共放送のNHK
2015年、テレビは「ニコ動」化する？――NRIが示す未来像 (1/2) - ITmedia News
若年層のテレビ離れが進んでいる。野村総合研究所（NRI）の調査で「テレビがなくなっても構わない」と答えた人の割合は20～29歳で24％、15～19歳は33％と3分の1に達した。 テレビで放送されているコンテンツをリアルタイムで見るというスタイルが、HDDレコーダーや動画共有サイトの普及で大きく変わってきている。テレビの視聴率も低減傾向。DVDやCD、書籍などのコンテンツパッケージ市場も振るわず、コンテンツ産業は岐路に立っている。 「コンテンツ市場はどうすれば成長できるか」――NRIは2月5日、2015年に向けたメディアやコンテンツの変革シナリオを「こうあってほしいという理想も含めて」（同社情報・通信コンサルティング部の中村博之上級コンサルタント）提示した。そこで示した「未来のテレビの理想像」は、「ニコニコ動画」「YouTube」などネットサービスにある機能がいくつも取り込まれている。 「テ
ネットにあらがうＴＶ業界の現在と未来 / SAFETY JAPAN [書評] / 日経BP社
「テレビはインターネットがなぜ嫌いなのか」 吉野次郎著 日経BP社 2006年12月発行 1575円（税込み） 昨年（2005年）、インターネットの世界における最大の話題は YouTube に代表される動画ポータルサイトの出現だった。ユーザーが勝手に各種動画をアップロードでき、自由に閲覧できるというコンセプトは一躍大人気となり、追従するサービスが続出した。今年（2006年）10月には、Google が YouTube を買収した。買収価格は16億5000万ドル（約1950億円）。動画ポータルは、わずか１年でこれだけの金額が動くビジネスへ成長したのだ。 もちろん、と言うべきなのだろう、YouTube には問題も存在した。著作権その他の権利が存在する画像が、権利者の許諾なしにどんどんアップされたのである。YouTube 側は、アップできる画像を10分以下の長さに限定し、
Life is beautiful: 「若者のテレビ離れ」と「釈迦にキリスト教」と
CNETのブログに、「『若者のテレビ離れ』に関する一考察」というエントリーを書いたが、手っ取り早く言えば、これからの時代は、 ・朝起きて最初にすることは、メールとmixiのチェック ・テレビをつけない日はあっても、メールとmixiをチェックしない日はない ・一時はGyaoを見ていたけど、今はもっぱらYouTube ・テレビ番組はテレビでみるより、YouTubeで見たほうが楽しい ・YouTubeができてから、テレビ番組の流行に敏感になった ・iPodに入った曲のほとんどはどこかから手に入れたコピー ・プレステは持っているけど最近はほとんど電源を入れない ・次のパソコンはそろそろMacに切り替えようかと考えている ・「固定電話」ってなに？ みたいな人たちに楽しんでもらえるデバイスやサービスを作らなければだめだということ。 そんな危機感を、今までひたすら「大きくてきれいなテレビ」や「髪の毛の一
ITmedia News：「YouTube人気動画リンク集」は合法か (1/2)
YouTubeの人気動画のリンクを集め、ランキング化するサービスを、国内ネット企業などが続々と開設している。ブログの引用回数やユーザー投票などから人気の映像を見つけ出し、YouTubeのぼう大なコンテンツから面白い映像に簡単にたどり着ける仕組み。だがこういったサービスは果たして、合法なのだろうか。 YouTubeの人気動画には、テレビ番組の映像の一部分を切り出したものなど、権利者に無断でアップロードしたとみられるコンテンツが多い。こういった動画にリンクを張るサービスは法的に問題ないのか――ネット関連の著作権法に詳しい、小倉秀夫弁護士と、法政大学社会学部の白田秀彰助教授に聞いた。 違法コンテンツへのリンクは違法？ 小倉弁護士によると、YouTubeのようなサービスとそのリンクに関する著作権問題は、（1）「送信可能化権」と（2）「自動公衆送信権」―― の2つに分けて考える必要がある。送信可能化
NHKやフジテレビなど国内23団体，YouTubeから動画ファイル3万件を削除させる
NHKやフジテレビジョン，日本音楽著作権協会（JASRAC）など国内の放送局や著作権管理など23団体は10月20日，米国の動画共有サービス「YouTube」から著作権侵害の動画ファイル2万9549個をYouTube社に削除させたと発表した。 23団体は10月2日から6日までを「YouTube対策強化週間」と定め，YouTube社に対して著作権侵害の動画ファイルを削除するように要請した。YouTube社はこれに対し，動画ファイルの削除を要請する専用ソフト「コンテンツ・バリデーション・ツール」を各団体に配布したという。各団体は同ツールを通して削除要請を行った。YouTube社は直ちに削除に応じた。 削除された動画ファイルの内訳は，映画・ビデオが9328個，TV番組が1万4706個，音楽・プロモーション・ビデオが5515個。 23団体は今後，「YouTube社が自発的に著作権侵害対策を講じるよう
「テレビはつまらない」。 なのに、ネットでテレビを見る不思議：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン わからない。わからない。それにしてもわからない。 冒頭からいったい何の騒ぎだと思われるかもしれませんが、「広告のこれから」に関して日経ビジネスOnlineで連載を持たないかというありがたいオファーを頂戴し、あらためて日ごろから感じていることや、ブログに書いていることを、きちんと整理した文章にまとめ…ようと考えれば考えるほど、「未来のことは正直、わからんなぁ」ということになってしまいました。 わからないと嘆息している人間に連載を持たせようという編集者も豪儀なものだと思いますが、それ以上に、「わからない」ばかりのこの文章をまだ読んでくださっている皆様にまず感謝です。もう少しばかりお付き合いいただき、「お前さんのわからないということの答えは、もしか
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