それでもあえて言う。安易に生命科学者を目指してはいけない - 科学・政策と社会ニュースクリップ
理研発生再生研の研究者らの発表は、世界を驚かせました。 体細胞の分化状態の記憶を消去し初期化する原理を発見−細胞外刺激による細胞ストレスが高効率に万能細胞を誘導− 細胞外からの強いストレスが多能性幹細胞を生み出す 私もかつて、浅島誠博士の研究室で発生生物学の研究をしていたこともあり、多少発生生物学の知識がありましたので、仰天するほどすごい成果だと思いました。あと、私自身筆頭著者の小保方晴子博士が卒業した早稲田大学理工学部応用化学科に一年間だけ通ったこともあり、その点でも刺激を受けました。まあ、あくまで個人的なことではありますが… なぜSTAP細胞は驚くべき発見なのか――STAP細胞が映し出すもの 八代嘉美 / 幹細胞生物学 筆頭著者の小保方晴子博士に関する報道が加熱し、小保方博士個人のプライベートや容姿などに関することが話題になっている点も議論になっています。 「デート」「ファッション好き
「博士漂流時代」が科学ジャーナリスト賞を受賞 - 科学・政策と社会ニュースクリップ
（再追記） 日本科学技術ジャーナリスト会議のページに掲載されました。 科学ジャーナリスト賞2011 の受賞者が決定！ 【科学ジャーナリスト大賞】 日本放送協会広島放送局 チーフプロデューサー 春原（すのはら）雄策 殿 同 ディレクター 松木 秀文 殿 『封印された原爆報告書』の番組に対して ・授賞理由 ――原爆被災者に対して日本自らがおこなった医学的調査の報告書を、密かに米国に渡して核戦略に利用されていたという驚くべき事実を掘り起こし、スクープ・ドキュメンタリーしてまとめあげた見事な作品。 【科学ジャーナリスト賞】（順不同） 病理診断医、 任意団体サイエンス・サポート・アソシエーション代表 榎木 英介 殿 「博士漂流時代 『余った博士』はどうなるか？」 （ディスカバー・トゥエンティワン）の著作に対して ・授賞理由 ――いわゆるポスドク問題、博士余剰の実態、原因、問題点などを多くのデ
最先端・次世代研究開発支援プログラム・騒動から何を学ぶべきか - 科学・政策と社会ニュースクリップ
最先端研究開発支援プログラム、課題決定遅れに対する反応 最先端・次世代研究開発支援プログラムの「若手・女性研究者等を対象とした支援策」課題決定が遅れていた問題が解決したようだ。 1月28日付の科学新聞によると、1月20日に次世代プログラム運営会議が開かれ、 採択内定者のみに「国民にも分かりやすい」内容の研究概要を求めることで合意した という。 早ければ2月初旬に開催する総合科学技術会議の本会議で、課題が決定する。 科学新聞によれば、20日の運営会議では、有識者議員から「不満が続出」し、「とにかく早く採択を決定すべきで、リーズナブルな人数に絞って再提出を求めるべき」「今回採択される研究者は、20年後、30年後の日本の先端を担う人達であり、こういう曖昧な基準（国民的わかりやすさ）で研究に支障を来してはいけない」等、発言が相次いだという。 これより、研究概要の再提出は採択内定者にのみ求めることと
国立大学法人の危機 - 科学・政策と社会ニュースクリップ
昨年の事業仕分けを思わせるような事態だ。 今週のメルマガ用に集めた情報の一部がこれだ。 ●「運営立ちゆかない」と交付金削減反対 北海道内の７国立大学長が共同声明 http://sankei.jp.msn.com/life/education/100716/edc1007162306004-n1.htm ●平成23年度概算要求基準（シーリング）に関する、道内７国立大学学長による共同声明 - http://www.hokudai.ac.jp/shinchaku.php?did=594 ●「大学予算削らないで」 国立・私立大学団体が共同声明 http://www.asahi.com/edu/news/TKY201007140570.html ●交付金９２７億円削減「国の将来危うく」 国・私立大側が共同声明 http://sankei.jp.msn.com/life/education/10071
スパコン残ってあとは… - 科学・政策と社会ニュースクリップ
危惧した事態だ。 次世代スパコン開発の予算認める ４０億円減の２２７億円 文科省が、開発期間を予定より長くし、全国のスパコンとのネットワーク化を進めるとの見直し案を提示。菅氏や藤井裕久財務相、仙谷由人行政刷新担当相が了承した。ただし、２２７億円のうち５０億円は、文科省側がほかの事業予算を自ら削減して捻出することが条件とされた。 次世代スパコン事業仕分け結論に文科相意義申し立て スパコン以外の事業については、事業仕分けで指摘された趣旨は尊重し、受け入れるとしているが、「例えば、廃止とされた趣旨が、事業自体は良いけれども国ではなく地方に移管するのがよいというものについては、来年度予算では経過措置として残ることになるだろう」と話している。 大臣記者会見録（平成21年12月15日） 象徴的なスーパーコンピュータだけが復活し、残りは仕分けに示されたとおりとなると、ちょうど本日明らかになった、十万件を
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