Toronto police have charged a suspect after female students at the University of Toronto were photographed while showering. Police allege that between January and March 2024, the female victims entered an all-female washroom in the university’s Wilson Hall Residence in the Spadina Avenue and Willcocks Street area. Police say that while the victims were changing and using the shower, they observed
元旦の地震からネットをまともに見る気がしない。先日ふとThreadsを開いたら、最初に挙がってきたのが、あれは人工地震だったという主張だった。私は表現の自由をほとんど何より尊重すると自負していたのだけど、だんだんその自信がなくなっていく。 Threadsのおすすめがなんだかおかしいのは、私の使い方が悪いせいか、アルゴリズムに日本が見捨てられてるせいかと思っていたけれど、ちょうどInstagramのCEOがおすすめの品質が低いことを謝罪していたので、どうもこれは世界的な問題らしい。少し安心した。安心している場合ではないが。 思えば311はもう13年近く前で、あのころTwitterがインフラとしてずいぶん持ち上げられていたのは、今と比較すると隔世の感がある。Twitter/Xの惨状は言うまでもなく、FacebookもGoogleも胡乱なアルゴリズムや低品質な広告が批判されていたところでこういう
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東日本大震災の発生直後に、凄惨な被害を撮影したNHK仙台の報道ヘリ。搭乗した鉾井カメラマンと小嶋カメラマンの体験を、3月に「取材ノート」に掲載したところ、多くのメッセージをいただきました。 ネットでは報道ヘリについて厳しい意見を目にすることもあり、正直、記事を書く前は賛否が分かれると思っていました。しかし報道ヘリの役割について考えるきっかけになったというコメントが多く寄せられ、撮影した2人に届けさせていただきました。コメントを送っていただいた方、記事を読んでいただいた方に、改めて感謝申し上げます。 さて、記事にはたくさんの質問も寄せられました。 「報道ヘリって救助の妨げになっているのでは?」 「救助を求めている人の様子をテレビで伝えて、それで終わりなの?」 「NHKの報道ヘリ態勢ってどうなっているの?」 確かに、災害報道の際「報道のヘリの音で、現場で救助を求める人の声が聞こえなくなるのでは
ウォーターゲート事件の内幕を描いた映画「大統領の陰謀」(1976)の一場面に、ワシントン・ポストの記者と、「ディープ・スロート」と呼ばれる情報提供者との印象的なやりとりがあります。 互いの表情もはっきりしない薄暗い駐車場で、事件の核心に早くたどり着きたいと焦る記者に、ディープ・スロートは短くこう告げます。 “Follow the money.”(カネの流れを追え) 「大統領の陰謀」「カネ」が政治権力の重要な資源であり、その流れを追うことが政治的現象の理解に資することは、昔も今も変わりません。 現在、政治資金パーティを巡る不透明な「カネ」のやりとりが問題になっていますが、私が政治にまつわる「カネ」を調べるきっかけになったのは、島根県議会の「政務活動費」の取材でした。 県議会のベテラン議員が不正な工作によって140万円を受け取っていたことを明らかにし、報道の翌日に議員が辞職という事態になりまし
https://www.nhk.jp/p/catchsekai/ts/KQ2GPZPJWM/blog/bl/pK4Agvr4d1/bp/po1XVr1Q4Z/ 「キャッチ!世界のトップニュース」のコーナー「映画で見つめる世界のいま」。国際政治学者で千葉大学特任教授・藤原帰一さんによる月1回の解説は2023年に8年目を迎え、これまでに紹介した映画は140本を超えました。 世界中で制作された幅広いジャンルの最新映画を柔らかい語り口で紹介し、映画が描く社会の背景を国際政治学の視点から読み解いてくれる藤原さん。その解説を毎月心待ちにし、「紹介された作品は必ず見る」という声も多く寄せられています。 「藤原帰一さんってどんな人?」「『映画で見つめる世界のいま』はどのように作られているの?」。そんな皆さんの疑問に答えるべく、望月麻美キャスターと中川栞キャスターが藤原さんにお話を伺いました。 「映画を見る
ジャニー喜多川氏、そしてジャニーズ事務所における性暴力被害について、多くの被害当事者たちが声を上げている。 声を上げている、と言っても、この話は今始まった訳ではない。長い時間、多くの被害当事者たちが声を上げ続け、そしてこの社会はそれを、無視し、時に嘲笑い、「噂話」として消費してもきた。 ジャニー喜多川氏の加害行為が未曾有の性暴力事件として報じられ、その実態を論じる声が連日マスコミを中心とするメディアや、SNS、さまざまな場で聞こえてくる。ここまで長きに渡り無視されてきた声であるのにも関わらず、断片的な情報を元に、各氏それぞれに持論が交わされる。 その声のありようの中には、被害自体を矮小化するような声もある。また、性暴力というものの実態を知ることなく無責任に投げつけるような声もある。縦横無尽に交わされる言葉そのものに傷つきを抱えている人も、多くいることは想像に容易い。 性暴力被害にあい、今を
支持率が急落する中、菅総理が辞任を表明。「衝撃が走る」と騒ぐ政治記者。仮に菅総理に、「繰り返しで切り抜け、決して余計なことは言わずに、質問をはぐらかす言い方で切り抜けるしかありません」と記者会見の対応を指南して政権の延命に手を貸す政治記者がいたらどうだろうか?実は、これは21年前に起きたことだ。 記者が権力の側に立って物事を考えるという衝撃の事実だった。その真相は?政治権力と記者の関係とはどうあるべきか?政治が混迷を深める今、敢てこの問題を通してメディアの在り方を問う。(写真は筆者撮影の「指南書」) 元NHKエース記者が口にした「指南書問題」かつて政治部のエース記者と言われ途中でNHKを去ったOBに会ったのは2019年の夏だった。品の良さを感じる小料理屋の奥座敷で、OBと向き合った。政治を取材するとはどういうことか。そういう話をしている時に、OBがふと口にした。 「指南書問題、あれは駄目だ
地方局の報道記者ながら、「あの人の番組なら、全国ネットされたらぜひ観てみたい」と広く期待を担っているテレビドキュメンタリストがいます。昨年2月「座・高円寺ドキュメンタリーフェスティバル」でその作品『教育と愛国』が上映され、大きな反響を呼んだ毎日放送の斉加尚代ディレクターです。 同局で制作された『沖縄 さまよう木霊』(2017)、『教育と愛国』(2017)、『バッシング』(2018)はいずれもそのクオリティと志の高さを表しています。 さまざまなフェイクやデマについて、直接当事者にあてた取材でその虚実をあぶりだす手法は注目を浴び、その作品群はギャラクシー大賞を受賞し、番組の書籍化がなされるなど、高い評価を得ています。 本連載ではその代表作、『バッシング』について取材の過程を綴りながら、この社会にフェイクやデマ、ヘイトがはびこる背景と記者が活動する中でSNSなどによって攻撃を受ける現状に迫ってい
Published 2020/11/17 07:00 (JST) Updated 2020/11/17 12:28 (JST) 雲仙・普賢岳(長崎県)が噴火した1990年11月17日から30年。平成最初の大災害に取材は過熱し、91年6月3日の大火砕流では、避難勧告を無視して撮影を続けた報道陣に巻き込まれる形で、地元の消防団員や警察官らが犠牲になった。「他社より迫力ある絵(映像)を撮りたい、その功名心が何の落ち度もない市民まで殺してしまった。悔やんでも悔やみきれない」。駆け出しの記者兼アナウンサーとして現地で取材にあたった、長崎文化放送(NCC)の中尾仁(なかお・じん)さん(52)が当時を振り返った。(共同通信=石川陽一) ▽避難勧告は「大げさぐらいにしか」 中尾さんはNCCが開局した90年4月に入社し、噴火時はまだ新人だった。同僚や応援で来た系列局の記者らと交代で現場の長崎県島原市に入った
地方にいるからこそ、見えてくるものがある。東京に集中する大手メディアには見過ごされがちな、それぞれの問題を丹念に取材する地方紙、地方テレビ局。彼らはどのような信念と視点を持ってニュースを追いかけるのか? 報道の現場と人を各地に訪ね歩く「地方メディアの逆襲」。ドキュメンタリー「映像」シリーズの放送を長年続ける大阪・毎日放送に迫ります。 地方テレビ局発のドキュメンタリーが気を吐いている。視聴者が減少し、広告収入でネットに抜かれ、それでも視聴率に汲々として、「早く、安く、わかりやすく」と情報バラエティー化が進むテレビ業界にあって、ドキュメンタリーは「金と時間を食うばかり」「好きなことばかりやっている」と片隅に追いやられてきた。しかし、それぞれの現場で足を踏ん張り、力のある作品で存在意義を示す作り手たちは今も全国各地にいる。しぶとく生き残っている。 大阪の毎日放送は月に1回、日曜深夜にドキュメンタ
地方にいるからこそ、見えてくるものがある。東京に集中する大手メディアには見過ごされがちな、それぞれの問題を丹念に取材する地方紙、地方テレビ局。彼らはどのような信念と視点を持ってニュースを追いかけるのか? 報道の現場と人を各地に訪ね歩く「地方メディアの逆襲」。先の沖縄県知事選挙を機に「ファクトチェック・フェイク監視」を始めた琉球新報に迫ります。 「ポスト・トゥルース(脱真実)」という言葉が欧米発で流行したのが2016年。「フェイクニュース」「オルタナティブ・ファクト」などの言葉も定着して久しく、これに対する「ファクトチェック(事実検証)」の取り組みも、各国のメディアや専門サイトで進んでいる。 日本の地方メディアで、いち早く取り組んだのは沖縄の琉球新報だ。戦後75年間、望まぬ米軍基地を押し付けられ、危険と不安にさらされ続ける沖縄には、何十年も前から本土発の「基地神話」がまとわりついてきた。それ
地方にいるからこそ、見えてくるものがある。東京に集中する大手メディアには見過ごされがちな、それぞれの問題を丹念に取材する地方紙、地方テレビ局。彼らはどのような信念と視点を持ってニュースを追いかけるのか? 報道の現場と人を各地に訪ね歩く「地方メディアの逆襲」。12月9日にちくま新書の1冊として刊行予定です。こちらでは、政府が断念したイージス・アショア配備計画を追い続けた秋田魁(さきがけ)新報を取り上げた回の一部がご覧になれます。 2020年6月15日、河野太郎防衛大臣は、陸上配備型迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア」を秋田県と山口県に配備する計画の停止を表明した。24日には政府が計画を撤回。国家安全保障政策の柱の一つであるミサイル防衛が見直されることになった。 河野大臣は、ミサイル打ち上げの際に切り離す推進装置「ブースター」の落下で安全が確保できないことを理由に挙げたが、最初に流れを
An attorney for Kellie Chauvin, the wife of ex-Minneapolis police officer Derek Chauvin, has filed for a dissolution of marriage, according to a statement from the Sekula Family Law office. Derek Chauvin was arrested Friday and charged with third-degree murder and second-degree manslaughter in the death of George Floyd. “This evening, I spoke with Kellie Chauvin and her family. She is devastated b
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