状況論としての正統的周辺参加
正統的周辺参加（ＬＰＰ）理論は、通常は学習（＝認知過程）の状況論的アプ ローチであると理解されている。 ——その理由はどうしてだろう？ 古典的学習理論の立場は、個体が技術と知識を主体的に習得していくことを「学習」と定義する。しかし、そこでは、主体が技術と知識を習得し た時の状況＝環境について考慮さていない。その場合の状況とは、環境が個体に与える影響、ならびに個体が環境との相互作用をおよぼすこと、などが含まれ る。 ——とすると、状況論というのは、知識と技術の習得がおこなわれる際には、その状況との関連 づけがおこなわれることが重要であるのみならず、その要素が学習にとって不可欠と考える立場のことなのだろうか？ このあたりは専門家の意見を聞かなければならないが、とりあえずそのように理解しておこう。 ——状況論の理解においては、主体が保有する内部と外部が論理的に——あるいは観察状況的に ——切り離
最近接発達領域（ZPD）
最近接発達領域（さいきんせつはったつりょういき）とは、ロシアの心理学者レフ・ヴィゴツキー（L.S. Vygotsky, 1896-1934［写真］）が提唱した、他者（＝なかま）との関係において「ある ことができる（＝わかる）」という行為の水準ないしは領域のことである。これは、学習過程では理解できる児童の「理解構造」がなんらかの形でスピルオーバーして、他の児童に影響を与えている可能性があることを示唆する（またその検証が必要である→「『学習する社会を創造する』を読む」）。 あるいは、学習者の間に良好なコミュニケーションが確立している場合には、能力別クラス編成よりも、さまざまな学習能力者が混在している「非競争的なごた まぜ状況」のほうが、学習者の効率向上が見込まれるだけでなく、集団全体の学習習得の総成果（マクロ経済でいうところのGDPに相当）も増大する可能性が ある（→「パレート最適」状態）。
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