約20年も変わらなかったゲーム作りが「5G」で進化する？ メーカーが考えるスマホゲームの未来
スマートフォンを手にしながらゲームに興じる人を見ない日はほとんどなくなった。一昔前に携帯端末で遊べるゲームといえば、パズルやブロック崩しのようなカジュアルゲームが多くを占めていたが、今や専用機にも劣らない美しいグラフィックスやサウンド、オンラインによる連携が当たり前の時代になった。スマートフォンの特性を生かした位置情報ゲームが巻き起こした社会現象も記憶に新しい。 ハードウェアの進化に合わせて表現力も豊かになっているスマホゲーム。2020年以降にはさらに大きな変化として、次世代のモバイル通信方式「5G」がやってくる。「高速・大容量」「低遅延」「多接続」といった特徴を持つ新しい通信技術が、身近なスマホゲームにどのように変化をもたらすのか。通信事業者とゲームアプリメーカー双方への取材から見えてきた、5G時代のスマホゲームの姿とは？ 老舗ゲームメーカーが新鋭のゲームアプリ企業と手を組む時代に 平成
終わらない携帯電話料金の引き下げ議論、問題の根源は「アップル」
総務省が2016年10～11月に開催した「モバイルサービスの提供条件・端末に関するフォローアップ会合」。携帯電話市場の競争促進に向けた議論が繰り広げられ、11月10日に結果（とりまとめ）を公表した。総務省はこれを受け、関連するガイドラインや省令の改正案を11月18日に発表し、12月19日まで意見募集中である。 あまり注目されていないが、今回の結末は「格安スマホ」を提供するMVNO（仮想移動体通信事業者）にとって、相当に大きな前進である。ただ、一般消費者が直ちに恩恵を受けるかと言えば、必ずしもそうではない。むしろ、スマートフォン購入の実質負担が高まる可能性が高く、反発も大きそうだ。以下では、こうしたギャップの背景と今後の展開を考察したい。 2017年5月以降は解約時に原則SIMロック解除 今回のフォローアップ会合で議論した主なテーマは、（1）SIMロック解除、（2）端末販売の適正化、（3）接
「HLR／HSS」を開放すると「格安SIM」ではなくなる？
2015年までに多くのプレーヤーがMVNOに参入し、「格安SIM」という言葉を一般紙や新聞でもよく目にするようになった。海外メーカーを中心にSIMロックフリースマートフォンも多数登場し、MVNO市場は大きなにぎわいを見せている。一方で、サービス形態や料金などを見ると、必ずしも差別化を図れているとは言い難い状況だ。2016年以降、MVNOはどこに向かっていくのか。 IIJ（インターネットイニシアティブ）が1月19日にMVNOの市場動向に関する説明会を開き、ネットワーク本部技術企画室 担当課長の佐々木太志が詳細を説明した。 タスクフォースで示されたこと 総務省が2015年10月から12月にかけて開催した、携帯電話料金に関するタスクフォースでは、MNO（NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク）に対して、（1GBなどの）ライトユーザー向けプランを作ること、実質0円やMNP転入の優遇措置などを見直すこ
ドコモ、「実質0円」を1月末で終了 スマホ販売への影響は？
月額料金から端末代金を割引く月々サポートを減らすことで、実質負担額を1～2万円程度値上げするとみられる。旧機種などの在庫も、実質0円以下の販売は原則として避ける方針だ。 加藤社長は実質的な値上げについて、「販売数は少し減る傾向になるだろう。それをできるだけ極小化するよう努力する」と、一定の影響があると見通した。また販売代理店の主な収入源である販売奨励金（インセンティブ）は、「狭義の奨励金はそんなに変化しない」とコメントした。 ドコモはタスクフォースでの議論と総務相からの値下げ要請を受け、家族で1人5000円以下になる新料金を発表した。タスクフォースでは番号ポータビリティ（MNP）利用者への不公平な端末販売の実態も議論され、端末販売の新たなガイドラインもまもなく発表される。 ドコモ、家族で5GBの新プラン発表 データシェアで1人5000円以下に 「MNP利用者への行き過ぎたキャッシュバックや
実は格安SIMのMVNOは大手キャリアではなくMVNEが卸した回線を再販している - はてな村定点観測所
2015 - 12 - 22 実は格安SIMのMVNOは大手キャリアではなくMVNEが卸した回線を再販している 最近、格安SIMや格安スマホがブームだ。色々なMVNO（Mobile Virtual Network Operator 仮想移動体通信事業者）の会社が登場して様々な料金プランやサービスを提供するようになった。 でも、格安SIMをどのMVNOにするかを決めるときに、料金プランやサービスや通信速度などが比較されることが多いけれど、MVNE（Mobile Virtual Network Enabler 移動体仮想サービス提供事業者）の視点で比較しているサイトは少ない。 MVNEってなに？ そもそもMVNEという言葉自体、初めて耳にする人が多いだろう。 MVNOは大手通信キャリア（ドコモやauなど）の回線の一部を間借りすることによってサービスを提供している。 しかし実はMVNEという事業
ソフトバンク １ギガ５０００円以下のプラン導入へ NHKニュース
総務省の有識者会議が、携帯電話の利用料金の引き下げを求める報告書をまとめたことを受け、ソフトバンクは、データ通信の利用が少ない人向けに月々のデータ通信量の上限を１ギガバイトとし料金を５０００円以下とする、新たな定額の料金プランを導入する方針を固めました。 ライトユーザー向けの料金については、総務省の有識者会議が１６日まとめた報告書で、さらに割安な料金体系を求めていることを受け、ソフトバンクは新たな定額の料金プランを導入する方針を固めました。具体的には、月々のデータ通信の利用量の上限を半分の１ギガバイトとし、料金は、有識者会議の報告書で参考として示された、月々５０００円以下とする方向です。詳しい料金プランや導入の時期などは今後、検討することにしています。 有識者会議が報告書をまとめた後、ライトユーザー向けの新たな料金プランの導入が明らかになったのは初めてです。ほかの大手各社も今後、新たな料金
首相値下げ指示、ＮＴＴコム社長「おせっかい」 : 経済 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
ＮＴＴコミュニケーションズの庄司哲也社長は８日の記者会見で、安倍首相が携帯電話料金の引き下げ策を検討するよう指示したことに、「料金まで踏み込んでうんぬんするというのは、ちょっと余計なおせっかい」と批判した。 庄司社長は、携帯電話会社が政府に支払う周波数の利用料などを念頭に、「無線のライセンス料だって変えれば、もうちょっと価格も変わる」とも指摘した。ＮＴＴコムは、ＮＴＴドコモから携帯回線を借り受けて、格安スマートフォン向けなどに通信サービスを提供している。 携帯料金は各社が自由に決められる。このため、首相の異例の指示に、携帯大手３社の社長も、それぞれ反発や戸惑いの声を上げている。これに対し、総務省は、有識者検討会で１９日から議論を始め、年内に料金の引き下げ策について結論を出す方針だ。
焦点：固定電話に迫る「2025年問題」、ＮＴＴ悩ますサービスの前途
８月２０日、１世紀以上にわたり国民生活を支えてきた固定電話の“終わり”が始まろうとしている。写真は都内の駅構内で公衆電話を使う女性。２００７年５月撮影（２０１５年 ロイター／Kim Kyung-Hoon）
格安SIMの通信速度、大手キャリアと差 昼に顕著に速度低下
MMD研究所は4月23日、MVNO 10社が提供する格安SIMカードと、NTTドコモ、au（KDDI）、ソフトバンクモバイルの大手通信キャリア回線との間で通信速度に違いが出るかについて、都内にある同研究所内で調査した結果を発表した。 格安SIMは朝、昼、夕で平均ダウンロード速度の差が大きく、特に昼の速度低下が著しかったが、通信キャリアは大きな差がなかった。アップロード速度は格安SIMも通信キャリアも大きな差がなかった。 調査は、ドコモ回線を利用した格安SIM「OCN モバイル ONE」「IIJmio」「b-mobile」「BIGLOBE LTE・3G」「U-mobile」「楽天モバイル」「NifMo」「ぷららモバイルLTE」と、au回線を利用した「mineo」「UQ mobile」についてそれぞれ、下り最大150Mbpsプランで実施。 ドコモ回線の格安SIMは「ZenFone 5」、au回
iPhone5s・5c発表後ソフトバンクが静だったワケは？ 宮川CTO「au恐るるに足らず」 - 週刊アスキー
iPhone5sと5cは、新たに多数のLTEバンドに対応した。とくに800MHz帯に対応したことから、同周波数帯を使うNTTドコモ・KDDIに有利と言われることが増えており、とくにKDDIは、自社の利点としてアピールしている（関連記事）。それに対してソフトバンクが異議を唱えた。彼らの主張する“iPhone 5s/5c向けネットワーク”とはどのようなものになっているのか？ そして“他社に負けない”とする根拠はどこにあるのか？ ↑ソフトバンクモバイル取締役専務執行役員CTOの宮川潤一氏とagoop代表取締役社長柴山和久氏（聞き手はジャーナリストの西田宗千佳氏）。 ――auは「800MHz帯があるため（ソフトバンクより）有利」と主張しています。今日、こうして宮川さんが話すということは、それに異論があるということですよね？ 宮川 まさにそのお話でして。今回のネットワークには自信があったんですよ。で
米国で揺れる固定電話の将来、日本も同じだ
固定電話の将来を巡って、米国で議論が続いている。 きっかけは、米ベライゾン・コミュニケーションズの提案だ。2012年秋のハリケーン・サンディで大きな被害を受けたニューヨーク州の一部で、固定電話サービスを独占的に提供していた同社が、今後は携帯通信サービスだけを提供したい、と同州公共サービス委員会に申請した。 理由はコストと便益の問題。今回の被災地のように、需要増が今後見込めない地域では、固定電話網を復旧しても、再投資に見合ったリターンが期待できない。高度化が進む移動体通信にサービス基盤を移行させるのが合理的な判断─そんなベライゾンの目論見に波紋が広がった。 被災者の反発はもちろん、被災地の一つであるニューヨーク州のシュナイダーマン司法長官は、「長年の通信サービスへの規制に対する挑戦」と批判。また米連邦通信委員会（FCC）も、さらなる調査を進めるべく、追加の情報開示を求めている。 周囲のベライ
ソフトバンクはセブンイレブンになれ：日経ビジネスオンライン
通信業界がまた動き出しそうな気配だ。ソフトバンクは買収合戦の末、米携帯電話3位のスプリント・ネクステルを手中に収めた。最大手のNTTドコモは対「iPhone」の旗頭としてソニーと韓国サムスンのスマートフォンを「ツートップ」に据える。一方で携帯電話会社の主力サービスだった通話やコミュニケーションサービスは、LINEやグーグルのようなOTT（オーバー・ザ・トップ）と呼ばれる事業者に浸食されている。自身も通信業界に身を置き、ICTの世界に精通しているコンサルタント、ローランド・ベルガーの菊地泰敏パートナーにこの先を占ってもらった。 （聞き手は小板橋太郎） 菊地泰敏（きくち・やすとし）氏 1967年東京都生まれ。92年大阪大学基礎工学部情報工学科卒業。94年同大学院修士課程修了し、新電電の1つである国際デジタル通信（IDC）に入社、2005年同社を退社し、米国系戦略コンサルティング・ファームを経て
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料金プラン、端末0円、2年縛りへの対応～ドコモの決算会見で語られた内容とは
ドコモ加藤社長、「0円販売は2月からやめる」
【イベントレポート】 NECとエレコムがIEEE 802.11ad対応ルーターを展示 ～急速に立ち上がる60GHzの高速通信ソリューション
東芝、理論上“盗聴が不可能”な量子暗号通信システムの実証実験を開始
MVNOのSIMカードを利用しない理由「詳細が分からない」
